日本財団では新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、医療崩壊を防ぐための「日本財団災害危機サポートセンター」を建設し、 困難な状況に陥っている子ども達や医療従事者に対する支援を続けています。

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ニュース / 活動状況・お知らせ一覧（新型コロナウイルス感染症拡大に伴う支援）

令和2年7月豪雨で被災された皆さまならびにご家族の皆さまに心よりお見舞い申し上げます。
日本財団は、令和2年7月豪雨により被害に遭われた被災者に対し、様々な支援策を実施しています。

＜被災地支援のための募金活動＞

日本財団では、令和2年7月豪雨被害の被災地における支援活動のため、寄付金を募っています。

被害状況及び支援状況により皆さまからお預かりしたご寄付のすべてを活用できない場合、「災害復興支援特別基金」にてお預かりさせていただき、今後発生する災害において、速やかに被災地で支援活動を行う際の支援金として活用させていただきます。

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日本財団では、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、2020年3月17日（火）よりテレワークを実施しておりますが、2021年1月7日（木）に緊急事態宣言（対象区域:首都圏の1都3県）が発出されたこと受け、職員及び関係者の安全確保を目的に、テレワーク体制の更なる強化を行うことと致します。

各部署においては、一部電話が不通になることもございます。
不通の場合は、以下の問い合わせ窓口へお問い合わせください。

しばらくの間ご迷惑をおかけいたしますが、 ご理解くださいますようお願い申し上げます。

主なお問い合わせ窓口について

寄付に関するお問い合わせ	メールアドレス：kifu@ps.nippon-foundation.or.jp 電話：0120-533-236
車両整備（青パト含む）に関するお問い合わせ	お問い合わせフォーム
まごころ奨学金に関するお問い合わせ	資料請求・お問い合わせフォーム
助成事業に関するお問い合わせ	事業内容別相談窓口一覧
総合受付（コールセンター）	メールアドレス：cc@ps.nippon-foundation.or.jp 電話：03-6229-5111（受付時間：平日 9:00-17:00） お問い合わせの内容によっては担当者からの折り返し対応とさせていただきます。ご了承ください

このたび、新しい地図の3人と日本財団は共同で「LOVE POCKET FUND」（愛のポケット基金）を立ち上げました。
この基金に集められた寄付は、間接経費を一切いただくことなく、主に「生きにくさ」を抱えている女性や子どもを中心とした支援、高齢者や地方創生の支援に活用させていただきます。
まずは、長期化が見込まれる新型コロナウイルス感染症の拡大に対し「新型コロナウィルスプロジェクト」として、医療の最前線で活躍している医師、看護師、ボランティアやその子どもたちの支援などに使わせていただきます。
皆さまのご協力をよろしくお願いいたします。

～稲垣吾郎さん、草彅剛さん、香取慎吾さんからのメッセージ～

4月27日、新しい地図と日本財団は「LOVE POCKET FUND」（愛のポケット基金）を始めます。

「for youだけどfor meでもある」

“あなたのため”が“自分のため”になる、の言葉を胸に、
「誰かにやさしくすることで自分も幸せになれる」、
そんなファンドを目指していきます。

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• LOVE POCKET FUND（愛のポケット基金）の名称及びロゴは商標登録出願中です。
  営利目的での使用は固くご遠慮願います。

日本財団HEROsでは、年に1度スポーツの力やアスリートの力を活用した社会貢献活動を表彰し可視化する式典（以下、HEROs AWARD）を実施しています。
今年度は新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、受賞者と審査委員のみの出席とし、2020年12月21日に日本財団ビルにて開催しました。

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、医療の最前線において、治療と感染予防にご尽力されている医療従事者の皆さまに対し、心からの感謝と敬意を表します。

少女マンガ界の大御所・里中満智子（さとなか・まちこ）さんや“ホリエモン”こと堀江貴文（ほりえ・たかふみ）さんといった有識者たちが検討を重ねて選んだ作品を世に届ける、「これも学習マンガだ！〜世界発見プロジェクト〜」。2015年に選書100冊を発表してから5年、既に200冊もの良書が選ばれてきたが、2020年12月2日、日本財団ビルにて新たな50作品が発表された。

