大きな一歩も小さな一歩も――勝利への戦略です

人生を切り拓く女性たちの、充実の日々

この記事の主人公であるテチアナさんとイリーナさんにはそれぞれ家族をもち、趣味、職業、目標、そして夢があります。姉のテチアナ・ホンチャレンコさんはカレッジの校長を務めています。戦争が始まる前は、研究をしながら大学で教鞭を執り、経済学博士の学位も取得するなど、多岐にわたる興味深い活動を行っていました。また、住んでいる地域では精力的に政治活動にも携わっていました。

「私は現在もスームィ州議会の議員で、オンラインで議会に参加しながら有権者とコミュニケーションを取り、政治活動を続けています。戦争開始前の最後の職場は、スームィ経済貿易専門カレッジで、そこの校長を務めていました。ですので、私の活動は主に研究、教育、そして政治の3本柱にわたっていたんです」

今は離婚していますが、3人の子どもを一人で育てており、「人生はとても充実していて幸せで、希望も展望もあります」と言います。テチアナさんは現在50歳で、一番上の息子さんは28歳。彼は10年以上ポーランドで暮らしており、そこで教育を受け、自分の家族も築いています。戦争が始まる前、下の2人の子どもたちはテチアナさんと一緒に暮らしていました。娘さんは15歳、息子さんは10歳を迎えたばかりでした。テチアナさんの職業の実績のおかげで、家族は一定の地位と経済的な基盤を持っていましたし、地域社会の中でも自己実現を果たし、将来に向けた計画を立てていました。子どもたちとは休暇でヨーロッパを旅していました。ウクライナはEUへビザなし渡航ができるため、スムーズに観光ができたのです。戦争直前にはドバイ（アラブ首長国連邦）で2022年の新年を迎えていました。すべてが順調で、テチアナさんは自らの手で現在の地位を築き、家族を支え、地域社会からも敬愛されていました。しかし、ロシア軍の侵攻によってそのすべてが覆されてしまったのです。

「2022年2月24日は、最初から一筋縄ではいかない一日でした。私が校長を務めていたカレッジの寮には、その時およそ300人の学生が住んでいたんです。彼らをすべて親元に返さなければなりませんでした。私たちは子どもたちを避難させるために動きながら、保護者と密に連絡を取り合い、誰が公共交通機関で安全に移動できるか、誰を寮に残す必要があるかという判断を常にしていました。残留する学生には、寮の地下スペースで寝泊まりできるよう部屋を整備して、必要なものをすべて用意しました。空襲警報や砲撃の危険がある時は常に待機し、どんな緊急事態にも即座に対応できるようにしていました」

3日ほどして大半の子どもたちが寮を出て行きましたが、一部はまだ残っていました。街はすでに占領下にありました（2022年2月当時）。侵攻初日のうちにスームィはロシア軍に包囲され、外へ出ることが困難だったのです。その時は妹のイリーナやカレッジのスタッフが協力してくれて、子どもたち全員をなんとか保護者の元へ送り出しました。「あの時は本当に大変で、とても責任を感じましたね」とテチアナさんは振り返ります。

妹のイリーナ・フリバチョヴァヴァさんは当時41歳。戦争が始まった当初、家族と共にスームィの街に住んでいました。イリーナさんは弁護士資格を持つ法学者で、スームィ州立大学法学教育研究所の准教授として民法や家族法などを教えており、2015年に博士候補（カンディダート）の学位を取得しています。准教授の学位を正式に得るための手続き書類も提出済みでしたが、戦争のためにその受領がかなわなかったそうです。加えて、弁護士としても法律実務に携わっていました。

「6歳の息子ミハイロと夫がいます。私たちはとても幸せに暮らしていて、養蜂のためのハチの巣箱がある郊外の家も持っていました。週末は必ずそこへ行き、楽しく過ごしていたんです。養蜂は蜂蜜の生産過程が本当に面白くて、熱中していましたね。自然の中で過ごすのが大好きで、自転車に乗ったり、カヌーで川を下ったりしていました。ずっとこのまま続くものだと信じていたんです。自然が与えてくれたもので、誰にも奪えないと思っていました。でも今では、そのあたりは毎日砲撃があって爆弾が落ちるんです……」と、イリーナさんはため息をつきます。

イリーナさんの夫は現在もスームィにとどまっており、ウクライナに戒厳令が敷かれている間は家族と合流することができない状況です。2022年2月に避難が始まった際、イリーナさんは小さな息子と、姉のテチアナさん一家を車に乗せて、自らハンドルを握りながらウクライナ国内を半分ほど横断しました。少しでも安全な場所を探そうとしたのですが、危険はどこにでもありました。テチアナさんも「あの時は、まるで戦争がすぐ後ろを追いかけてくるようでした」と振り返ります。

そこで家族は、テチアナさんの長男が暮らすポーランドへ一時的に移ることを決断しました。その先のことは、状況を見ながら考えようと話し合ったのです。こうして3月末には彼女たちはポーランドに到着しましたが、すぐにそこが長期的な避難先にはならないことを全員が悟ることになりました。

「日出ずる国」

ポーランドでは、両親も合流して姉妹の家族がほぼ全員そろいました。ちょうどその時、日本在住の友人から「日出ずる国」である日本がウクライナの避難民を受け入れているとの知らせが入ったのです。さらに、その友人たちが姉妹を含む家族全員の保証人となると言ってくれたことが、日本への避難に踏み切る大きな決め手になりました。

