海洋環境変化対応プロジェクト

海洋環境変化対応プロジェクトとは
日本沿岸の海洋環境変化を可視化し、国民に現状を伝えるとともに、今後の対応策を見出すことを目的としています。全国漁業協同組合連合会は漁業者によるモニタリングにより情報収集を行い、東京大学大気海洋研究所はデータを分析、解析し、対応策の検討を実施します。日本財団は、漁業者と研究者が連携するための本プロジェクトの全体コーディネートを担当し、調査結果を伝えていくプロジェクトです。
変化が進む海洋環境
現在日本沿岸では、各地で様々な海洋環境の変化に関する報告が相次いでおり、南は沖縄でのサンゴ礁の白化から、北は北海道でのブリやオオズワイガニの漁獲量増加など多岐に渡る。一方でこういった海の中で起きている変化に関しては要因が明らかにされておらず、漁業者や水産事業者は対応に窮している。
初の全国的な漁業者と研究者の連携
今回、全国漁業協同組合連合会(以降JF全漁連)と東京大学大気海洋研究所の両者が連携をすることで、海洋環境変化の要因の把握、対応策の検討を実施していく。全国の青年漁師が研究者との意見交換を行いながら漁場で取れる生のデータを収集するとともに、情報を集約するプラットフォームを構築することで、研究を進め、漁師へのフィードバックをおこなうことを目指す。現在(2025年1月)は日本全国13地点において、海水温や、珍しい漁獲物の報告を行っている。今後は塩分濃度やバイオロギング等調査項目を増やすほか、新規漁業者モニターの参画を図ることでモニタリング箇所を増やし、より精度の高い海洋環境の将来予測、対応策の検討につなげていくことを目標とする。
寄付をお考えの方
日本財団は、一人ひとりに社会課題を自分事として捉えていただき、その解決のための活動に寄付を通して直接参加していただくことで、より良い社会をつくることを目指しています。
皆さまのあたたかなご支援をお待ちしております。
お問い合わせ
海洋事業部 海洋環境チーム
- メールアドレス:kaiyo_info@ps.nippon-foundation.pr.jp