日本財団では新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、医療崩壊を防ぐための「日本財団災害危機サポートセンター」を建設し、 困難な状況に陥っている子ども達や医療従事者に対する支援を続けています。

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日本財団 新型コロナウイルス感染症対策整備支援 [感染症指定病院（特定・第一種・第二種感染症指定病院）]事業募集のご案内

新型コロナウイルス感染症においては、高齢者の方が重症化しやすい傾向であることから、多数の高齢者の方と接する機会が多い高齢者施設・介護サービス事業所において、クラスター発生などのリスクが高い状況にあります。

その背景には、高齢者施設・介護サービス従事者は高齢の方々と高密度で接する機会が多いにもかかわらず、医療機関等と比べて新型コロナウイルス感染症対策の知識や経験、そして支援が行き渡っていない状況にあることから、従事者ご自身が感染・媒介することへの不安を感じながら仕事をされているという現実があります。

そこで日本財団では、高齢者施設・介護サービス従事者が定期的に、かつ高い頻度でPCR検査を受けることで、安心して仕事をしていただけるように、そして高齢者の方々の命を守ることを目的に、無料のPCR検査事業を実施します。

2021年2月24日より検査の申し込み受付を開始いたしましたので、下記対象施設に該当し、無料PCR検査をご希望の法人担当者様は以下のボタンよりお申し込みください。

日本財団では、4月25日（日）に4都府県に向け発出された緊急事態宣言を受け、2020年4月26日（月）よりテレワーク体制を強化しております。

各部署においては、一部電話が不通になることもございます。
不通の場合は、以下の問い合わせ窓口へお問い合わせください。

しばらくの間ご迷惑をおかけいたしますが、 ご理解くださいますようお願い申し上げます。

主なお問い合わせ窓口について

寄付に関するお問い合わせ	メールアドレス：kifu@ps.nippon-foundation.or.jp 電話：0120-533-236
車両整備（青パト含む）に関するお問い合わせ	お問い合わせフォーム
まごころ奨学金に関するお問い合わせ	資料請求・お問い合わせフォーム
助成事業に関するお問い合わせ	事業内容別相談窓口一覧
総合受付（コールセンター）	メールアドレス：cc@ps.nippon-foundation.or.jp 電話：03-6229-5111（受付時間：平日 9:00-17:00） お問い合わせの内容によっては担当者からの折り返し対応とさせていただきます。ご了承ください

このたび、新しい地図の3人と日本財団は共同で「LOVE POCKET FUND」（愛のポケット基金）を立ち上げました。
この基金に集められた寄付は、間接経費を一切いただくことなく、主に「生きにくさ」を抱えている女性や子どもを中心とした支援、高齢者や地方創生の支援に活用させていただきます。
まずは、長期化が見込まれる新型コロナウイルス感染症の拡大に対し「新型コロナウィルスプロジェクト」として、医療の最前線で活躍している医師、看護師、ボランティアやその子どもたちの支援などに使わせていただきます。
皆さまのご協力をよろしくお願いいたします。

日本財団が支援する、ビジネスにおける障害者インクルージョン （雇用・製品サービスが障害者にも不自由なくアクセスできる）推進に取り組む経営者ネットワーク組織「The Valuable 500（V500）」への加盟企業数が目標である500社に到達しました。今後、日本企業50社を含む500社と共に、障害者が社会、ビジネス、経済における潜在的な価値を発揮できるよう様々な取り組みを実施していきます。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応において、変異種による新たな感染拡大が危惧されるなか、医療機関の逼迫が続いています。最前線を担う感染症指定病院（特定・第一種・第二種感染症指定病院）等の医療機関が崩壊することになれば、今後の社会秩序も失われてしまうことが危惧される状況です。そこで、日本財団では、今後の社会秩序を維持し、新しい生活様式のなかでの人々の笑顔や安心安全を守るため、感染症指定病院向けに新型コロナウイルス感染症対策の整備に対する支援を行います。

この連載では、企業における障害者雇用や、障害者に向けた商品・サービス開発に焦点を当て、その優れた取り組みを紹介する。障害の有無を超えて、誰もが参加できるインクルーシブな社会をつくるためには、どのような視点や発想が必要かを、読者の皆さんと一緒に考えていきたい。第6回目は、日本の広告業界をリードする株式会社電通が、ダイバーシティ＆インクルージョン領域に対応する研究組織として2011年に立ち上げた「電通ダイバーシティ・ラボ」の取り組みを中心に紹介する。