イリーナさんによると、姉妹は日本へ渡るかどうか、こんなふうに話し合ったそうです。「テチアナとも相談して、日本は遠いけれど、しばらく行ってみようと決めました。最初は1〜2カ月くらいの滞在かなと思っていたんです。荷物も最小限しか持ってこなかったんですよ。近いうちにこの戦争が終わって、すぐにウクライナへ戻れるだろうって思っていました。でも、だんだんとそう簡単にはいかないんだとわかってきました。もちろん、最初は大変でした。何もかもがウクライナと違うので戸惑いましたし、上空を飛ぶ飛行機の音も慣れなくて驚きました。でも、到着して1週間ほどで息子が保育園に通い始めて、“ああ、ここにはしばらく滞在するんだな”って実感したんです」

ウクライナでは夏になっても戦闘が続き、ウクライナ教育科学省によって全国の学校教育は無期限の休止状態になりました。言葉のわからない日本でいったいどう暮らしていくのか、行政にどう連絡すればいいのか、右も左もわからない状況でした。それでも日本の皆さんの熱心なサポートのおかげで、家族が生活をする際の多くの問題が解消されました。首都・東京から比較的近い浦安市がウクライナの人々を温かく迎えてくれたのです。

「この時期、私たちが混乱している間に、他の方々が私たちのために決めごとを進めてくれたんです。頭の中はずっとウクライナのことでいっぱいなのに、体は日本にある状態で、スマホの画面から全く離れられませんでした。そんななか、ボランティアさんや担当のサポーターの方が『お子さんたちにはどこの学校がいいか』を提案してくれたおかげで、子どもたちに必要以上のストレスをかけずに済みました。うちの息子と娘は、私たちが日本に来てから3週間くらいで学校に通い始めました。浦安市役所に行く時も子どもたちが学校に行く時も、POCKET TALKというAI翻訳機を支給してもらえて、それを使ってやりとりをしていました。うちの子たちはもともと活発で英語もわかりますし、人とも気軽に話せるタイプなので、新しい環境にもすぐ順応していきました。それは本当にありがたかったです」

とテチアナさんは説明します。

イリーナさんの息子、ミハイロくんは当時4歳で、どこに来たのかよくわかってはいなかったものの、すぐに新しい場所を気に入ったそうです。保育園に通い始めたばかりは少し戸惑っていたものの、2日目にはすっかり打ち解けて、楽しそうに過ごしていたため、イリーナさんも少し安心できたといいます。

「英語で保育するインターナショナルな保育園だったので、ミハイロは英語を聞き取れるようになってきました。でもその後、保育園に通う友達とは日本語で話していましたね。保育園に行ってくれている間、私も自分のことに時間を使えましたし、何より仕事探しをしなければならなかったんです。ちょうどその頃、スームィ州立大学の研究・教育職としての契約が終了するという通知をメールで受け取り、更新されないことがわかったんですね。とてもショックでした。自分の足場がすべて崩れてしまったような気がして……いつウクライナに戻れるかもわからないし、荷物もほとんど持ってこなかったし、それに息子はどんどん成長していくので、必要なものもどんどん増えてくるわけですよ」

と、イリーナさんは当時を思い出しながら話します。

一方テチアナさんは、オンラインでカレッジの校長としての仕事を正式に続けていたため、当初は自分の仕事探しをするつもりはありませんでした。とはいえ、貯金はみるみるうちに減っていくし、新しい土地で生活していくには、あれこれ買い足さなければならない物も山ほどあります。しかも子どもたちが大きくなるにつれ必要なものが増えていきます。浦安市や日本財団（The Nippon Foundation）から生活費やその他のサポートはありましたが、それだけではすべてを賄うのは難しかったのです。そんな中、姉妹は日本語のプロの先生が教える語学クラスに参加できるようになり、さらにボランティアの皆さんもサポートしてくれました。そうやって少しずつ日本語を学んでいったのです。

仕事探しとプロジェクト

イリーナさんは、さまざまな機関を通じて仕事を探し始め、浦安市内でもいくつか声をかけてもらいました。英語を自由に使いこなせることが彼女にとって大きな強みとなり、ふと「いつか国際的な企業で法律の専門家として働きたい」という自分の夢を思い出したそうです。その夢が、目の前まで来ていました。

「それで、私が見つけたのがLegal Profession Corporation CastGlobalという会社で、ちょうどウクライナからの避難民の方々をサポートする法的支援プロジェクトを立ち上げていたんです。代表のムラオさんは、ウクライナ語と英語ができる弁護士を探していました。面接を受けたら、どうやら採用してもらえそうだとわかりました。それで、その場で姉のテチアナのことや家族のことを話したところ、『一緒にやりましょう』と姉のテチアナの採用も決まったんです。テチアナはウクライナ人の皆さんとのやりとりをウクライナ語で担当し、その後、私と一緒に日本人の弁護士の方々が法的アドバイスをするという流れです。実際に法律サービスを行うのは日本の弁護士なので、私たちの役割は通訳やヒアリングを含むサポートになります。そして2022年7月に契約書にサインして、“私たち、とうとう日本で働くんだ”って実感したんです」

と、イリーナさんは語ります。

こうしてイリーナさんは、日本の法律に携わる弁護士の方々と仕事をする機会を得て、ウクライナと日本の法律の違いや共通点などを整理しながら知識を深めていきました。創業15年以上の国際的な企業の仲間に加わることは、イリーナさんにとって良い意味での“大きな挑戦”だったそうです。しかも、会社のスタッフがみんなで協力して、避難してきたウクライナ人が過ごしやすい環境を整えてくれたことも心強かったといいます。

