パラリンピック支援

写真:パラリンピックの車椅子アスリート

パラリンピックとは

4年に一度開かれる障害者スポーツの祭典。1960年に始まり、2012年第14回ロンドンパラリンピックでは、日本を含む164の国と地域から約4200人が参加しました。

写真:パラリンピックの車椅子バスケット第2次世界大戦で負傷した兵士のリハビリに、英国でスポーツが取り入れられたのが原点とされています。こうした経緯から、競技は第4回大会まで車いす使用者を対象とし、パラリンピックという名称も、Paraplegia(下半身麻痺者)+Olympic(オリンピック)と理解されていました。競技はその後、脳性まひなど他の障害にも広がり、名称もオリンピックを念頭に置いた、Para(もうひとつの)+Olympic(オリンピック)として認知されています。

なお、障害の種類によって、パラリンピック以外にも国際大会は開かれています。聴覚障害にはデフリンピックが、知的障害にはパラリンピックに加えてグローバルゲームズ、スペシャルオリンピックが開催されています。

日本における障害者スポーツは、1964年の東京パラリンピックが発展の契機となり、1998年の長野パラリンピック、2004年のアテネパラリンピックを経て、選手の強化に向けた体制が整備されてきました。2011年にはスポーツ基本法が成立。競技団体に対する強化費の増額など、オリンピックと同じ仕組みの選手強化策が採用されています。

日本財団パラリンピックサポートセンターが支援を開始

写真:パラリンピック研究会が主催したシンポジウムの様子このように、理解と支援が広がりつつある日本の障害者スポーツですが、課題も多く残っています。たとえば、パラリンピックの約30の競技団体のうち、法人格を持っていない団体は10にのぼります(2015年6月2日現在)。専用事務所があるのは一部で、個人宅で代用している団体もあります。事務局専任スタッフもほとんどいません。こうした現状では、競技の発展はもとより、パラリンピックに向けた準備にも困難が予想されます。

そこで、日本財団は2015年6月、「日本財団パラリンピックサポートセンター」を設立しました。パラリンピックムーブメントを推進することを目的に、共同事務所としての機能を充実させて競技団体の運営を支えたり、ボランティア育成や、パラリンピックの理解促進を行ったりすることで、2020年の東京パラリンピックの成功に貢献します。

これに先立ち日本財団では、2020年東京パラリンピックの開催決定を受け、2014年6月に「日本財団パラリンピック研究会」を立ち上げました。パラリンピックとどう向き合い、どのような大会とすべきか、という課題に対し、民間の立場で広く検討するのが目的で、2016年春を目途に提言をまとめる予定です。

特集「パラリンピックを通して共生社会の浸透を目指す

日本財団パラリンピックサポートセンターの事業

<パラリンピック・ムーブメントの推進>

  • パラリンピック競技団体の基盤整備
  • アスリートが競技に集中するための環境整備
  • パラリンピックの普及・啓発
  • パラリンピックボランティアの推進
  • パラリンピックの学術研究 >日本財団パラリンピック研究会
  • パラスポーツの国際支援
  • 障害者の文化・芸術支援