日本財団では1995年以来事業評価に取り組んできましたが、2007年度から事業評価の結果をウェブ上でも公表しています。

営利組織では1年の活動の成果を利益から確認できますが、利益を目的としない、非営利組織の活動の成果測定を行う場合、明確な指標がありません。　そのため事業の評価を行ない、その評価をもとに事業の改善を行いその効果を高めていくというプロセスが非営利組織にとって、営利組織以上に非常に重要なプロセスになります。

今日、巷間でも非営利法人の行う事業の成果や、必要性について活発な議論がなされるようになり、事業評価を行いその成果を積極的に公表していく意義が極めて重要性が高くなりました。

このたび、2009年度に事業評価を実施しました17件について内容を取りまとめ、「事業評価」のページをリニューアルいたしました。事業評価の対象となった団体の方々だけでなく、事業の申請を検討されている団体の皆さまも、日本財団で事業を実施した場合、すべての事業が評価の対象となる可能性があることから、記事をご覧くだされば幸甚です。

事業評価の内容についてご意見・質問等あれば下記までお願いいたします。

日本財団　監査グループ　担当：佐々城・池内
E-mail：cc@ps.nippon-foundation.or.jp　
TEL：（03）6229-5191　FAX：（03）6229-5170