2019年のプレスリリース一覧

日本財団は、一般社団法人日本先端科学技術教育人材研究開発機構（以下、JASTO）および株式会社リバネスと共に、海洋ごみ削減実現を目指す「プロジェクト・イッカク」を立ち上げ、参加事業者を募集します。 募集

日本財団は夏の参院選を前に5月末から6月上旬にかけ、「国政選挙」をテーマに15回目の18歳意識調査をインターネットで実施しました。 回答数は17～19歳の男女1,000人。これによる

日本財団は、教育課題に対するアイデアやアクションを地域で考えるワークショップ「学びにくさゼロの地域のつくり方」を実施します。 日本財団は、2018年12月に「不登校傾向にある子どもの実態調査」を発

日本財団は、造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善のために必要な資金「設備資金」と、資材の仕入れ、諸経費のために必要な資金「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設けています。今回は

日本財団と環境省は、海洋ごみ問題の最新動向や海洋プラスチックごみ対策における企業・団体の優れた取組みを国内外に発信するべく、2019年6月17日（月）に「海ごみゼロ国際シンポジウム」を開催します。海洋プ

日本財団は2019年7月14日（日）〜16日（火）の3日間、日本財団 DIVERSITY IN THE ARTS （ニッポンザイダンダイバーシティ・イン・ジ・アーツ）企画展の一環として「LOVE L

日本財団の人材育成事業の卒業生を中心とした国際チーム「GEBCO-NF Alumni Team」が、XPRIZE財団（米国）主催の海底探査技術の国際コンペティション「Shell Ocean Discov

日本財団とコスプレ海ごみゼロ実行委員会は、増加し続ける海洋ごみ対策を目的とした日本財団「CHANGE FOR THE BLUE（※1）」の一環として「コスプレde海ごみゼロ大作戦！in東京タワー」を20

日本財団は4月下旬から5月上旬にかけ、「海外と日本」をテーマに14回目の18歳意識調査を実施しました。この結果、過半数が海外生活に興味を持ち、その理由として「行ってみたい国・地域・場所がある」、「海

東大和市（市長：尾崎 保夫）と日本財団、株式会社セブン‐イレブン・ジャパン（東京都千代田区、代表取締役社長：永松 文彦）、及び東大和市清掃事業協同組合（東京都東大和市、代表理事：加藤 宣行）、は、相互の

日本財団と環境省は、増加し続ける海洋ごみ対策を目的とした全国一斉清掃キャンペーン「海ごみゼロウィーク」が5月30日（ごみゼロの日）からスタートすることを記念して、キックオフイベントを開催します。つきまし

日本財団では、石油・天然ガス、再生可能エネルギー、メタンハイドレード等、今後、成長が見込まれる海洋開発分野への我が国の参入を目指し、産学官との連携のもと、総合的な技術力の向上に向けた取り組みを進めており

日本財団と日本コカ･コーラ株式会社は、河川流域を起源とした海洋ごみの発生メカニズムを解明するための共同プロジェクトを開始する運びとなりました。つきましては、共同記者発表会を下記のとおり開催します。

日本財団と東京大学は、増加し続ける海洋ごみ対策の研究プロジェクトを開始いたします。つきましては、共同記者発表会を下記のとおり開催します。 当財団では、国民の一人ひとりが海洋ごみの問題を自分事化し、

日本財団は､2016年から子どもの貧困対策事業として､地域の子どもたちのもう一つの家｢第三の居場所｣づくりを開始し､この度､沖縄県うるま市に市内2つ目となる新たな拠点を開設しました｡本拠点のメディア内覧

日本財団は、4月上旬、「憲法」をテーマに13回目の18歳意識調査を実施しました。この結果、憲法が「身近である」とする回答は約4割にとどまっているものの、7割強が平和主義・国民主権・基本的人権の尊重の

日本財団は、中国出身実業家 チェン・ビー（Channing Bi）氏より100万ドル（約1億1千万円）の寄付をいただき、4月15日（月）に寄付金による事業実施の覚書を交わしました。今回、日本財団の長

AIやIoT技術の進展に伴い、陸において無人自動車等の急速な開発が進む中、海においても近い将来、無人で運航する船（無人運航船）が急速に普及することが予想されます。日本財団では、多分野からなる委員会（座長

日本財団は、パラリンピックなど世界レベルで活躍するパラアスリートを養成する「日本財団パラアスリート奨学制度」を日本体育大学に設置、第3期生が決定しましたので、奨学金授与式を行います。 本奨学金

日本財団は、この度、一般社団法人FEELと山口県と協働で山口県山口市阿知須に地域と海をつなぐ拠点「渚の交番プロジェクト『アクティブテラス きららいず』」を建設し、本施設の完成にあたり開所式を行います。全