簡易トイレの設置を通じた被災地支援

「浄水場が壊れてしまったので、この地区では半分近くの家がまだ断水しています」
愛媛県南部に位置する、宇和島市玉津地区の支援本部を総括している鹿島さんは、災害発生から1週間が過ぎても水道が復旧していない状況を説明してくれました。
玉津地区は浄水場の裏山が豪雨により崩壊。浄水施設が完全に使えなくなってしまいました。浄水場の被害が壊滅的であることから、いつ復旧するか目処が立っておらず、被災者は2カ所ある給水所で水を受け取って生活しています。

飲料用だけでなく、炊事、洗濯、お風呂など、生活のあらゆる場面で必要になる水。加えて、災害時に大きな問題になるのがトイレです。
水不足によりトイレが流れなくなると、汚れや臭いがひどくなり、トイレ環境が悪化してしまいます。その結果、感染症の危険性が高まるだけでなく、不衛生なトイレを使いたくないという理由で、飲食を控える被災者の方も増え、健康の悪化につながる恐れがあります。
「トイレを流すためにプールの水を汲んだり、断水していない家のトイレを譲り合ったりして使う住民の方もいるようです」
鹿島さんは断水がもたらす被災者の苦労を教えてくれました。
こうした状況を受け、日本財団では7月15日、玉津地区に置かれた支援本部であり避難所としても機能している玉津公民館に、水なしで使える簡易トイレを設置しました。

「豪雨災害の時はみんなで二階に避難しました。足腰が弱い人もいるので移動が大変でした。電気も水道も止まってしまい、非常用電源も数時間で切れてしまいました」
宇和島市吉田町にあるグループホーム「よしの里」で、管理者として働く清家さんは、発災直後の様子を振り返ってくれました。
グループホーム「よしの里」には約10名の要介護者がいますが、いまだに水を使用できず、自衛隊からの給水支援で生活をしているのが現状です。そこで日本財団では、この介護施設にも簡易トイレを設置しました。

「今回ご支援いただいた簡易トイレは一般的な簡易トイレと違い、排泄物の入った容器を洗ったり、便座周りを何度も手洗いしたりする必要がないので、かなりの節水につながっています」
清家さんは簡易トイレの特長を説明してくれました。
使用できる水に限りがあるため、グループホーム「よしの里」では徹底した節水を余儀なくされています。使うのは必要最低限の水だけです。そうした中、日本財団が設置した簡易トイレは、水の使用量が少ないので施設側にも重宝されています。

「便器の中にある受け入れ容器には特殊なフィルムを使っているので、感染症を未然に防ぐことができます」
簡易トイレの開発を担当した、日本セイフティー株式会社の牧野さんは、トイレの仕様について説明してくれました。災害時には衛生面の問題が発生しがちですが、今回のトイレはそうした面も配慮されています。

被災地のトイレ問題をいち早く解決することは、避難生活を送る被災者の快適性を高めるだけでなく、感染症などの二次被害を抑える意味でも重要になっています。
今回の西日本豪雨に対する支援の一つとして、日本財団では被災各地に衛生的な簡易トイレを最大1,000台設置する計画を立てています。