採用FAQ

採用に関するよくある質問

【職場環境・給与・福利厚生関連の質問】

各種規程・規則についてはこちら(日本財団図書館)
検索ページからご覧いただけます。

Q

募集職種は?

A

総合職を募集しており、配属・異動は全部門対象となります。具体的な部門は下記の通りです。

管理部門:総務部、経理部
事業部門:経営企画広報部、海洋事業部、公益事業部、国際事業部、特定事業部、
ドネーション事業部、災害対策事業部

監査部門:監査部

Q

給与体系は?

A

初任給は、月額 大学院卒:208,000円、大学卒:194,300円
(※各種手当を除く)です。賞与は年2回支給しています。
※モデル年収例 年収610万/34歳 経験9年
年収900万/33歳 管理職(最若)

Q

諸手当は?

A

通勤手当、住宅手当、時間外勤務手当、扶養手当、食事手当(現物)、などがあります。

Q

勤務地は?海外での勤務の可能性はありますか?

A

原則として東京(港区赤坂に所在する日本財団ビル)です。あまり多くはありませんが、プロジェクトベースで現地駐在したり、海外(主にミャンマー事務所)勤務したりすることがあり、2020年度現在でミャンマー・ヤンゴンと鳥取県で働いている職員がいます。

Q

出張はどのくらいありますか?

A

部署やプロジェクトによりますが、現場主義を掲げており、事業部であれば国内又は海外に月1回以上出張があるという場合も多々あります。

Q

勤務体系は?

A

月〜金(9:00〜17:00、休憩1時間)勤務で、完全週休2日制(土・日)、祝日休暇、年末年始休暇
(12月29日〜1月3日)、有給休暇(最高40日まで保持可)、その他特別休暇があります。

Q

福利厚生は?

A

制度:退職金、各種社会保険、育児・介護休業、再雇用(定年60歳)、財形貯蓄、住宅資金融資など
施設:職員食堂、職員寮(入寮条件あり)
その他:福利厚生倶楽部法人会員 など

Q

どのような研修制度があるのですか?

A

管理職研修、階級別研修、新人研修などの内部研修や新人職員を対象としたメンター制度などを整備しているほか、外部研修への参加も積極的に奨励・支援しています。
また、職員の能力向上を目的とした海外留学支援制度を2019年度から導入しています。
詳細はこちらをご参照ください。

Q

配属先はどのように決定するのですか?

A

最初の配属先は、選考などを通じて把握した本人の適性、希望、興味分野と、その時の組織の状況を勘案し、全ての部署を対象に検討し、決定します。その後は、毎年、総務担当役員への自己申告により異動希望について面談を行い決定します。全体での調整となるため、必ずしも希望の部署に異動・配属されるとは限りません。

Q

社風について教えて下さい。

A

様々なバックグラウンドを持つ職員がおりますが、職員同士の距離は近く、若手も比較的意見を言いやすい雰囲気です。職員有志で勉強会を実施したり、国内・海外旅行などに行くケースもあるようです。詳しくは各大学主催説明会やインターンシップなどで是非職員に直接話を聞いてみてください。

【応募に関する質問】

Q

OB・OG訪問はありますか?

A

OB・OGの紹介・斡旋は行っておりませんが、大学のキャリアセンターなどから入手した情報をもとにOBOG訪問していただくのは問題ありません。

Q

応募に必要なスキルはありますか?

A

エントリー時においてTOEIC600点(相当)以上を取得済みの方で、採用後2年以内にTOEIC750点以上を取得可能な方。
当財団はジョブローテーション制をとっており、国際事業を実施する部署へ異動の可能性があることや、国内事業の部署においても国際的な調査・情報発信等が必要な場合があることから、採用後2年以内に「TOEIC750点以上」 の取得を条件としています。

Q

留学歴や大学の専攻は選考に影響しますか?

A

全く影響しません。留学歴や専攻ではなく、現在の情熱や意欲を重視しています。

Q

海外の大学に留学している学生、および海外の大学を卒業見込の学生を対象にした選考はありますか?

A

例年、海外留学採用を実施しており、ボストンキャリアフォーラムに出展しています。海外留学採用の詳細はこちら

Q

選考にあたり重視するポイントを教えてください。

A

面接を通じて、行動力、主体性、好奇心、創造性、発信力、協調性、人脈形成力などを総合的に判断します。

Q

障がい者・外国人留学生・博士後期課程の学生を対象とした採用は行っていますか?

A

特に採用枠を設けているわけではありませんが、もちろん採用の対象としております。障がいの有無や国籍などにかかわらず、情熱と意欲をもって、他の人々を巻き込みながら仕事のできる方のご応募をお待ちしています。ただし、外国人留学生の場合は日本語が母国語レベルであることが求められ、博士後期課程を修了した場合も待遇は修士扱いとなります。

Q

応募に際して、年齢制限はありますか?

