2024年のプレスリリース一覧

日本財団は4月22日、アメリカのミネルバ大学（カルフォルニア州、学長 マイク・マギー）と一般社団法人ミネルバジャパン（代表 坂江裕美）の3者間で、日本に於けるミネルバ大学の拠点設置に関する包括連携協定を

日本財団は、寄付文化の醸成を目指し、人生の結びの社会貢献として「遺贈寄付」を推進しております。この一環として4月17日、三井住友信託銀行株式会社（東京都港区、取締役社長 大山一也）と顧客紹介に関する協定

日本財団は、瀬戸内海における包括的な海洋ごみ対策を目的としたプロジェクト「瀬戸内オーシャンズX」の一環として、共同して推進する4県（岡山・広島・香川・愛媛）の知事、及び当財団代表によるトップ会合を初開催

日本財団は、「ゼロエミッション船プロジェクト」の一環で、2024年3月26日から4月4日の期間で、北九州市小倉港で水素燃料電池を搭載した洋上風車作業船「HANARIA（ハナリア）」による、CO2排出ゼロ

日本財団は2月に実施した62回目の18歳意識調査で、日本・アメリカ・イギリス・中国・韓国・インドの若者各1000人（17～19歳）に「国や社会に対する意識」を聞きました。まず自国の将来について「良くなる

日本財団と環境省（環境大臣 伊藤信太郎）は、2023年度に引き続き、増加し続ける海洋ごみ対策事業の一環として、全国一斉清掃キャンペーン「海ごみゼロウィーク2024」を実施します。つきましては、清掃活動の

日本財団は、公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ（東京都文京区、チェアマン 島田慎二 以下「B.LEAGUE」）から日本財団の「災害復興支援特別基金」へ31,043,088円

メットライフ生命保険株式会社（代表執行役 会長 社長 最高経営責任者 ディルク・オステイン）と日本財団は、地域社会において多世代で交流できるコミュニティスペース「はじまりの家そら」（東京都東久留米市）の

日本財団は、3月8日から3月末日まで、日本財団公式Xアカウント（@NipponZaidan）（外部リンク）で、「週刊ビッグコミックスピリッツ編集部」「マンガワン編集部」の協力のもと、参加型防災啓発キャン

日本財団は1月、「教育」をテーマに61回目の18歳意識調査を実施し、義務教育での経験や国の教育支出の在り方、少子化を背景とした新たな大学再編の動きなど幅広い課題について若者の意見を聞きました。 う

日本財団は、造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善のために必要な資金「設備資金」と、資材の仕入れ、諸経費のために必要な資金「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設けています。今回は

WHO（世界保健機関）のハンセン病制圧大使を務める笹川陽平（東京都港区、日本財団 会長は2月12日、アフリカの最高峰キリマンジャロ（5,895m）に登頂し、「Don’t Forget Leprosy（ハ

日本財団は、受刑者・少年院在院者（以下、受刑者等）の社会復帰を支援する職親プロジェクトを推進しています。本プロジェクトは、受刑者等の再犯を防止するとともに、人々が犯罪被害に苦しむことのない社会を目指して

日本財団は昨年12月、「GDP・新NISA・モビリティ」をテーマに60回目の18歳意識調査を実施しました。IMF（国際通貨基金）がわが国のGDP（国内総生産）について世界3位から4位への転落を予測するな

令和6年能登半島地震で被災された皆さまならびにご家族の皆さまに心よりお見舞い申し上げます。日本財団は、WOTA株式会社と連携し､被災地自治体より避難所のシャワーと医療機関等での手洗い場の要請を受けて､救

令和6年能登半島地震で被災された皆さまならびにご家族の皆さまに心よりお見舞い申し上げます。 日本財団は、被災地自治体の要請を受け、支援物資の第一弾として金沢港で灯油2,000L、軽油1,000L、

令和6年能登半島地震で被災された皆さまならびにご家族の皆さまに心よりお見舞い申し上げます。日本財団では、1月2日より日本財団担当者および連携協定を締結※する災害NPOなど10を超える団体が先遣隊として被