相模湾に面した神奈川県鎌倉市は歴史ある寺社と由比ヶ浜をはじめとした美しいビーチを持つ、人気の観光地だ。鎌倉の海は豊かで、日々浜辺に海藻が打ち上げられる。だが、鎌倉の市民には打ち上げられた海藻を食べる習慣はなく、日々廃棄されていた。鎌倉市在住の料理家、矢野ふき子（やの・ふきこ）さんは「捨てられてしまう海藻を使って、新たな取り組みができないだろうか」と考えた。

1964年オリンピック開催以前の東京は、世界でも有数の「臭いまち」だった。こう書くと、きっと驚かれるだろう。今年こそ新型コロナウイルス感染の影響で姿は見られないが、近年増加する訪日外国人客がまず驚くのが「日本中、どこへ行っても街がきれい」なことだと聞く。ごみのない街並み、清浄な空間、そしてコロナ罹患者の重症度を低く抑えているマスクの着用や手洗いの慣行といったマナーの高さ。日本が世界有数の「清潔な国」だと信じて疑わない人がいかに多いことか…。

日本財団は、「18歳」の若者を対象にしたインターネットアンケート調査を継続的に行っています。

2015年の改正公職選挙法で選挙権年齢が20歳から18歳に引き下げられ、翌年の参院選から新たに「18～19歳」が投票に参加しました。民法の改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳に変わります。

そこで日本財団では、18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる意識調査を行っています。次代を担う18歳が政治や社会、仕事、家族、友人、恋愛などをどのように考え、意識しているか、幅広く知ることで新しい社会づくりに役立てるのが狙いで、多くの社会課題に取り組む日本財団の事業にも調査結果を反映させたいと考えています。

日本財団は「教育格差」をテーマに33回目の18歳意識調査を昨年12月上旬に実施しました。その結果、他の人に比べて学習環境に差があると感じている人は4割強に上り、その理由のトップは「集中して勉強できる環境が家庭になかった」でした。コロナ禍で学習環境の差が広がったと感じた人は半数を超え、自身の進路に影響があった人も約3割いました。

今回ご紹介するのは、沖縄・うるま市にある拠点です。うるま拠点では、子ども達の「やってみたい」をスタッフが後押しし、様々な願いを叶えてきました。

日本財団が設置し、NPO等が運営する「第三の居場所」では、LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）のLINE GAMEが実施した「Make Positive」プロジェクトよりお寄せいただいた寄付金を活用して遊具を設置、12月7日（月）より利用を開始いたしました。
この取り組みは、LINE GAMEがゲームを通じて笑顔を届ける活動「Make Positive」プロジェクトの一環であり、ゲームをはじめとした「遊び」を通して様々な経験をすることで、人生を豊かにしてもらうことを目的としています。LINE株式会社はCSR活動としてこれらの活動のほかに、青少年のデジタルリテラシー教育や、LINEを通じた防災・減災の取り組み等をおこなっています。
今回、遊具を設置させていただいたのは、特に児童数が多い長崎県にある「第三の居場所」拠点で、多くの子どもたちのあそび場として有効に活用され始めました。

日本財団は、夫婦や家族で「遺言」について話し合う機会にしてもらいたいと、1月5日を「遺言の日」に制定し、遺言の必要性を発信しています。この度、遺言の日に合わせて60歳～79歳までの男女2,000人を対象に、遺言書の準備状況や遺贈^※に関する調査を実施しました。
調査では、58.2%が終活に興味があると回答したものの、既に公正証書／自筆証書遺言書を作成している人は3.4%、近いうちに作成しようと思っている人は13.9%にとどまりました。一方、すでに遺言書を作成している人が遺言書を書いてよかったと思うこととして最も多かったのは「気持ちの整理になった」（44.8%）でした。「遺贈」については27.8%が知っていると回答し、20.5%が遺贈へ関心があると回答しました。