2021年は、東日本大震災から10年、熊本地震から5年といった、未曾有の被害をもたらした大震災の大きな節目となる年。第7回目は、津波で甚大な被害を受けた宮城県の水産業の復興に努めてきた宮城県漁業協同組合・監査室の山内裕さんと総務部の佐々木孝さんにお話を伺った。お2人は、日本財団が東日本大震災の発生直後に立ち上げた復興プロジェクト「ROAD PROJECT」の一環で、水産業の復興と沿岸部の地域コミュニティの再生を目的とした「番屋再生事業」において、宮城県8カ所の番屋の再生に力を尽くしてきた。

2019年初夏にスタートして半年かけて完成した「あそびのむし」には、世界中から集められた約50種類のおもちゃが詰め込まれている。あそび方も多種多様で、難病の子どもだけではなく、老若男女誰もが楽しめることを目指した。そんな「あそびのむし」は、医療や福祉の現場でどのように活用されているのか。実際におもちゃセットを受け取り、日々、子どもたちと一緒に遊んでいる施設のスタッフの皆さんにお話を伺った。

2021年、春。日本財団と株式会社メルカリは、よりよい未来に向けた提携に合意しました。目指すのは、「モノ」で社会貢献できる世界。たとえば、家で眠っているモノをメルカリで売るだけで寄付できる。もっと気軽に多くの社会貢献を。モノとともに社会貢献が循環する。そんな未来を作っていきます。

株式会社メルカリ（東京都港区、代表取締役CEO ⼭⽥進太郎、以下メルカリ）と日本財団は、メルカリ・日本財団両社の持つアセットを通じた寄付の仕組みを構築・推進する業務提携について、本日合意いたしました。
月間利用者数1,800万人を超える顧客基盤を持ち、循環型社会の実現に取り組むメルカリと、60年近く社会課題解決に取り組んできた日本財団の知見・ネットワークを掛け合わせることで、誰もが気軽に社会貢献できる環境の実現を目指します。

日本財団は、高校生を対象に、地元の魅力を写真と動画で発信する「高校生フォト＆ビデオコンテスト『地元に全集中！』」を実施、5月5日に最終選考を行い最優秀賞を含め各賞が決定しましたのでお知らせします。

2021年3月1日から4月4日までの間、全国の高校生を対象に、地元の魅力をSNSで発信する高校生フォト&ビデオコンテスト「地元に全集中！」を実施、5月5日に表彰式＆トークショーを開催します。当日は、245作品の中から一次選考を通過した高校生によるプレゼンテーション、最終選考を経て各賞が贈られます。

日本財団は、造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善のために必要な資金「設備資金」と、資材の仕入れ、 諸経費のために必要な資金「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設け、今年度は2021年度・2021年度限定の事業者向け無利子融資を行う「事業基盤強化資金貸付（設備資金・運転資金）」をスタートしました。

日本財団は、「18歳」の若者を対象にしたインターネットアンケート調査を継続的に行っています。

2015年の改正公職選挙法で選挙権年齢が20歳から18歳に引き下げられ、翌年の参院選から新たに「18～19歳」が投票に参加しました。民法の改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳に変わります。

そこで日本財団では、18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる意識調査を行っています。次代を担う18歳が政治や社会、仕事、家族、友人、恋愛などをどのように考え、意識しているか、幅広く知ることで新しい社会づくりに役立てるのが狙いで、多くの社会課題に取り組む日本財団の事業にも調査結果を反映させたいと考えています。

日本財団では、「民法の一部を改正する法律」の施行で来年4月から成人年齢が18歳に引き下げられるのに伴い、政府がまとめた少年法の改正案について当の若者がどう受け止めているか、17～19歳の1000人に聞きました。
改正案では18、19歳を「特定少年」として引き続き少年法の対象とする一方で、刑事裁判の対象となる犯罪を拡大しています。調査結果では、少年法改正の動きを60.2％が「良く知っていた」、「何となく知っていた」としているほか、刑事裁判にかける対象犯罪の拡大に関しては58.2％が賛成、反対はわずかに4.3％に留まっています。
ただし「特定少年」の言葉に対しては50.9％が「違和感がある」と回答、改正案が実名や本人を推定できる情報の報道を可能にしている点に関しても賛成43.3％、反対18.8％と意見が分かれています。このほか少年法と民法で「成人」年齢が違う点や、改正案がまとめられた経過にも疑問を投げ掛ける意見が目立っています。

今回は、3月にAbema TVで放送されたHEROs特別番組「ONE LIVE」特別編「HEROsたちの哲学」についてご報告させていただきます。

日本財団では鳥取県と連携して、「暮らし日本一の県鳥取県」をキャッチフレーズに地方創生に関する取り組みを2016年から約5年にわたって行ってきました。日本財団がこれまで鳥取県で取り組んできた内容を振り返りながら、改めて鳥取県における暮らし、そして”豊かさの価値”を見つめ直し、これからの鳥取について皆さまと一緒に考えるシンポジムを下記のとおり開催致します。

