Back to Blue

Back to Blue とは
「Back to Blue」とは、海洋化学汚染や海洋プラスチックなど世界の海が直前する喫緊の課題に取り組む、日本財団とエコノミスト・インパクトが協働で行うプロジェクトです。
豊かな海を次世代に引き継ぐために
日本財団とエコノミスト・インパクトの協働プロジェクト「Back to Blue」は、2021年の設立以来、海洋プラスチックや化学物質汚染、海洋酸性化など、海洋が直面する喫緊の課題に取り組んでいます。海洋プラスチックについては、25ヶ国を対象に、プラスチックの生産から消費までの管理能力を評価した国別ランキングを発表。また海洋科学汚染については、世界規模での汚染状況の実態をまとめた白書を発表する等、科学的データとエビデンスに基づいた調査を行い、結果についてはインフォグラフィックや映像等を通じて分かりやすく発信しています。
また、これら課題について議論を深め、打開策を見い出すことを目的とした国際会議や専門家ワークショップなども年間を通して国内外で開催しています。

ニュース
海洋汚染ゼロ目標を阻む見えない脅威
海洋汚染の中でも見えない脅威である「有害化学物質」について警鐘を鳴らす国際シンポジウムが2月6日に東京都内で開催されました。このシンポジウムは海洋環境問題に取り組む「Back to Blue」イニシアテ

Plastics Management Indexで日本が2位、ドイツがトップに
アジア・太平洋地域でトップ10に入ったのは日本(2位)、オーストラリア(7位)、中国(10位)の3カ国のみ。欧州がプラスチック管理の取り組みでリードする一方、世界のプラスチック生産量の半分を占めるアジア
ザ・エコノミスト・グループと日本財団が海洋環境保全に向けた新たなイニチアチブ「Back to Blue」を創設
ザ・エコノミスト・グループと日本財団は、2021年3月3日、第8回ワールド・オーシャン・サミットにおいて、新たなイニシアチブ「Back to Blue (バック・トゥ・ブルー)」の創設を発表しました。

寄付をお考えの方
日本財団は、一人ひとりに社会課題を自分事として捉えていただき、その解決のための活動に寄付を通して直接参加していただくことで、より良い社会をつくることを目指しています。
皆さまのあたたかなご支援をお待ちしております。
お問い合わせ
日本財団 海洋事業部
- 担当:本多・冨士
- メールアドレス:kaiyo_info@ps.nippon-foundation.or.jp