2002年のWHOデータによれば、世界には1億6千万人の視覚障害者が存在し、その90％以上が途上国に暮らしています。失明の主な原因は、白内障や緑内障などの病気ですが、実は失明の75％は回避もしくは治療が可能と言われています。しかし、途上国の人々は十分な治療や手当てを受けられず、失明に至るケースが多く見られます。

また途上国の視覚障害者は、教育や就労の機会も少なく社会的にも多くの困難を抱えています。自助団体の育成も遅れており、視覚障害者の人権は充分に守られていません。点字や音声情報に頼る彼らは、生活に必要な情報を入手するのも難しい状態です。

日本財団は、障害にかかわらず、全ての人に平等にチャンスが与えられるべきだと思っています。平等な機会が与えられれば、視覚障害者を含む多くの障害者は、本来持っている能力を充分に発揮し、社会に貢献できると考えています。

日本財団は、現地NGOや国際支援団体と連携し、視覚障害当事者の若手リーダー育成、自助団体の機能強化、情報コミュニケーション技術（ICT）を活用した情報提供や教育就労支援、医療マッサージ・ネットワークの設立や失明予防など、視覚障害者の社会参加を促進する為に様々な活動を行っています。

・視覚障害者に対する教育と雇用の研修ネットワーク(オーバーブルック盲学校)
・DAISY (Digital Accessible Information System) FOR ALL
・視覚障害学生に対する高等教育支援（視覚障害者のための国際評議会International Council for Education of People with Visual Impairment：ICEVI
・視覚障害者のための地方開発プロジェクト（カンボジア盲人協会）
・アジア医療マッサージ指導者ネットワーク　(筑波技術大学)
・白内障治療支援プログラム　(ヘレンケラー・インターナショナル・ベトナム)