いっぽうテチアナさんは、このプロジェクトではリサーチャー・経済学者として参加しており、2年間の活動を経て将来を見通せる段階になってきたと話します。

「私たちは、ウクライナ市場への進出を考えている日本のビジネスパーソンや企業を対象に、コンサルティングを行っています。逆に、日本市場へ進出したいウクライナ企業に対しても必要な情報を提供しています。さらに、現在日本で暮らすウクライナの方々からの相談も受け付けています。プロジェクトが始まってからの経験と成果を通じて、私たち自身、“日本とウクライナのビジネスパーソンに役に立てる”という手応えを感じられましたし、両国の間に信頼できるパートナーシップを築くお手伝いができたと思います」

と、テチアナさんは語ります。

姉妹の専門家としてのポテンシャルは、日本でさらに成長の機会を得ており、イリーナさんは正式に法律家としての仕事を行うために資格登録をしたいと考えています。日本の企業からウクライナ人専門家への法律相談のニーズは確かに存在するそうで、例えば姉妹には、建築や架橋などのインフラの再建事業を手がける企業から連絡があったといいます。これらの企業は戦後のウクライナ復興に携わることを計画しているとのことです。

また、ウクライナ出身者としての経験や、ウクライナでの暮らしぶりについて、新聞やテレビからインタビューや講演の依頼を受けています。そういった発表は、日本の行政担当者や専門家にも理解してもらえるよう、日本語と英語で準備されるとのことです。それにより、ウクライナへの関心が高いビジネス界の人々とのつながりも増えたといいます。

「私たちは『日本ウクライナパートナーシップ協会（JAUPA）』という一般社団法人を設立しました。理事長は平方洋二（ヨウジ・ヒラカタ）さん、副理事長は私たちの父であるペトロ・フーチェンコです。父はもともと社会活動の経験があり、小さい頃から私たちに責任感や学びの大切さを教えてくれた人です。社会のさまざまな動きを深く理解しているんですよ。平方さんの会社、Micro Orbiter Inc.は、遠隔地でのIoT接続を可能にする超小型衛星の開発や打ち上げを行っている日本のスタートアップ企業なんです。父と平方さんの経験、さらに“ウクライナを助けたい”という私たちの強い思いによって、すでにスームィ市へ3回の人道支援物資を送り出せました（10月25日現在）。スームィ州は今、ロシアの侵略で非常に苦しんでいる地域です。この人道支援プロジェクトが長く続くよう願っていますし、ウクライナを助けるために、私たちの持てる力をすべて生かしていきたいですね」

と、テチアナさんは説明します。

姉妹は日本の法律家との間に幅広く、かつクリエイティブなつながりを築いています。例えば今年、ビジネス法に関する日本の専門誌『ビジネス法務』（2024年4月号）において、イリーナさんたちが共同執筆した記事が掲載されました。内容は、ウクライナでビジネスを始める方法や、ウクライナの投資ポテンシャルについてです。

さらに姉妹は、ウクライナの法的・経済的プロセスを研究し、その成果を日本の読者向けに解説する啓発活動も行っています。歴史的な背景まで含めた解説記事を、彼女たちが勤務する企業のウェブサイトに日本語で掲載しています。現在は、『外国人投資家のためのウクライナ・ビジネス法』という手引書の日本語版を作成中です。コストはかかるものの、日本のビジネスパーソンや法律家が、ウクライナ独特の専門用語を理解して、協働・連携に必要な書類を作成するうえでとても役立つと考えられます。現在、この貴重なガイドブックの翻訳プロジェクトを支援してくださるパートナーを探しているところです。

Teens in Tokyoクラブ

ビジネスやコンサルティングはテチアナさんとイリーナさんにとって大切な活動ですが、それ以上に大切なのは、母として自分たちの子どもたちの幸せや成長を見守ることです。そうした思いから、二人は日本に避難してきたウクライナの子どもたちが一緒に楽しく過ごせる「Teens in Tokyo」というコミュニティを立ち上げました。

この記事で紹介している二人の子どもたちだけでなく、多くのウクライナ人の子どもが慣れ親しんだ友達や環境を失っています。新たな環境においても日本語の壁にぶつかるなど、さまざまな理由で新しい学校生活へのストレスを抱えている場合があります。そんな状況を改善するため、1年ほど前、まずは遊びをきっかけにコミュニケーションの場をつくろうと思い立ち、「マフィア」というゲームでお互い打ち解けようという企画をしました。

「マフィアは、プレイヤーが“市民”や“マフィア”などそれぞれの役割になりきって楽しむゲームです。第1回の集まりには東京で20人もの子どもたちが集まり、みんな驚くほど楽しそうにしていました。終了後もなかなか帰ろうとせず、「もっと話したい」という様子でした。そこで、連絡を取りやすいようにTelegramのグループ「Teens in Tokyo」を作り、子どもたち同士が書き込みや情報交換を続けています。今では、そこに100人以上の子どもや親が参加していて、1年半ほどの間に何度も交流会や遠足、みんなで祝うイベントなどを開催してきました。他のNPOや団体の方々が協力してくださり、さまざまなアクティビティや、興味深い人との交流の場を提供してくれることもあります。私がカレッジの校長として培ってきた経験も、こうした活動に役立っていると思いますし、何より私自身がとても楽しくて力を入れているんです」