日本財団は、夫婦や家族で「遺言」について話し合う機会にしてもらいたいと、1月5日を「遺言の日」に制定し、遺言の必要性を発信しています。
この遺言の日に合わせて、老後の不安や進まない終活をユーモアで笑顔に変える「ゆいごん川柳」を2020年10月2日から11月4日にかけて募集しました。
この度、応募8,809作品の中から、大賞1作品、入賞3作品、遺贈寄付サポートセンター賞1作品、佳作5作品の計10作品を決定しましたので発表します。昨年から続くコロナ禍の状況を反映した作品が多く寄せられ、入賞3作品にはコロナ禍の世相を反映しつつも、川柳の持つユーモアさを生かした作品が選ばれました。

日本財団と岡山県（知事 伊原木隆太）、広島県（知事 湯﨑英彦）、香川県（知事 浜田恵造）、愛媛県（知事 中村時広）は、12月25日（金）、連携協定を締結しました。海洋ごみ対策における広域でのモデル構築を目指した共同事業「瀬戸内オーシャンズX」を開始します。

日本財団と岡山県（知事 伊原木隆太）、広島県（知事 湯﨑英彦）、香川県（知事 浜田恵造）、愛媛県（知事 中村時広）は、海洋ごみ対策における広域でのモデル構築を目指した共同事業を開始します。記者発表会を下記のとおり開催し、オンライン配信を行います。

日本財団は、2020年12月23日に、宮城県との障害者工賃の向上に向けた連携協定を締結しました。本協定は、BPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）を活用して、企業等からの受注を確保し、県共同受注窓口（みやぎセルプ協働受注センター）を介して、県内の就労継続支援B型事業所等へ、年間を通じて高収益の仕事を安定的に、配分することで工賃向上を目指す取り組みの実施に向けて締結したものです。

この度、日本財団は「スタートアップ支援プロジェクト」の公式サイトを立ち上げました。本サイトでは、社会課題に挑戦するスタートアップの一覧や、起業に関する情報を随時発信していきます。

コロナ禍によりデジタル化が一層加速する中、日本財団は「デジタル化」をテーマに32回目の18歳意識調査を11月中旬に実施しました。その結果、日本のデジタル化に対する評価は「遅れている」38.1％「遅れていない」31.2％と意見が割れています。デジタル化を進めてほしいものは「オンライン授業」35.9％「給付金の入金など迅速な支援」24.8％などが上位に並んでいます。国をあげたデジタル化は6割以上が「必要」と答え、「不要」は5.8％に留まっています。必要とする理由では「国力の維持」「行政サービスの迅速化・簡素化」が5割を超えています。
行政手続きのデジタル化が遅れている理由としては「書面や対面主義など根強い慣習」が34.1%「苦手意識」が31.8％となっています。来年秋に創設されるデジタル庁については「期待する」が「期待しない」の約2倍の39.1％に達しています。デジタル化を進めるために必要なことは、「学校教育におけるICT教育の推進」「国が率先してデジタル化を進める」が同率でトップ。このほか、5人に1人弱がデジタル化に必要な知識は身についている、と答えています。

日本財団図書館をご利用いただき、誠にありがとうございます。
以下の時間帯でシステムメンテナンスを実施させていただきます。

2020年12月24日（木）13:00 ～ 17:00

夢に向かって頑張る奨学生を応援しようと、サッカーの本田圭佑選手が「日本財団夢の奨学金」奨学生に図書カードを贈ってくださることになり、その贈呈式が11月15日、東京都・赤坂の日本財団ビルで行われました。2〜5期生の約20人がオンラインも含めて各地から参加し、本田選手のビデオメッセージや関係者のスピーチから、温かい励ましを受けました。

こんにちは。「難病の子どもと家族を支えるプログラム」活動報告ページへようこそ。
国内事業開発チーム 難病の子どもと家族を支えるプログラムチームです。
今回は公益社団法人鳥取県看護協会の取り組みをご紹介します。

