アスリートが、スポーツマンシップを発揮するのは、競技場の中だけではありません。 社会とつながり、社会の助けとなる活動を積極的に行うのも、またスポーツマンシップです。

今後、甚大な被害が懸念される首都直下型地震や南海トラフ巨大地震をはじめとして、大規模災害が発生した際の緊急支援に対応するための特別基金を設立しました。

小児がんや心臓の病気など、とても重い病気で、常に治療と向き合っている子どもたちは全国で14万人以上。また、人工呼吸管理や経管栄養など、何らかの医療的ケアを必要としながら自宅で生活している子どもは全国で18,000人といわれ、 私たちの町にも重い病気と共に暮らしている家族がいます。

2015年9月7日に発生した台風18号をきっかけにして、関東北部から東北南部にかけて大量の雨が降り、河川の増水や土砂崩れなどの被害が発生しました。

日本財団は被害発生直後の2015年9月11日には現地に先遣隊を派遣し、被災状況やニーズの調査を行いました。また、支援金の募金活動も行いました。

子どもたちが、生まれ育った家庭の経済社会状況にかかわらず、未来への希望を持ち、自立する力を伸ばすことのできる機会と環境を提供することは大人世代の責任です。 日本財団は、生活困窮家庭の子どもたちに、「第三の居場所」を提供することで、人や社会と関わる力、自己肯定感、学習習慣など自立する力を伸ばし、社会的相続を補完します。行政、NPO、大学、企業、市民の方々とチームで取り組み、 「みんながみんなの子どもを育てる社会」をつくることで、貧困の連鎖を断ち切ります。

2018年6月18日（月）7時58分に大阪府北部を震源として発生した「大阪府北部地震」 に際し、日本財団は同日中に専門知識を持った先遣隊が被災地に入り、避難所や被災状況の把握を行いました。

日本財団は2016年4月、給付型奨学金制度をスタートさせました。その名も「日本財団夢の奨学金」。支援の対象は、事情があって実の家族と暮らせなかった、社会的養護のもとで暮らした若者たちです。

日本財団は、2018年7月5日から発生した「平成30年7月豪雨」の被災者に対し、下記の支援策を緊急実施することを決定しました。民間組織ならではの機動力と柔軟性を発揮し、一刻も早く支援策を実施します。また、募金も開始し、幅広い協力を呼びかけました。

2018年9月6日に北海道胆振東部で発生した地震により被災された皆さまに、謹んでお見舞いとお悔やみを申し上げます。
日本財団は、被災された皆さまに対し、下記の支援策を緊急実施しました。また、募金を開始し、幅広い協力を呼びかけました。