A

年齢制限はありませんが、新卒、第二新卒、中途で応募資格が異なりますので必ずこちらでご確認ください。

【その他】

Q

ファーストキャリアで財団に入ることのメリットは?

A

若いうちから職員の裁量が大きく、政府・自治体・有識者・企業・NPO・国際機関等と仕事する機会も少なくないため、視野や人脈を広げながら様々な経験を積むことができます。新卒入社で活躍する職員も、中途入社で活躍する職員もそれぞれいますが、新卒入社で活躍したのち、財団での経験を生かして転職し、コンサルタントや研究者、NGO職員等として活躍しているケースも複数あります。

Q

入社までにやっておいた方がいいことはありますか?

A

学業のみならず、関心のある分野での活動やアルバイトなど、学生時代にしかできないことに注力し、残り少ない学生生活を充実したものにしてください。

採用に関するお問い合わせ

日本財団 総務部 総務チーム 採用担当

住所:〒107-8404 東京都港区赤坂1-2-2 日本財団ビル7F
メールアドレス:saiyou@ps.nippon-foundation.or.jp
質問メールの題名は【採用に関する質問】として下さい 。

世界の扉をひらこう 世界の扉をひらこう

若い可能性のある人が日本財団を知り、
日本を元気にしてくれることを期待しています。

株式会社サイバーエージェント 代表取締役社長 藤田 晋

社会課題は簡単に解決できませんが、
「No attack No chance !」の心構えで
チャレンジしてくれることを心から期待しています。

レーシングドライバー 佐藤 琢磨

リアルな人間関係を楽しみ、
新しいプロジェクトや活動に
チャレンジしてほしいと願っています。

国際パラリンピック委員会 理事 山脇 康

募集要項
募集要項

各業界からの推薦コメント

株式会社サイバーエージェント 代表取締役社長 株式会社サイバーエージェント 代表取締役社長

藤田 晋 藤田 晋

“サイバーエージェントと日本財団は様々なかたちでコラボしていますが、分野は違えどイノベーションを起こすという点で共通項があります。若い可能性のある人に日本財団のようなところをもっと知ってもらい、チャレンジしてもらえば、日本がもっと元気になるのではと期待しています。”

プロフィール1998年、24歳でサイバーエージェントを設立し、2000年に当時史上最年少社長として26歳で東証マザーズ上場、2014年9月に東証一部へ市場変更した。創業から一貫して、インターネット産業において高い成長を遂げる会社づくりを目指し、「21世紀を代表する会社を創る」を会社のビジョンに掲げる。

各業界からの推薦コメント

レーシングドライバー レーシングドライバー

佐藤 琢磨 佐藤 琢磨

“私は東日本大震災で被災された子どもたちを長期的な視野に立ってサポートをするために、「With you Japan」を立ち上げて継続的に活動しています。また、日本財団HEROsプロジェクトのアンバサダーに就任したことで、昨年はこの活動を一緒に盛り上げて頂きました。日本財団は社会に対して様々な課題と向き合い、真摯に取り組んでいることにとても感銘を受けました。社会課題は簡単に解決できるものではありませんが、若い皆さんが「No attack No chance !」の心構えでチャレンジしてくれることを心から期待しています。”

プロフィール学生時代の自転車競技から一転、20歳でレーシングスクールに入り、モータースポーツの世界へ。2002年にF1デビューし、2004年アメリカグランプリにて表彰台に上がる。2010年からはインディカー・シリーズにチャレンジし、2013年ロングビーチグランプリにて日本人初優勝を成し遂げ、世界最高峰のレースと言われるF1とインディカー両方で表彰台に上がった唯一の日本人ドライバーとなる。更に2017年は世界三大レースの1つと言われるインディ500で日本人初の優勝を果たした。またオフシーズンでは自身で立ち上げた「With you Japan」プロジェクトとして2011年から復興地支援を毎年続けて活動。昨今では復興地支援と合わせて子供たちにカートの楽しさを伝えるキッズカートイベントを開催。

各業界からの推薦コメント

国際パラリンピック委員会 理事 国際パラリンピック委員会 理事

山脇 康 山脇 康

“東京2020パラリンピック大会の成功とその先にあるインクルーシブな社会の実現を目指して、日本財団の皆さんと一緒に様々なプロジェクトに取り組んでいます。日本財団は、明確なビジョンを掲げ、民間企業とは少し異なるアプローチにより、持続可能な社会の実現を目指していますが、その原動力は、一緒に働く一人ひとりの人間力にあると感じています。 若い皆さんには、日本財団で、リアルな人間関係を楽しみ、新しいプロジェクトや活動にチャレンジしてほしいと願っています。”

プロフィール名古屋大学経済学部卒。1970年日本郵船株式会社に入社、代表取締役副会長など歴任し、現在同社アドバイザー。2013年、国際パラリンピック委員会理事に就任。日本パラリンピック委員会委員長、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会副会長、日本財団パラリンピックサポートセンター会長など国内外でパラリンピック関連の要職を務める。