2019年、一つ一つのおもちゃを選ぶところから開始したおもちゃセット「あそびのむし」プロジェクトは、今年（2020年）のクリスマスに向けて全国約100か所の病院や施設等へ配布を行うことになりました。
2020年12月17日、配布先のうち、もみじの家、難病のこども支援全国ネットワーク、FLAP YARDの施設職員及び難病の子どもと家族を招いて、東京おもちゃ美術館において贈呈式を行いました。

少子高齢化の進行でわが国は縮小社会に移行し、パンデミックとなった新型コロナウイルス禍で日本を含め世界は大きく変わると予測されています。そうした中で新しい社会づくりに向け女性が果たす役割は一層大きくなり、男女雇用機会均等法や女性活躍推進法の運用にも、さらに多様な女性の意見が反映される必要があると思います。本調査では18歳から69歳まで1万人の女性から今後の社会はどうあるべきか、何を残し、どこを変えるべきか、幅広く意見を聞き、今後の社会づくりに少しでも役立つ、意義ある調査に育てたいと考えます。

わが国の女性の政治参加の遅れが指摘される中、「女性と政治」をテーマに第2回の1万人女性意識調査を実施しました。調査では、先進国の中で最も低い国会や都道府県議会の女性議員比率について6割超が「少ない」、「増える必要がある」と回答。19人中2人に留まる菅内閣の女性閣僚数に関しても、やはり6割超が「少ない」と答え、その9割以上が理想の閣僚数を「約半数から3割程度」としています。

日本財団は、造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善のために必要な資金「設備資金」と、資材の仕入れ、諸経費のために必要な資金「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設けています。
既に今年度の造船関係事業資金の融資申請の受付スケジュールは、財団ホームページや事業者向けの「融資申請のごあんない」、金融機関向けの「事務取扱要領」にて通知していますが、新型コロナウイルス感染が再度全国に拡大していることに鑑み、感染拡大防止の観点から財団ビルでの受付が難しく、第2回運転資金・第3回設備資金の受付と同様に、「2020年度第4回設備資金」受付につきましては、1月13日（水）～15日（金）の期間で、「日本財団海洋事業部貸付チーム」あてに借入関係書類を一括郵送（ゆうパックや宅配便など）していただくことによる借入申し込みの受付を行うことと致しました。
造船関係事業資金の借入希望にかかる事業者様及び申し込み手続きに関わる関係団体様、お取扱金融機関様におかれましては、ご承知おきいただきますよう宜しくお願い致します。
なお、融資申し込みの受付方法の変更以外に変更はございません。
念の為、下記に第4回設備資金の日程を掲載しますので、ご参考いただければと思います。

次のとおり随意契約について公示します。

令和2年12月16日

公益財団法人日本財団 経理部長 相澤 佳余

• 調達機関番号 429
• 所在地番号 13

「寄付文化醸成業務の業務再構築及び情報基盤システムの企画業務委託」を受託する事業者を募集します。

HEROsでは今年から、スポーツの力を活用した新規社会貢献事業を支援するプロジェクト「HEROs STARTUP」を開始しました。

日本財団は、2020年12月12・13日（土・日）に「就労支援フォーラムNIPPON2020」を開催します。2日間にわたる本フォーラムでは、「THE ANSWER」をテーマに行政説明、パネルディスカッションをはじめ、コンテクストフォーラム（分科会）などを行います。オンラインでも同時開催するため、全国どこからでも参加可能です。

「令和2年7月豪雨 教育環境の整備（床上浸水が対象）支援」は、被災した保育・幼稚園、小中学校、高校・専門学校、特別支援学校、短大・大学等に対する教材等（図書や体育用具、楽器等）の整備のために活用いただく支援となっておりますが、今回のご支援先から教育環境の整備状況を続々とご報告をいただきました。一部ではございますが、ご紹介させていただきます。

