協賛企業からのメッセージ一覧

マッチネーミングスポンサー

ヤンマー株式会社

「ヤンマーは、社会貢献活動の一つであり、コミュニケーション活動の柱である『サッカー』を通じて、国籍・言語を超えた社会とのつながりや、アジアのサッカー普及に努めてきました。今回は、日本との外交樹立60周年を迎えるミャンマーでの支援活動にも貢献したい、サッカーを通じて子どもたちに夢や感動を与えたいという思いから、協賛を決めました。
試合は1対0のセレッソ大阪の勝利でしたが、ミャンマー代表の堅守と速攻を生かすサッカーも本当に見事でした。また、雨季特有の激しい雨の中で、1万2000人もの観客動員には驚きました。スタジアムの至るところにヤンマーの看板がありましたが、『MYANMAR』と『YANMAR』の名前の妙も功を奏したのではないかと思います。
東南アジアの中で、ミャンマー市場は有望で経済面の潜在力が大きいとみなされています。今後、日本とミャンマーの友好交流を発展させていくためにも、政府と民間企業の幅広い協同が必要だと思われます。日本財団に官民を挙げた支援活動の中心的な立場でのご活躍を期待します」(特機エンジン事業本部企画管理部・高細 邦弘)

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特別協賛

株式会社ビィ・フォアード

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「弊社は昨年度世界11カ国に2万3100個のオリジナルサッカーボールを寄贈しており(うちミャンマー500個)、モンゴルの孤児院での少年サッカー大会や、グルジアでの元プロサッカー選手を呼んでのイベントなど、スポーツ支援に力を入れてまいりました。これらの弊社の取り組みと一致しているため、今回も協賛を即決いたしました。
エーヤワディでは、村を挙げての歓迎に心を奪われました。生徒たちの日本語の合唱や民族舞踊などを見て、人を喜ばすことの大切さを教わったような気がします。
ミャンマーは弊社にとって世界戦略上非常に重要な国の一つであり、同じアジアの同朋としての意識も持ち合わせております。今後、ビジネスを通じて文化交流、人的交流の機会創出の一端を担い、両国の橋渡し役になれたら幸いです」(代表取締役・山川 博功)

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スズキ株式会社

「当社は、10年以上ミャンマー事業を続けていますが、最近の日本とミャンマーとの活発な交流には今までにないものと感じています。今後もこのような交流が続き、両国の関係がより深く、親密になることを願っています。また、当社はビジネスを通じてミャンマーの発展に貢献したいと考えており、両国のさらなる交流に少しでも貢献できればと考え、今回のプロジェクトへの協賛を決めました。
チャリティマッチは、想像していた以上に盛り上がり、今後の日本とミャンマーの関係も試合同様に盛り上がっていくのだろうと感じました。今後もスポーツを通じた子供たちへの支援等を通じて、日本とミャンマーの交流を深める活動を期待しています」(スズキミャンマーモーター社長・浅野 圭一)

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株式会社NTTデータ

「エーヤワディ地域のサッカー教室には1泊2日の全日程に同行しました。子どもたちとの試合にも参加しましたが、みんなボールさばきが上手くて、ドリブルでどんどん抜かれてしまい、自分はついていけませんでした。子どもたちは靴を履いておらず、裸足でのプレーでしたが、素晴らしいプレーの連続で感心させられました。どの学校で出会った子どもたちもみな、誠実で素直で目標にひたむきな印象を受けました。学校関係者だけでなく近隣の村人も集まって盛り上がりました。非常に一体感のあったイベントで、今後もぜひ続けてほしいと思います。
2012年11月にソフトウェア開発拠点としてNTTデータミャンマーが設立されました。人材育成の観点からヤンゴンコンピュータ大学への寄付講座等の提供も行っています。私は弊社社員の技術力、結束力を向上させ、社員とともに会社も成長し、ミャンマーの経済発展にも貢献できれば何よりもうれしいことと思っております」(NTT DATA Co. Ltd. Deputy Manager・服部 広明)

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株式会社ジェーシービー・インターナショナル

「学校で出会った子どもたちの輝く笑顔が忘れられません。片道3時間かけて登校する生徒、成績優秀で明確な夢を抱きながら家庭の事情で進学を断念せざるを得ない生徒。勉強がしたい。サッカーが好き。そんな気持ちを強く感じました。子どもたちの夢を実現できるよう、ミャンマー・スポーツ・プロジェクトを完遂し、当社のビジネス展開を通じ便利で健全な『カード支払い』という仕組みを導入して、この国の発展に少しでも貢献していければと感じました。
1920年代、日本に初めて組織サッカーの指導と理論を伝授してくれたのはチョー・ディンというミャンマーの方でした。また、戦後、日本が焼野原だったときに賠償を放棄し食糧を送ってくれたのもミャンマーでした。ご恩返しの意味も込めて、サッカーを通じ、ビジネスでの協業を通じ、また日本財団のこれまでの活動を通じて、当社としても、両国の関係がさらによくなるような活動ができればと考えています」(株式会社ジェーシービー・インターナショナル(タイ)シニアバイスプレジデント・松下 裕二)

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