とテチアナさんは話します。

このコミュニティの活動には、在日ウクライナ大使館も注目してくれており、2024年10月には大使館の協力で、子どもと保護者合わせて30人が八丈島へ行く旅行を企画しました。みんなでたくさんの体験をし、濃密な時間を過ごせたそうです。さらに最近では、「Teens in Tokyo」が在日ウクライナ大使館の協力を得て「第31回キネコ国際映画祭」を訪れることもできました。今年の映画祭では、ウクライナ人の女子学生キラ・メルニチュクさんによる『Зламане дитинство（失われたもの）』という作品が上映されたのです。こうしてテチアナさんとイリーナさんのイニシアチブによって、コミュニティの子どもたちも大人たちも、さまざまな経験や交流の機会を得ています。戦争の被害に苦しみ、大きな喪失を抱えた家族の心を支えるためには、こうした余暇や楽しい活動がとても大切だと感じます。

共にありながら、遠く離れて

テチアナさんとイリーナさん、その子どもたち、母と父――イリーナさんの夫を除けば、家族は現在ほぼ全員が日本にいます。大人たちは、子どもたちのウクライナの国民としてのアイデンティティを守っていくことを重要な課題と考えています。もちろん、子どもたちは今は日本の学校に通っていますが、自分たちのルーツを知り、ウクライナ語やウクライナの歴史、文化的な価値観を学んでいってほしいからです。テチアナさんとイリーナさんは両親と協力して、そのための努力を惜しみません。

例えば、テチアナさんの長女ソロミヤさんは日本語学校に通いつつ、ウクライナのスームィにあるカレッジ（テチアナさんがウクライナで勤めていた学校）の遠隔授業を受けています。さらに、来年大学受験を目指しているため、家庭教師のレッスンも受けています。もうすぐ13歳になるマトヴィーくんも、二つの国・二つの学校を掛け持ちしながら、しっかり勉強に取り組んでいるそうです。母が日頃から子どもたちに自主性を身につけさせてきたことも大きいようです。

イリーナさんの息子のミハイロくんも、日本の学校に通いながら、ウクライナの学校のオンライン授業にも参加しています。まだ幼いミハイロくんにとっては大変なことだらけですが、それでもきっとこれから彼自身の勝利をつかんでいくことでしょう。

「今はまだ学校が大変ですね。半年かけてひらがなを覚えたと思ったら、今度は漢字の学習が始まりました。ミハイロは保育園で英語のアルファベットも学んでいて、並行してウクライナ語も覚えなければならなかったんです。6歳の子どもには大きな負担ですよね。クラスメートが少しずつ読み書きできるようになっていくのを見て、息子も一生懸命宿題をこなしています。本人はとても素直で真面目な性格なので助かっていますけれど、私たちには『他に選択肢がない』のが現状です。夫がずっと遠くにいて、毎日ビデオ通話で話していますが、スームィの砲撃や爆発がいまだに続いていると聞くと心配で……。でも、どんな状況でも生活は続いていくので、少しでも良い方向に向かうことを願っています」

と、イリーナさんは感情を抑えながら話してくれました。

そんな中でも、姉妹は日本の専門的なコミュニティへの参加や複数の社会活動に情熱を注いでいます。高齢の両親も孫たちの世話や子育てのサポートに積極的に携わってくれていますが、家族全体の生活費を姉妹の収入だけで賄うのは厳しい状況です。

「私たちはさまざまなプロジェクトを立ち上げては資金援助を申請しています。もし採択されれば、プロジェクトに関わる仕事やコンサルティング業務などで少しでも収入を増やせるかもしれません。実際、在日ウクライナ人コミュニティには小さいお子さんがいる家庭や、高齢のご家族がいらっしゃるケースもあって、全員が思うように働けるわけではありません。だから、今は私たちにとっても経済的な支援はとても重要なんです」

社会活動や仕事、そして子育てと、慌ただしい毎日を送る姉妹ですが、それでも天気の良い日は東京での散策を楽しむ時間を大切にしています。ウクライナ人は周囲の美しい風景に敏感で、日本の至るところにある美しさを見つけては感動しているそうです。

「日本の皆さんの、よそから来た私たちの文化や慣習の違いを受け止めてくれる温かさと誠実さには、本当に励まされています。日本にいる間、日本の方との関わりで嫌な思いをしたことは一度もありません。彼らは自分の痛みじゃなくても、他人の痛みや悲しみにとても寄り添ってくれます。私たちは、この2年の間に想像以上の心配りをいただき、とても感謝しているんです」

とテチアナさんは話を続けます。

「さらに驚いたのは、私たちが何か相談や手続きをしようと行政機関などを訪ねると、どこに行っても非常に親身になって対応してくれることですね。例えば私たちが住んでいる浦安市には、他にも5家族ほどウクライナからの避難者がいるのですが、各家庭に担当職員の方がいて、あらゆる問題解決を助けてくださいます。最初の頃は、送り届けられる書類がまったくわからなくて、公共料金の請求書も学校からの手紙も内容を判別することができませんでした。だから頻繁に市役所に行っては教えていただいたんですけれど、毎回とても丁寧に説明してくれました。書類の書き方なんかも手伝ってもらえたんですよ」

イリーナさんは、日本での暮らしのあらゆる場面に感銘を受け、いつかウクライナでも同じように快適な生活環境や交通インフラが整うことを夢見ていると言います。

「街のつくりそのものにすごく感動しました。上を見上げるとたくさんの橋が架かっていて、その上を電車や車が走っているんです。しかも時刻管理が正確で、分単位・秒単位で物事が動く。清潔さや自然を大切にする姿勢にも驚きましたね。それに日本は社会全体が誰にとっても暮らしやすいように配慮されている国だと思います。外国人に対しても、とても寛容な姿勢で接してくださいますし、日本語の勉強やその他の問題に時間がかかることも理解してくれています。皆さん礼儀正しくて、私たちにすごく我慢強くつき合ってくださるんです」

