2022.07.15

【海と日本人に関する1万人への意識調査】日本人の約半数が1年間1度も海へ行かず新型コロナウィルスの影響か

日本財団は、7月18日の「海の日」を前に、海に関する意識調査を実施しました。
この調査は、日本人の海に対する感情や認識がどのように変化していくかを調べ、さらに社会の動向や情勢によってどのように遷移するかを2年に1度定点観測し、今後のプロジェクト立案などに役立てるべく、2017年より実施しています。2022年の調査結果によると、この1年間で「海に行っていない」と回答する人の割合が45%（2019年より12%上昇）、海への親しみの低下が懸念される結果となりました。

調査結果サマリー

海へ行く機会と、海への意識

2019年（コロナ前）と比べて屋外での活動が4割減少し、それに伴い「海に行く人」も減った。
その影響で「海が好き」「海に親しみがある」などの“海への愛着”が減少した。
また、「この1年間、海に行っていない人」は、「海に行った人」に比べて「海を大切に思う気持ち」が低い。
一方、「海に行きたい」という行動意向は減っていない。

子どもの頃の海体験

7割の人が「子どもの頃の海体験が大切だと思う」と回答。
しかし、実際には8割の人が、「子どもに海体験を十分に提供できていない。

海を守る行動・海洋問題への意識

2019年と比べると、海洋問題の認知度が全体的に向上し、海を守ることにつながる行動を行う人も増加した。
さらに、海に行った人のほうが「海を守ることにつながる行動」を意識して行ってる人が多かった。

また、今年度は調査項目として、新たに「海の未来のプロジェクトへの関心」を追加。結果は以下の通りとなりました。（一部抜粋）

約4割の人は海の未来プロジェクトに「興味がある」。
もっとも関心が高いのは「洋上風力発電開発プロジェクト」で45%。
10代は、海の未来のプロジェクトに比較的関心が高い。

海の未来プロジェクトへの関心（単位：%）。小数点以下は省略しています。全地球海底地図完成プロジェクトにとても興味が湧くと答えた人は13%。まあ興味が湧くと答えた人は29%。どちらでもないと答えた人は36%。あまり興味が湧かないと答えた人は15%。全く興味が湧かないと答えた人は7%。世界海の新種生物発見プロジェクトにとても興味が湧くと答えた人は13%。まあ興味が湧くと答えた人は30%。どちらでもないと答えた人は36%。あまり興味が湧かないと答えた人は14%。全く興味が湧かないと答えた人は7%。洋上風力発電開発プロジェクトにとても興味が湧くと答えた人は13%。まあ興味が湧くと答えた人は32%。どちらでもないと答えた人は35%。あまり興味が湧かないと答えた人は13%。全く興味が湧かないと答えた人は7%。無人運航船プロジェクトにとても興味が湧くと答えた人は8%。まあ興味が湧くと答えた人は26%。どちらでもないと答えた人は39%。あまり興味が湧かないと答えた人は19%。全く興味が湧かないと答えた人は9%。浅海域解明プロジェクトにとても興味が湧くと答えた人は11%。まあ興味が湧くと答えた人は30%。どちらでもないと答えた人は37%。あまり興味が湧かないと答えた人は15%。全く興味が湧かないと答えた人は7%。 — 海の未来プロジェクトへの関心（単位：%）

海の未来プロジェクトへの若者の関心（単位：%）。小数点以下は省略しています。全地球海底地図完成プロジェクトに関心があると答えた人は全体で42%。10代は47%。世界海の新種生物発見プロジェクトに関心があると答えた人は全体で43%。10代は49%。洋上風力発電開発プロジェクトに関心があると答えた人は全体で45%。10代は45%。無人運航船プロジェクトに関心があると答えた人は全体で34%。10代は41%。浅海域解明プロジェクトに関心があると答えた人は全体で41%。10代は45%。 — 海の未来プロジェクトへの若者の関心（単位：%）

関係者コメント（一部抜粋）

日本財団会長笹川陽平

日本は海洋立国であり、海洋基本法の制定や世界で唯一「海の日」を祭日にするなど、海との関係が深い国。その中でも、未来を背負う子どもたちが海にどの程度の関心を持っているかを調査することは非常に重要と考えている。今回の調査結果を広く知ってもらうことで、「海に囲まれた日本」として子どもたちが海に親しみ、そして海の恩恵によって生活をしているということを理解してもらえれば。また、国民全てが海に深い関心を持っていただくきっかけとなればと考えている。

日本財団常務理事海野光行

新型コロナウイルス感染症によって、子どもたちを含む多くの人の海での体験機会が失われている。海への訪問頻度と愛着度の関連性が今回の調査でも明らかになっていることから、今後も地方自治体や各地の企業とも連携し、海に行く機会の創出や情報発信を強化していきたい。
また、子どもたちが海洋問題について学習できる良質なコンテンツづくりや、新型コロナウイルス感染症の長期化を見据え、直接海に行かなくても海を身近に感じられる、デジタルコンテンツや映像を使用した新しい海との関係づくりを視野に入れた事業創出を目指す。

調査について

対象	全都道府県15歳～69歳の男女（有効回答数/男性：5,800人、女性：5,800人） 10代（15～19歳）/2,200人、20代～60代/9,400人
調査期間	2022年6月10日～6月15日
調査手法	インターネット調査

過去の調査結果はこちらよりご参照ください。