ハンセン病の認知度調査結果　ハンセン病の理解促進のためにマスコミに期待 63.3%

2015年1月25日の世界ハンセン病の日(※)に向けて日本財団は、ハンセン病の認知度調査（PDF/106KB）を行いました。旧約聖書にも記載のあるハンセン病は、治療法が確立された今も差別や偏見が残る病気として知られています。

今回の調査により、ハンセン病という病名自体の認知率は64.4%あるものの、60代が8割以上の認知率に対し、10代・20代では52.3%と世代間で明らかな差があること、ハンセン病を知る人の中では差別や偏見が残る病気としての認知率は79.5%と高いものの、その認知内容については「隔離される」が8割以上など、ハンセン病自体に対する偏見を払拭するような正しい知識を持っている人が少ないという実態が明らかとなりました。

また、ハンセン病に関する偏見や差別をなくすために必要だと思うことについて、「学校で正しい知識を教える」が81.5％と最も高く、続いて「メディアが積極的報道、紹介する」が63.3％となっており、ハンセン病の認知経路も83.9%と最も多いメディアへの高い期待度を示す結果となりました。

日本財団では「ハンセン病を考えることは、人間を考えること。」をテーマに、さまざまなイベントや告知活動を通じハンセン病を正しく知るためのキャンペーンも展開、偏見や差別の撤廃に向けた取り組みを行っています。