基金の設置及び寄付金の受付開始〜より安心・安全なダイビングのために〜

日本財団は、合同会社EAST BLUE（東京都港区／代表取締役・越智隆治）から寄付を受けた500万円をもとに、1月22日、ダイビング事故の予防や対策、ダイバーが行う災害対策などの支援を目的とする「Dive for Safe基金」を設置しました。現在の基金総額は500万円。

2014年2月、インドネシア・バリ島沖にて日本人ダイバー7人が巻き込まれる事故が発生。捜索活動のため、ダイビング情報サイト「オーシャナ」を運営する合同会社EAST BLUEがインターネット上で寄付を募ったところ、約670万円が寄せられました。このうち、捜索活動に使用した金額を差し引いた残額から500万円を同社が日本財団に寄付、「Dive for Safe基金」を設置することとなりました。

日本国内のダイビング愛好者は100万人を超えるとも言われていますが、2004年〜2013年の間に、450件以上の事故が発生しており（うち死亡・行方不明163人）、近年、事故の発生件数は増加傾向にあるといわれています（海上保安庁発表）。死亡・行方不明者も多数出ている中、これらのダイビング事故の原因を探るための検証や情報公開は十分なされているとは言えず、事故の再発防止策も講じられていないのが現状です。

そこで、ダイビング事故が発生した際の民間レベルでの救助活動、事故検証と情報発信等の活動支援を目的に、日本財団ではダイビング愛好者をはじめ、一般の方からも「Dive for Safe基金」への寄付を募ることとしました。