過去のテレビCM

子どもサポート篇

2016年12月

日本財団CM「子どもサポート篇」の1シーン。日本の子どもの6人に1人が経済的ハンデを背負っています。

SHARE篇

2016年1~3月

日本財団CM「SHARE篇」の1シーン。SHARE きぼう

日本財団は、広く理念やビジョンに共感してもらい、ソーシャルイノベーションの輪を広げようと、クリエイティブディレクターの佐藤可士和氏のディレクションのもとコマーシャル映像を制作しました。

制作への思いを佐藤可士和氏に聞きました。

“シェア”をキーワードにコマーシャル映像を制作

——日本財団に対する印象は。

日本財団が創立50年を迎えた2012年10月に、日本財団の理念やビジョンを整理するため、お仕事をご一緒するようになりました。正確にはその1年前から作業は始まっていました。その頃は日本財団の名前は知っていましたが、どのような活動をしているのか、漫然としていて、よくわからなかったというのが正直なところです。

写真:インタビューに答える佐藤可士和氏

——いまはどうですか。

日本財団のブランド構築のディレクションに携わるようになり、その活動を深く知れば知るほど、社会にとって素晴らしい取り組みをしていることがわかりました。それは、ソーシャルイノベーションのハブになっていきたいという笹川陽平会長の思いのもと、財団職員の皆様が前例にとらわれないイノベイティブな手法で社会課題を解決している点にあります。

ソーシャルイノベーションが社会に必要な時代となりつつある今日、その最先端を走っているのが日本財団ではないでしょうか。社会をみんなの力で良くしていこうという取り組みが、素晴らしい成果を生み出し始めています。

——日本財団に対する社会の評価をどうみていますか。

日本財団については徐々に理解され始めているものの、それに伴う認知はまだまだ足りないように感じています。もしかしたら日本財団は自分には直接関係のない組織だ、と意識の中にハードルを設けている人がいるのかも知れません。

——コマーシャル映像が社会的な評価を変えますか。

いまの時代、伝え方はさまざまな手法があります。活動そのものも一つのメディアといえるでしょう。マスメディア、デジタルメディアを使った広報活動を取り入れることも大事なことです。そのなかで日本財団の存在感、理念を伝えるためには、これまで足りなかった映像による発信が必要だと考えています。

写真:コマーシャル映像の制作現場の佐藤可士和氏

——何にこだわって作られましたか。

日本財団の活動理念には「痛みも、希望も、未来も、共に。」というメッセージがあります。このメッセージをみんなでシェアしていくことが大切です。日本財団は、いろんな人(市民、企業、NPO、政府、国際機関)と連携、協力してソーシャルイノベーションを起こし、それをシェアしていく(広げていく)ことが求められます。

コマーシャル映像では、シェアをキーワードに「うれしい」「たのしい」「さびしい」など、いろいろなことをシェアしている人々の姿を描きました。

——出来栄えとしてはどうですか。

コミュニケーションのやり方としては、現代的なコミュニケーションの表現ができたと思っています。メッセージをただ押し付けるのではなく、ユーザーや社会の目線を意識して、みんなから共感してもらえるようになっていると思いますし、そこにこだわって作りました。とくに若い人には共感してもらいたいと思っています。

——若い人を意識されたようですが、メッセージがあればお願いします。

若い人には、みんなで社会を良くすることを考え、日本財団の様々なソーシャルイノベーションの活動に参加してもらいたいと思っています。

未来をつくるのは、いつの時代も若い人たちです。未来はやってくるものではありません。自らつくっていくものだと思っていますので、自分たちの思う未来をつくるためにも日本財団の活動に目を向けてみて下さい。