パラリンピックとは

4年に一度開かれる障害者スポーツの祭典。1960年に始まり、2012年第14回ロンドンパラリンピックでは、日本を含む164の国と地域から約4200人が参加しました。

第2次世界大戦で負傷した兵士のリハビリに、英国でスポーツが取り入れられたのが原点とされています。こうした経緯から、競技は第4回大会まで車いす使用者を対象とし、パラリンピックという名称も、Paraplegia（下半身麻痺者）＋Olympic（オリンピック）と理解されていました。競技はその後、脳性まひなど他の障害にも広がり、名称もオリンピックを念頭に置いた、Para（もうひとつの）＋Olympic（オリンピック）として認知されています。

なお、障害の種類によって、パラリンピック以外にも国際大会は開かれています。聴覚障害にはデフリンピックが、知的障害にはパラリンピックに加えてグローバルゲームズ、スペシャルオリンピックが開催されています。

日本における障害者スポーツは、1964年の東京パラリンピックが発展の契機となり、1998年の長野パラリンピック、2004年のアテネパラリンピックを経て、選手の強化に向けた体制が整備されてきました。2011年にはスポーツ基本法が成立。競技団体に対する強化費の増額など、オリンピックと同じ仕組みの選手強化策が採用されています。

日本財団パラリンピックサポートセンターが支援を開始

このように、理解と支援が広がりつつある日本の障害者スポーツですが、課題も多く残っています。たとえば、パラリンピックの約30の競技団体のうち、法人格を持っていない団体は10にのぼります（2015年6月2日現在）。専用事務所があるのは一部で、個人宅で代用している団体もあります。事務局専任スタッフもほとんどいません。こうした現状では、競技の発展はもとより、パラリンピックに向けた準備にも困難が予想されます。

そこで、日本財団は2015年6月、「日本財団パラリンピックサポートセンター（外部リンク）」を設立しました。パラリンピックムーブメントを推進することを目的に、共同事務所としての機能を充実させて競技団体の運営を支えたり、ボランティア育成や、パラリンピックの理解促進を行ったりすることで、2020年の東京パラリンピックの成功に貢献します。

これに先立ち日本財団では、2020年東京パラリンピックの開催決定を受け、2014年6月に「日本財団パラリンピック研究会（外部リンク）」を立ち上げました。パラリンピックとどう向き合い、どのような大会とすべきか、という課題に対し、民間の立場で広く検討するのが目的で、2016年春を目途に提言をまとめる予定です。

日本財団パラリンピックサポートセンターの事業

＜パラリンピック・ムーブメントの推進＞

• パラリンピック競技団体の基盤整備
• アスリートが競技に集中するための環境整備
• パラリンピックの普及・啓発
• パラリンピックボランティアの推進
• パラリンピックの学術研究
  • 日本財団パラリンピック研究会
• パラスポーツの国際支援
• 障害者の文化・芸術支援

日本財団パラアスリート奨学金制度

日本財団パラアスリート奨学金は、日本体育大学及び日本体育大学附属高等支援学校など、学校法人 日本体育大学の設置校に在学する身体障害または知的障害のある学生・生徒で、パラリンピック、オリンピックなどの世界レベルにおける活躍が期待できると認められる方を対象とした給付型の奨学金制度です。
2017年に開始し、2020年に向けて50名のパラアスリートを養成することを目指しています。

2017年度「日本財団パラアスリート奨学金」奨学生

2018年度「日本財団パラアスリート奨学金」奨学生

• 「高」は正しくは「梯子高」、「松」は正しくは、キヘン＋「鉛」のつくり