2019年のプレスリリース一覧

インパール平和資料館入口 資料館内観　入口 資料館内観：戦争セクション 資料館内観：文化セクション 日本財団は、インパール作戦に関連する資料提供とインパー

日本財団は、東日本大震災復興支援のために立ち上げたROADプロジェクトの一環として、福島県双葉郡にある福島県立ふたば未来学園中学校・高等学校（校長丹野純一）において、中高生と地域の住民が協働してまちづく

日本財団と富山市は、増加し続ける海洋ごみ対策の地域モデル作りに向けて、共同事業を開始いたします。つきましては、共同記者発表会を下記のとおり開催します。 当財団では、国民の一人ひとりが海洋ごみの問題

日本財団は2月下旬に「国会改革」をテーマに12回目の「18歳意識調査」を実施しました。国会が国民生活に役に立っているかの問いに、3割が「役に立っていない」とし、半数近くは「わからない」と答えています

日本財団は、2016年から実施している大規模な自殺意識調査の3年目として昨年の回答者に対する継続調査（回答数15,362人）と、新たに若年層に絞った補充調査（回答数3,126人）を2018年11～12月

日本財団と環境省は、増加し続ける海洋ごみの対策を目的とした共同事業を実施しており、この一環で5月30日（ごみゼロの日）から6月5日（環境の日）を経て6月8日（世界海洋デー）前後を“海ごみゼロウィーク

日本財団が翻訳及び出版に協力した書籍『新・保育環境評価スケール4 放課後児童クラブ』（埋橋玲子訳／法律文化社）(PDF/356KB)が、2019年3月18日に全国の書店・オンライン書店等で発売されま

日本財団は、造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善の為に必要な資金「設備資金」と、資材の仕入れ、 諸経費の為に必要な資金「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設けています。この度、

東日本大震災発生から8年を目前にした2月下旬、日本財団は「災害・防災」をテーマに11回目の「18歳意識調査」を実施しました。近年、多発する災害について8割近くが不安と答え、うち約7割は「日本は災害多

日本財団は、遺言の大切さや必要性を広く社会に向けて周知することを目的に、2018年12月3日（月）から2019年1月5日（土）にかけて「ゆいごん川柳」を募集し、このたび入賞作品が決定しましたのでお知らせ

日本財団会長の笹川陽平は2019年2月26日（火）にインド大統領官邸で開かれたインド政府主催の「ガンジー平和賞授賞式」にて、コーヴィンド大統領から同平和賞の盾、モディ首相から記念のショールと1,000万

日本財団「スポーツの力」写真展 日本財団は渋谷区と共催で日本財団「スポーツの力」写真展を下記の通り開催します。2020年のオリンピック・パラリンピック東京大会まであと1年半と迫り、より一層スポーツ

日本財団会長の笹川陽平は、2019年2月26日（火）にインド大統領官邸で開催されるガンジー平和賞授賞式において、同平和賞を授与される運びとなりました。ガンジー平和賞は、ガンジー生誕125年を記念してイン

日本財団は1月下旬、「地方創生」をテーマに10回目の「18歳意識調査」を行い、17～19歳の800人（都市部育ち299人、地方育ち501人）から回答を得ました。その結果、東京一極集中について47.4

日本財団と環境省は、増加し続ける「海ごみ」の対策に向けた共同事業を開始いたします。つきましては、共同記者発表会を2月18日（月）に開催します。 当財団では、国民の一人ひとりが海ごみの問題を自分事化

日本財団は2019年2月9日、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と東京2020大会における『オフィシャルコントリビューター』契約を締結いたしましたので、お知らせいたします

日本財団は1月下旬、｢国の借金｣をテーマに9回目の「18歳意識調査」を実施しました。 その結果、今や1,000兆円を超える国の借金の現状を3分の2近くが知らないと答えました。財政の将来に7割が不安を

日本財団は、鳥取県で進めている障害者就労支援「鳥取県工賃3倍増プロジェクト」において工賃伸び率全国1位を達成、その成果と今後の展開について説明いたします。日本財団は2015年より鳥取県とともに進める地域

日本財団は、2030年までに海底地形図の100％完成を目指す国際プロジェクト「Seabed（シーベッド）2030」を実施しています。2017年からは、その実現を飛躍的に加速し得る技術を日本国内から生み出

日本財団は、造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善のために必要な資金　「設備資金」と、資材の仕入れ、 諸経費のために必要な資金「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設けています。今