2021年度版「ダイバーシティ&インクルージョンに関する意識調査」を実施東京2020オリンピック・パラリンピックの開催前後を比較

• 社会的マイノリティへの偏見・差別は、東京2020大会後10ポイント減少
• 「D&Iへの意識高まった」10代の約6割に対し、50代は約3割に留まる
• D&Iの理解や支持については、関東地方で高く、北海道、四国地方で低い傾向

日本財団は、東京2020オリンピック・パラリンピック開催前後（2019年と2021年）における、ダイバーシティ＆インクルージョン^※（以下、D&I）の認知や理解、および社会的マイノリティに対する意識の変化を明らかにするため、10代～60代の男女、5,216人を対象に調査を行いました。

今回の調査の結果、社会全体としては社会的マイノリティへの偏見・差別は減少傾向にあるものの、年代や地域差が生じていることが明らかになりました。

本調査結果を受け、日本財団は今後もD&Iの実現に向けて、多くの人が社会的マイノリティに関心を持ち、つながり続けることができる場をつくり、社会全体に新たな価値や気づきが生まれる機会を創造してまいります。

調査概要及びデータについてはこちらをご参照ください。

調査概要

調査目的	東京2020オリンピック・パラリンピック開催前後でのD&Iの認知や理解、および社会的マイノリティに対する意識の変化を明らかにする
調査手法	インターネット調査
調査対象者	日本在住の10代（16歳～19歳）～60代の男女 計5,216人 性別、年代（10代~60代の6区分）で均等割付後、日本の8エリア（北海道、東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州・沖縄）ごとの人口構成比に合わせてウェイトバック集計を実施
調査時期	2021年9月