東京2020組織委員会と日本財団、大会成功に向け協定を締結

日本財団は6月15日、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(以下、「東京2020組織委員会」)と大会ボランティアの連携・協力に関する協定を締結しました。
本協定は、東京2020大会の成功に向け、日本財団が持つボランティアに関する専門性やボランティア養成のノウハウ、経験を活かして、東京2020組織委員会と連携・協力を行うことにより、大会の気運を醸成しつつ成功に導くことを目的としています。
本協定の締結にあたり、東京2020組織委員会の森喜朗会長は「ボランティアの活躍が大会成功に大きく寄与する。ボランティア育成の先駆けである日本財団にご協力いただきたい」と期待を寄せ、日本財団会長の笹川陽平は「組織委員会の要請を受けたことはわれわれにとっても嬉しい話。日本財団が目指す<みんながみんなを支える社会>を目指して精力的に取り組みたい」と意気込みを語りました。
本協定の連携・協力の内容については、以下の4項目です。

  1. ボランティアの全体研修プログラムのコンテンツ作成及び講師の育成
  2. ボランティアリーダーの研修プログラムのコンテンツ作成及び講師の育成
  3. ボランティア選考面接官の育成
  4. ボランティア気運の醸成に向けた各種イベント等の実施

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