とイリーナさんは敬意を込めて語っていました。

さて、私たちの主人公である二人の物語は、ドラマチックな出来事や不安な場面を含みながらも、実際のところ温もりと愛情、そして前向きな希望にあふれています。人生の道のりにどんな悲劇が待ち受けていたとしても、視野を大きく広げ、新しいことに心を開くことを恐れなければ、必ず誰かが温かい笑顔や助けを差し伸べてくれるはずです。だからこそ、どんなにつらい状況に巻き込まれようとも、諦めずに自分の力で乗り越えていきましょう。

---

著者ータチアナ・グズィクー

本プロジェクトへの思い

2022年の秋ごろから一時的に東京に住んでいます。ロシアによるウクライナへの軍事侵攻が始まってすぐ日本に避難した娘と小さい孫に会いに来たのです。しかし2023年に娘はウクライナに戻り、兵士になりました。現在は孫の世話をしながら、日本に避難しているウクライナ人への支援経験を積んでいます。ウクライナで起こった事象についてのドキュメンタリーや記事の著者として、ウクライナ人の新しい生活に関するプロジェクトに参加することは名誉であり、ウクライナの国民として義務だと考えています。

---

Великі та маленькі кроки – переможна стратегія

Насичене подіями життя реалізованих жінок.

Кожна з жінок, героїнь статті, має власну родину, інтереси, професію, цілі, мрії. Старша сестра – Тетяна Гончаренко, директорка коледжу. До початку війни мала різноманітне цікаве життя, займалася наукою, викладала в університеті, має ступінь доктора економічних наук, а також вела активну політичну діяльність в регіоні проживання.

– Наразі я є чинний депутат Сумської обласної ради, беру участь в онлайн-засіданнях ради, спілкуюсь з виборцями та продовжую свою політичну діяльність. Останнє моє місце роботи до початку війни – директор Сумського фахового коледжу економіки і торгівлі в системі кооперації України. Тому моя діяльність була пов’язана з трьома основними напрямками – наука, освіта і політика.

Мати трьох дітей, яких виховує самостійно, наразі в розлученні, втім життя своє описує як насичене, щасливе, сповнене надій та перспектив. Тетяні зараз 50 років, старшому сину – 28 років. Він понад 10 років проживає у Польщі, де здобув освіту та має власну родину. До початку війни молодші діти були з матір’ю: доньці було 15, а сину ледь виповнилось 10 років. Завдяки професійній діяльності Тетяни, родина мала певний статус у своєму місті та статки. Жінка реалізовувала себе в громаді, будувала плани на майбутнє. Під час канікул з дітьми подорожували Європою, бо Україна з Євросоюзом має безвізовий режим. Напередодні війни зустрічали новий 2022 рік в Дубаї (ОАЕ). Все було добре у Тетяни, made herself – яка сама зробила себе, забезпечувала родину, мала шанобливе ставлення до себе з боку громади. Але вторгнення російського війська в Україну все перекреслило.

– 24 лютого 2022 року почався з непростого виклику: в гуртожитку коледжу, в якому я працювала директоркою, на той момент проживало близько 300 дітей. Їх всіх потрібно було відправити до батьків. Ми організовували евакуацію дітей, постійно спілкувалися з батьками, приймаючи рішення, кого можна було безпечно відправити рейсовим транспортом, а кого доводилося залишати в гуртожитку. Для тих, хто залишався, ми облаштовували ночівлю в підвальному приміщенні, забезпечуючи всі необхідні умови. Під час повітряних тривог та загрози обстрілів постійно чергували, щоб оперативно реагувати на будь-яку небезпеку.

Десь через 3 дні більшість дітей поїхали, а частина ще залишилася. Місто вже було в окупації. В перший день від вторгнення Суми оточили російські війська, виїзд був ускладнений. Тоді мені допомагала рідна сестра Ірина, і колектив коледжу, поки віддали батькам усіх. Було важко і відповідально – згадує Тетяна.

Молодша сестра – Ірина Грибачова, їй 41 рік. На початку війни знаходилась з власною сім’єю також в місті Суми, де вони й жили. Вона юристка, доцент в Навчально-науковому інституті права Сумського державного університету. Викладала дисципліни цивільного права, сімейного права, і пов’язані з ними. Захистила кандидатську дисертацію у 2015 році, навіть вже були подані документи на отримання вченого звання доцента, але отримати його не встигла – завадила війна. Додатково Ірина у статусі адвоката займалась юридичною практикою.
– В мене є син Михайло шести років і чоловік. Ми жили щасливо, мали пасіку і позаміський будинок. Щовихідні там відпочивали, гарно проводили час. Із захопленням займались бджільництвом, адже весь процес виробництва меду дуже цікавий. Любили відпочивати на природі, їздити на велосипедах, плавати на байдарках. В мене було таке відчуття, що це назавжди. Це наче подаровано природою і ніхто не може того в нас відібрати. Але тепер у цій місцині щодня обстріли, вибухають бомби, – зітхає Ірина.

