不登校傾向にある子どもの実態調査不登校傾向の中学生約33万人
初めて実態が明らかに

日本財団は、少子化が進む中で増加する不登校の子どもの実態を把握すべく、文部科学省が定義する不登校児童生徒に加え、学校に馴染んでいないと思われる子どもたちの実態について調査を実施しました。

調査は、2018年10月に中学生年齢の12歳~15歳合計6,500人を対象にインターネットで行いました。その結果、「年間30日以上欠席の不登校である中学生」は約10万人、「不登校傾向にあると思われる中学生」は10.2%の約33万人に上ることがわかりました。不登校である中学生約10万人は文部科学省が各学校、教育委員会からの回答を基に集計して、毎年実施している調査でも明らかとなっていますが、「不登校傾向にあると思われる中学生」の数はその3倍にも上ることが初めて明らかになりました。

今後の不登校対策に大きな意味を持つ数字と思われます。このほか、学校に馴染むことができない理由として、「授業がよくわからない」、「授業内容以外に追求したいことがある」などの意見が目立ちました。

詳細については「不登校傾向にある子どもの実態調査報告書」(PDF / 2.84MB)をご覧ください。

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