小中学校の海洋教育実施状況の調査結果海洋教育に関する国内初の全国調査の結果を公表

日本財団は、海洋政策研究財団、東京大学海洋教育促進研究センターと共同で、全国の小中学校（3万2000校以上）を対象として、海洋教育に関する国内初のアンケート調査を実施しました。今回はその結果を一部公表致します。

日本財団は、学校における海洋教育の可能性を模索するため、東京大学・海洋教育促進研究センター、海洋政策研究財団、全国の大学（東北大学、お茶の水女子大学、横浜国立大学、岡山大学、琉球大学等）等の各機関と連携し、教材やカリキュラムの開発、実践研究、シンポジウム等の啓発活動等、様々な取り組みを実施しています。

今回実施したアンケートは、全国の小中学校（3万2000校以上）を対象として、学校現場における海洋教育の現状を把握することを目的として、海洋教育の実施度とその内容、学校のロケーション・地域による実施度の偏り、海洋教育に対する期待やニーズ、海洋基本法の認知度、東日本大震災による海洋教育への影響等について調査を行いました。ご協力いただいた学校の先生方、関係者のみなさまにお礼申し上げます。

今回は、調査結果の中でも、自由記述部分以外の集計・分析の結果を公表させていただきます。

これから私たちは日本の学校教育の中で海をどのように位置付けていくべきなのか、また海を子供たちの学習のために、どのように活用できる可能性があるのか、ご検討いただくための参考にしていただけますと幸いです。