こんにちは。「難病の子どもと家族を支えるプログラム」活動報告ページへようこそ。
国内事業開発チーム 難病の子どもと家族を支えるプログラムチームです。
今回は認定特定非営利活動法人フローレンスの取り組みをご紹介します。

「日本財団夢の奨学金」の奨学生として新たに加わることになった6期生9人の認定証授与式が3月22日、行われました。東京都・赤坂の日本財団ビルと各奨学生とを繋いだオンライン形式です。出席した6期生7人は、奨学生に伴走するソーシャルワーカーや日本財団職員が見守る中、名前を読み上げられると元気に返事をし、笹川陽平会長から激励の言葉を受け取りました。

「遺贈寄付」という言葉を聞いたことはありますか？
遺贈とは、遺言によって特定の個人や団体に財産を遺すこと。遺言書を作成する際に、寄付したい人物や団体、その使途について記載すると、希望するところに財産を残せる仕組みです。

近年、多様な形態の紛争・対立がアジアで多発している中、アジアに関する知識と平和構築の専門知識の両方を兼ね備えた人材を育成するため、日本財団は、国連平和大学（コスタリカ）とアテネオ・デ・マニラ大学（AdMU：フィリピン）が実施する、国際平和学のデュアル･ディグリー修士プログラム「Asian Peacebuilders Scholarship (APS)」を支援しています。

2021年4月9日、LOVE POCKET FUNDおよび日本財団の新型コロナウイルス対策支援の報告会と、寄贈されたドクターカーのお披露目会が開催されました。
LOVE POCKET FUNDを代表して草彅剛さん、そして支援先の日本医科大学のみなさん、日本財団会長の笹川陽平が列席。
草彅さんが「みんなの力」と語った寄付は、Withコロナの医療の現場にどのように届いたのか。列席者のみなさんのお話と、新型ドクターカーの全容をご紹介します。

日本財団では、1994年度から「障害の有無や年齢にかかわらず、すべての人々が地域で暮らせる社会」を目指し、高齢者や障害者の在宅サービスに適した福祉車両を重点的に配備してきました。

もしも、まったく言葉のわからない異国の地で災害に遭ったら──。あなたなら、どうするでしょうか？テレビのニュース速報も何を話しているか、わからない。誰かに状況を聞こうにも、話が通じない。周囲の慌ただしい様子にいたずらに掻き立てられる不安。

「障害者だからあきらめる」ことのない社会をめざして

教育や就業において不利な環境に置かれることの多い障害者への支援は私たちの重点領域の一つです。
これまでの50年を超える活動によって、私たちはビジネス、政治、芸術ほか様々な分野で、障害の有無に関係なく活躍する多くの仲間と出会いました。
この経験から、障害を生み出す社会のバリアをなくせば、誰もがそれぞれの持つ力を発揮できることを学びました。学ぶこと、働くこと、そして生きることにおいて、すべての人に豊かな選択肢があることはとても重要です。
日本財団はこれからも、誰もが自らの生き方を自分自身で模索し、切り拓く喜びを感じることができる社会の実現を目指します。

日本財団 DIVERSITY IN THE ARTS（ニッポンザイダン ダイバーシティ・イン・ジ・アーツ）は2018年から続く、障害のあるアーティストによる作品の公募展「日本財団 DIVERSITY IN THE ARTS 公募展」の第4回目の開催に向けて、作品を募集いたします。募集対象は、障害のある方が制作した過去に受賞歴のないアート作品となります。
本公募展は、アートを通じて障害のある人、ない人、全ての人々の交流を促し、感動やよろこびを共有しながら、障害のある人自身が自己の可能性を見いだせるよう、アート活動の機会を提供することを目的としています。才能あるアーティストの発掘や、障害のあるアーティストの活動の支援を行い社会へ多様性の意義と価値を発信し続けるべく、今回も多くの才能がこの舞台を目指し、応募してくださることをお待ちしています。
制作する際の、素材やテーマは自由。これまでの本公募展では、アーティストのメッセージが既成概念にとらわれることなく表現され、絵画、イラスト、グラフィックデザイン、書、写真、造形などの様々な作品を通じて、観る者の感覚に直接訴えかけてきました。審査員は6名の美術家、美術関係者から構成され、各々の分野での知見を生かし、才能あるアーティストたちの作品を選定します。第3回目の公募展では、12カ国から、2,089点の作品応募がありました。

