沿革 1952年〜1970年

1952年
モーターボート競走、初開催。

前年の1951年6月に「モーターボート競走法」が制定されたことを受け、52年4月、長崎県の大村競走場で初開催。順調に収益を伸ばし、57年6月、モーターボート競走法が一部改正され、収益の一部を財源として機械工業の振興にあてることとなり、その後の振興業務制度のもとになった。

1962年
日本財団の前身、(財)日本船舶振興会が設立。

モーターボート競走法が一部改正され、体育、文教、社会福祉などに幅広く支援することが可能に。これに伴い、交付金取扱団体として(財)日本船舶振興会が設立された。初代会長は笹川良一。

1964年
東京オリンピック開催

アジア初のオリンピック開催に日本中が興奮の渦に。日本船舶振興会も大会準備資金の調達に積極的に協力し、設立初年度の62年度から64年度にかけ、(財)東京オリンピック資金財団に対して、ボート、ヨット、カヌーなどの購入のための資金を提供した。

1969年
マラッカ・シンガポール海峡の航路整備事業に助成開始。

太平洋とインド洋を結ぶマラッカ・シンガポール海峡は、日本に運ばれる石油の80%が通過する重要な航路。潮流の変化の激しい浅瀬が点在するだけでなく、海賊も出没することなどから、航路整備事業に力を入れることになった。

1970年
日本万国博覧会(大阪万博)に協賛

「人類の進歩と調和」をテーマに77カ国が参加、3月15日〜9月13日の183日間に約6400万人が来場。日本船舶振興会も協賛。