日本が誇るマンガ文化。その1つのジャンルとして「学習マンガ」があります。
「このマンガのおかげで勉強が楽しくなった！」「成長できた！」そんな、あなたのおススメの1冊を教えてください。総選挙で上位になったマンガは日本財団が全国に展開している「第三の居場所」の子どもたちにプレゼントいたします。あなたの楽しい「学び」の経験を子どもたちに贈ってください。
＃学べるマンガ総選挙 をつけての投稿、お待ちしています！

日本財団は、新型コロナウイルス感染拡大の影響によって、障害者・健常者それぞれが抱える困難や価値観の変化などについて意識調査を行いました。

一般社団法人マンガナイト（東京都文京区、代表山内康裕）と日本財団は、「これも学習マンガだ！」として新たに50作品を選書いたしました。今回の選書では、『映像研には手を出すな！』『約束のネバーランド』などおなじみの作品や、多様性部門から『さよならミニスカート』『ヘテロゲニア リンギスティコ～異種族言語学入門～』、歴史・戦争部門から『カジムヌガタイ』『草 日本軍「慰安婦」のリビング・ヒストリー』、科学・学習カテゴリーから『はじめアルゴリズム』『天地創造デザイン部』など、性の多様性や異文化理解、慰安婦問題、STEAM教育、政治等を学べるマンガも選書しました。更に、日本では接する機会の少ない海外マンガ『MARCH』を含む7作品を選出し、海外マンガの視点を日本社会に伝えます。

日本財団は「新しい食」をテーマに31回目の18歳意識調査を10月中旬に実施しました。日本の食料自給率が38%（カロリー換算）に留まる現状を6割近くが問題と答え、8割近くが「食糧不足になったときに対処できない」としています。コロナ禍対策に関連して20近くの国・地域が踏み切った輸出制限に対しては過半が「仕方ない」とし、今後、力を入れるべき対策としては「第一次産業の立て直し」（23.6%）、「食料生産のための労働力の確保」（11.8%）が上位に挙がっています。

日本財団と一般社団法人マンガナイトは「これも学習マンガだ！」選書発表イベントを12月2日（水）に開催いたします。

日本財団は、2020年12月1日から2021年1月19日まで、期間限定オンデマンド動画番組「STARTLINE」を配信します。番組では、吉村洋文大阪府知事、タレントのLiLiCoさん、建築家の隈研吾さん、写真家の蜷川実花さん、ジャーナリストの伊藤詩織さんなど、様々な分野のフロントランナーをお招きし、政治・テクノロジー・空間設計・アート・メディア・教育・経済など、各々のテーマでコロナ時代の社会のあり方やこれから取るべき行動について議論します。

日本財団が主催する「True Colors Festival 超ダイバーシティ芸術祭 -世界はいろいろだから面白い-」は、2020年12月3日（木）～12日（土）の10日間にわたり、オンライン映画祭「True Colors Film Festival」を開催いたします。12月3日「国際障害者デー」にあわせ、“One World One Family（世界は一つの家族）”をテーマに、アジアをはじめ世界の才能ある映画監督が制作した、障害、女性のエンパワーメント、アイデンティティ、貧困と逆境、人種差別などダイバーシティ＆インクルージョンのさまざまな課題を扱った作品、全28本を厳選。オンライン映画上映プラットフォームにて無料配信いたします。

日本財団が2019年夏から展開している「True Colors Festival 超ダイバーシティ芸術祭」(外部リンク)は、2020年12月3日（木）～12日（土）の10日間にわたり、オンラインの映画祭「True Colors Film Festival（トゥルー・カラーズ・フィルム・フェスティバル）」を開催します。12月3日「国際障害者デー」にあわせ、“One World One Family（世界は一つの家族）”をテーマに、アジアをはじめ世界の才能ある映画監督が制作した、障害、女性のエンパワメント、アイデンティティ、貧困と逆境、人種差別などダイバーシティ＆インクルージョンのさまざまな課題を扱った作品、全28本を厳選。オンライン映画上映プラットフォームにて無料配信いたします。