Чоловік Ірини наразі в місті Суми, доєднатись до родини не має можливості, поки в Україні воєнний стан. Коли в лютому 2022 року почалась евакуація, Ірина з маленьким сином та сестрою з дітьми, сама за кермом автомобіля, проїхали пів України у пошуках більш-менш тихого місця. Втім небезпека була майже всюди. Як згадує Тетяна: «наче війна наступала нам на п’яти». Тоді родина вирішила на деякий час переміститись за кордон – до Польщі, де мешкає старший син Тетяни. Далі вже мали вирішувати за обставинами, що робити та де шукати притулку. Наприкінці березня жінки з дітьми опинились у Польщі, та майже одразу усвідомили, що то був лише тимчасовий прихисток для усіх.

Країна Вранішнього Сонця

У Польщі до сестер доєднались їхні батьки. Родина була майже уся зібрана. Світлом на обрії стала звістка від друзів з Японії, що країна Вранішнього Сонця надає прихисток українським біженцям. Вони визвались стати гарантами для усієї збірної родини, що стало вирішальним чинником до евакуації в Японію.

Обидві сестри дійшли згоди обрати Японію як тимчасовий прихисток, як розповідає Ірина:

– Ми з Тетяною звісно розмірковували, що Японія далеко, але вирішили хоча б спробувати приїхати на деякий час. Не планували залишатися надовго, приміром, місяця на два. Речей з собою багато не взяли, адже вважали, що найближчим часом воєнний стан з усіма жахіттями має завершитись і ми повернемося додому. Та з часом прийшло усвідомлення, що все буде не так швидко. Звичайно, було важко адаптуватися. Все дивно, геть не так, як в Україні. Дуже дивували літаки над головою. Але через тиждень після приїзду мій син пішов в садочок, і стало зрозуміло – певно я тут надовго.

Літо, в Україні воєнні дії, навчальний процес по всій країні був призупинений Міністерством освіти і науки України на невизначений період. Тепер постало питання як цей час прожити в Японії, якщо не знаєш мови, як звертатись до адміністративних установ і взагалі як жити. Активна допомога з боку японців позбавила родину багатьох проблем з облаштуванням. Українців гостинно прийняло місто Ураясу, яке від столиці Токіо розташоване досить близько.

– В цей період інші люди приймали за нас рішення, тому що ми були дезорієнтовані, не розуміли, що відбувається. Ми не відривались від екранів телефонів, думками в Україні, а тілом в Японії. А волонтери та прикріплені до нас помічники радили у яку школу дітям краще піти, бо їх треба було позбавити додаткового стресу. Син і донька через три тижні від приїзду пішли до школи. Нам всім видали електронні перекладачі Pocket Talk, з якими я відвідувала мерію Ураясу, а діти користувались у школі. Наші діти взагалі активні, англійську мову знають, комунікабельні, не закриваються від світу. І це добре, – пояснює Тетяна.
Михайлу, синові Ірини, на той час було 4 роки, він не розумів де опинився, але малому все подобалось. Одразу почав адаптуватися у садочку. Було трішки складно, але вже на другий день хлопчик щиро радів новому середовищу, тому Ірині стало спокійніше.

– Спочатку в нього був англомовний садочок, інтернаціональний. Михайло почав розуміти англійську мову, але потім перейшов на японську і з друзями нею спілкувався. Завдяки садочку я могла далі самостійно чимось займатись, адже постало питання пошуку роботи. Саме в цей час в мене закінчився контракт науково-педагогічного працівника Сумського державного університету, і те що його не будуть продовжувати, мене повідомили листом. Я була в певному сенсі в розпачі. Порушились усі мої основи, незрозуміло коли відкриється шлях додому, геть без речей, тим паче дитина росте, треба багато речей для навчання, – згадує Ірина.

А Тетяна офіційно продовжувала працювати онлайн директором коледжу, тому для себе планів пошуку роботи не ставила. Втім фінансові запаси танули, потреби у нових речах були у трикратному об’ємі, облаштування у новому місці також потребувало витрат. Коштів, які надходять на витрати на проживання та інші види допомоги від Фонду The Nippon Foundation та від мерії Ураясу, на все не вистачало. Добре, що одразу сестрам надали можливість вивчати японську мову з професійними викладачами, потім волонтери доєдналися. Так потроху вчили японську.

Пошуки роботи і проєкти

Ірина почала пошук роботи через різні організації, навіть отримала деякі пропозиції в місті Ураясу. Вільне володіння англійською мовою надавало їй більше шансів у пошуку. Навіть згадала про свою мрію – працювати у міжнародній компанії за спеціальністю юриста. Ця мрія вже стояла на порозі.

– Отже, я її знайшла – в компанії Legal Profession Corporation CastGlobal, де створили проєкт правової підтримки евакуйованих українців. Голова компанії Тацуо Мурао якраз шукав юриста зі знанням української та англійської мови, який зможе вести цей напрям. Під час співбесіди я зрозуміла, що мене беруть на роботу. Тоді я розповіла про свою сім’ю, про сестру, ось так було вирішено, що цей проєкт ми з Тетяною можемо вести разом. Тетяна спілкується з краянами українською мовою, а я потім разом з нею і японськими юристами консультуємо їх з юридичних питань. А юридичні послуги безпосередньо надають японські юристи. Ось так в липні 2022 року ми підписали контракт і усвідомили: працюємо в Японії! – розповідає Ірина.

Отже, Ірина отримала можливість попрацювати з юристами з японського права, окреслити певні паралелі між українським і японським законодавством. Потрапити до міжнародної компанії з історією понад 15 років стало викликом у гарному сенсі слова. На допомогу в роботі прийшли усі працівники компанії, які створили навколо евакуйованих українок затишну атмосферу.