日本財団（東京都港区・会長 笹川陽平）では、新型コロナウイルス感染症対策と、コロナ禍で災害に見舞われるような状況に備えるため、2020年7月より救急医療施設・医療従事者への支援を実施してまいりました。
2021年4月9日、支援拠点の一つである学校法人日本医科大学が主催して、支援状況に関する報告及びドクターカーのお披露目が行われました。
当日は、2部制となっており、第1部では支援状況の報告、第2部では日本財団と「新しい地図」の共同基金「LOVE POCKET FUND」に寄せられた支援金をもとに寄贈されたドクターカーがお披露目されました。
ゲストとして出席した草彅 剛さんは、現在も医療現場の最前線に立つ日本医科大学の医師や看護師の方たちに感謝と激励のメッセージを送りました。

2021年2月13日に発生した福島県沖での地震により、被害にあわれた皆さまに心よりお見舞い申し上げ、1日も早い復興をお祈りいたします。

共に考え、共に支え、共に育てる。
それが、日本財団子どもサポートプロジェクトのめざすものです。
人を、知恵を、活動をつなぎ、
「みんなが、みんなの子どもを育てる」社会をつくっていきます。
あたたかい環境。伸びていく機会。未来への可能性。
そのすべてをあらゆる子どもが手にできる明日へ。
社会に新しい動きを生む、
ソーシャルイノベーションの輪を広げていきます。

日本財団は、2021年度当初に以下の事業支援を決定しましたので、お知らせいたします。2021年4月1日に決定した助成金額は150億3039万円です。

当年度途中においても、予算枠の範囲内で支援事業の具体化を進め、事業決定を行います。これらの決定は、理事会審議を経て国土交通大臣の承認を経て行われます。

日本財団は、犯罪被害者への支援拡充を目的に、犯罪被害に遭われた方の子どもを対象とした返済不要の給付型奨学金制度「日本財団よりそい奨学金」事業を実施しております。申請書の受付は随時行っております。

日本財団は、2016年より、困難に直面する子どもたちが、放課後に安心して過ごせる居場所を提供し、生き抜く力を育むことを目的とした「子ども第三の居場所」を設置・支援しています。本日、2021年3月30日に、全国38拠点目、埼玉県内4拠点目、政令指定都市では全国で初となる「子ども第三の居場所みぬま拠点」を開所しました。

日本財団は、特別養子縁組支援や難病児支援、不登校児への教育支援など「生きにくさ」を抱える子どもたちに多くの支援を行っています。これらの支援をより体系的に進め、拡大していくため、「日本財団子どもサポートプロジェクト」として一元的に取り組んでいます。

民間の養子縁組あっせん団体（ベビーライフ）が、2020 年 7 月に事業を停止し、監督自治体に資料提出をした後に連絡が取れなくなっていることや、団体による養子縁組の多くが国際養子縁組だったことが大きく報道されています。日本財団（東京都港区、会長笹川陽平）はこれらの報道を受け、緊急シンポジウムを開催し、特別養子縁組のあり方について議論いたします。

日本財団は、67歳～ 81歳の方（当事者）と35歳 ～59歳の高齢の親を持つ方（子世代）に対して、 人生の最期の迎え方に関する全国意識調査を実施しました。

日本財団は、2021年3月26日にボートレース振興会より新型コロナ対策で活躍する医師、看護師、ボランティア等を応援するための目的で10億円の寄付をお預かりしました。

日本財団は、記念日「養子の日（4月4日）」に、特別養子縁組制度を広く知ってもらい理解を深めていただくためのオンラインイベント「養子の日 2021」を、4月4日（日）10:45～16:00に開催いたします。

日本財団は「コロナ禍とストレス」をテーマに 35 回目の18歳意識調査を2月中旬に実施しました。その結果、回答者の50.4%がコロナ禍で「閉塞感を感じている」と回答し、1カ月以内に経験したこととして36.8％が「不安やイライラが続くことがあった」、33.8％が「疲労感が続くことがあった」と答えています。また「外出自粛で思うように余暇を過ごせなくなった」人のうち 91.1%がストレスを感じるなど、この調査を通して、1月に発令された 2度目の緊急事態宣言下で若年層が強いストレスを感じている実態が明らかになりました。
このほか、コロナ禍による「進学・就職への悪影響」、「家族・自分自身の収入への悪影響」を体験したとする回答も23.2％～17.7％に上り、実生活にも悪影響が出ていることをうかがわせています。

日本財団は2021年3月24日、山梨県と「家庭養育推進自治体モデル事業」にかかる協定を締結しました。
本事業は、すべての子どもがその権利を尊重され、安全で安心であたたかい家庭において育つことを目指す共同プロジェクトで、里親委託や特別養子縁組などの家庭養育の推進や、親子支援や親子分離の予防などに取り組みます。あわせて本事業を通じて、家庭養育推進の成果、課題、子どもへの影響等を検証し、全国において同様の取り組みを広げていくために参考となるエビデンスの蓄積と、モデルの構築を目指します。