У проєкт Тетяна залучена як дослідник, економіст. Отриманий досвід роботи за 2 роки дозволяє їй бачити певні перспективи на майбутнє:

– Ми надаємо консультаційні послуги тим японським бізнесменам і бізнесу, який планує виходити на український ринок. Так само й у зворотному напряму: український бізнес, який планує виходити на японський ринок, отримує тут необхідні консалтингові послуги. Українці, які наразі проживають в Японії, також звертаються до нас по допомогу. За час існування проєкту ми отримали певний досвід і результати. Отже, ми змогли бути корисними в плані консалтингу японським і українським бізнесменам та допомогли створити надійні партнерські зв’язки між ними, – ділиться Тетяна.

Професійний потенціал обидвох сестер отримав в Японії можливості для зростання. Ірина хотіла б офіційно зареєструвати тут юридичну діяльність, адже без цього не зможе надавати юридичні послуги. Втім запит на отримання юридичної допомоги від українських спеціалістів дійсно існує. До сестер звертаються компанії, які спеціалізуються на будівництві, відновленні зруйнованих будівель, мостів, зруйнованої інфраструктури. Японські бізнесмени планують влитись у розбудову України у післявоєнний час. Українок запрошують на інтерв’ю газети й телебачення, з виступами та лекціями щодо їх досвіду і життя в Україні. Звичайно, аби ці виступи були зрозумілі та почуті японськими службовцями та представниками професійних осередків, їх готують японською й англійською мовами. Це дозволило сестрам завести знайомства у бізнес колах, де цікавість до України досить серйозна.

– Ми заснували громадську організацію «Асоціація японсько-українського партнерства». Президент – містер Йоджі Хiраката/Yoji Hirakata, віце президент – наш батько Петро Гученко, скорочена назва проєкту JAUPА. Батько взагалі наш провідник, навчав змалечку відповідальності, прагненню до знань. Він досвідчений громадський діяч в минулому, має усвідомлення багатьох суспільних процесів. Компанія містера Хіраката Micro Orbiter Inc. — японська стартап-компанія, яка спеціалізується на розробці та запуску наносупутників для забезпечення IoT-зв’язку в віддалених регіонах. Отже, досвід батька і нашого партнера, примножений великим бажанням допомагати Україні, вже реалізовані у трьох гуманітарних вантажах до міста Суми. Це одне з міст, яке зараз дуже потерпає від російської агресії. Сподіваюсь, цей проєкт гуманітарного характеру буде довготривалим. Нам зараз потрібно весь потенціал використати на допомогу Україні, – пояснює Тетяна.

Слід зазначити, що сестри будують мости з японськими юристами досить різнобічно і творчо. Наприклад, цьогоріч в одному з номерів юридичного вісника бізнес-права Японії – Business Law review (#4, 2024) вийшла стаття, яку вони спільно написали про те, як розпочати бізнес в Україні, яким є інвестиційний потенціал нашої країни. Сестри також проводять дослідницьку та просвітницьку діяльність, описуючи юридичні та економічні процеси України, в тому числі в історичній ретроспективі, які публікуються японською мовою на сайті компанії, де працюють. Наразі працюють над перекладом на японську мову посібника Бізнес-право України для іноземних інвесторів. Проєкт дороговартісний, втім актуальний, адже допоможе японським бізнесменам та юристам краще орієнтуватися в українських специфічних термінах під час планування та створення документів про співпрацю та взаємодію. Зараз вже розпочато пошук партнерів для фінансування цього унікального довідника.

Клуб Teens in Tokyo

Хоча справи бізнесу та консалтингу важливі для Тетяни з Іриною, втім перш за все вони матері, які дбають про щастя та розвиток власних дітей. Закономірно, що жінки започаткували також проєкт зі спільного відпочинку юних українців, що важливо не лише для дітей героїнь статті. Евакуйовані з України до Японії діти залишились без звичного кола спілкування, втратили друзів, приятелів. Японська школа їм додає стресу через різні
причини, мовний бар’єр одна з них. Отже, понад рік тому започатковано простір для спілкування між українськими підлітками. Почали з гри.

– Вирішили зібрати підлітків з евакуйованих родин на гру «Мафія», де кожен може бути ким завгодно, бути за добро або поганцями. Гра досить весела. На першу зустріч в Токіо зібралось 20 дітей. Усі були такі щасливі, немов світилися. Вони довго не могли розійтися після спілкування. Тому ми створили групу в месенджері Телеграм – Teens in Tokyo, і діти стали там переписуватися, зустрічатись. Зараз ця група об’єднує понад сто дітей та їх батьків. Впродовж півтора року ми проводимо зустрічі, екскурсії, спільні свята. На нас звертають увагу інші громадські організації, які пропонують зі свого боку розваги, зустрічі з цікавими людьми. Мій досвід директора коледжу тут на користь також. Мені ця діяльність в радість, тому вкладаю в неї багато сил, – ділиться Тетяна.

Спільнота не залишилась поза увагою з боку Посольства України в Японії, яке цього жовтня долучилось до організації поїздки дітей разом з батьками на острів 八丈島 (Hachijō-jima). Відпочинок вийшов гарним, насиченим подіями та спілкуванням для 30 учасників. Нещодавно Teens in Tokyo за сприяння Посольства України в Японії відвідали 31-й Міжнародний дитячий кінофестиваль «Кінеко» キネコ国際映画祭. Цьогоріч було представлено й фільм української школярки Кіри Мельничук «Зламане дитинство». Отже, за ініціативи Тетяни та Ірини усі члени спільноти, діти та дорослі, мають різноманітне та насичене дозвілля. Це важливо для збалансування психіки родин, які зазнали значних втрат.

Разом і на відстані.

Сестри, їх діти, мати та батько – наразі майже уся велика родина в Японії, крім чоловіка Ірини. Одне з завдань і певний виклик дорослі вбачають у тому, щоби зберегти в дітях українську національну ідентичність. Звісно, усі діти навчаються зараз у японських школах, але вони мають знати ким є, вчити та розвивати українську мову, історію і культурний код власної нації. Тетяна з Іриною, за допомогою батьків, докладають до цього багато зусиль. Наприклад, Соломія, старша донька Тетяни, навчається в японській мовній школі, також паралельно вчиться дистанційно в коледжі в Сумах, у якому працювала мати в Україні. Додатково заняття з репетиторами, адже дівчина наступного року планує вступати в університет. Матвію майже 13 років, він також навчається у двох школах у двох країнах, втім діти відповідально ставляться до навчання, мати привчила їх бути самостійними. Маленький Михайлик, син Ірини, також вчиться в японській і в українській школі, відвідує онлайн заняття з української мови, йому, складніше, але перемоги ще попереду і в нього.

– Поки ще дуже складно в школі. За пів року вивчити хірагану, а тепер вже почали канджі вчити, але в садочку Михайло вчив вже англійську абетку та паралельно українську. Для шестирічної дитини це велике навантаження. Він бачить, що однокласники вже потрошку почали писати й читати, і малий теж старанно робить домашні завдання. Він слухняний в цьому плані та відповідальний хлопчик, втім в нас немає іншого вибору. Шкодуємо, що батько далеко тривалий час, спілкуємось за допомогою відеозв’язку щодня. Переживаємо за чоловіка, звісно, адже обстріли та вибухи в Сумах не вщухають поки, на жаль. Втім життя триває, сподіваємося на краще, – стримує себе в емоціях Ірина.

Обидві жінки докладають максимум зусиль аби інтегруватись в японську професійну спільноту, ведуть потужну громадську діяльність у декількох напрямках. Поважного віку
мати з батьком міцно залучені у життя дітей та онуків, втім матеріальні витрати на життя родини поки не покрити власними доходами сестер.

– Ми розробляємо і подаємо на фінансування різні проєкти та сподіваємось, що вони будуть підтримані. Тоді зможемо додатково заробляти гроші в проєктній діяльності або консалтинг наш буде більш активним. Річ у тому, що певна частина української спільноти в Японії – родини з маленькими дітьми, деякі родичі поважного віку. Тобто люди не можуть приділяти багато часу саме зароблянню коштів. Тому фінансова підтримка для нас поки що дуже важлива, – ділиться Ірина.

Попри велику зайнятість у громадській діяльності, на роботі, а також необхідність приділяти час вихованню дітей, у великій родині знаходять можливість отримати насолоду від прогулянок у гарну погоду по Токіо. Українці небайдужі до краси, яка навколо них, адже в Японії прекрасне усюди.

– Надихає приклад японців у їх щирості та увазі до людей, які прибувають сюди з країн з інакшими культурними традиціями та звичками. У мене не було негативного досвіду спілкування з японцями. Вони небайдужі до чужого болю, чужої трагедії. Це дійсно вражає і ми вдячні, що за два роки отримали стільки турботи, про яку навіть і подумати не могли, – ділиться Тетяна і продовжує, – Вразила також сердечність японців в усіх установах, до яких ми зверталися з тих чи інших питань. До прикладу, в мерії міста Ураясу, в якому окрім нас проживає ще п’ять родин, за всіма нами був закріплений працівник, який допомагав вирішувати будь-яке питання. На початку нашого життя в Японії, будь-який документ, який надсилався, був незрозумілим – хай то платіжка за комуналку, або лист зі школи. Тому ми часто ходили до мерії за роз’ясненнями, і нам дуже терпляче все пояснювали, допомагали заповнювати документи і тому подібне.

Ірина надихається усім, що бачить в Японії, мріє побачити колись в Україні подібний рівень комфорту та зручності у побуті та транспортній інфраструктурі.

– Мене дуже вразила побудова міста, логістика неймовірна: мости над головою, та по ним ще й поїзди та автівки їздять. І все працює чітко щохвилини, щосекунди, все дуже точно виміряно. Ще вразила чистота і відношення до природи. Японія в цілому соціально орієнтована держава, тут комфортно жити будь-яким верствам населення. Ставлення японців до іноземців досить толерантне, з повним розумінням труднощів щодо вивчення японської мови та інших пов’язаних питань. Вони дуже ввічливі, терплячі до нас, – з повагою висловлюється Ірина.

Отже, історія наших героїнь хоча й містить драматичні події та хвилювання, але насправді сповнена тепла, любові та оптимізму. Дивись на життя розкритими очима і не бійся відкритись новому, які б трагедії тебе не спіткали на життєвому шляху, і маєш усі шанси отримати у відповідь добру посмішку та допомогу. Тому, як не скручує та стискає тебе спіраль подій, перемагай!

---

У 2016 повернулась до телебачення. До липня 2022 працювала у проектах АТ НТКУ Суспільне мовлення.

3 осені 2022 тимчасово мешкаю у Токіо, Японія. Приїхала до доньки та маленької онуки, евакуйованих на початку повномасштабної війни рф проти України. Донька 2023 року повернулась до України та стала військовою. А поки виховую онуку та вивчаю досвід допомоги евакуйованим українцям в Японії. Як автор документальних фільмів і статей про реальні події в Україні, участь у проекті про нове життя українців вважаю за честь та громадянський обов’язок.