発達特性のある学生の「困り感」の実態を調査20歳から25歳までの約17,000人を対象に調査
学生生活や就職活動での困難が明らかに

日本財団は、学生生活や就職活動に困難を感じている学生の実態を把握し、具体的な困難の内容を明らかにするために、20歳から25歳までの約17,000人に調査を実施しました。
近年、大学生活に馴染めない、アルバイトが続かない、就職活動をしても内定を1件も得られないなど、学生生活や就職活動に困難を感じている学生が増加していると言われています。そのような学生の中には、発達障害の診断を受けている学生や、発達障害グレーゾーンと呼ばれる学生も多いと推測されていますが、その実態が明らかになっていないことから、本調査を実施しました。

主な調査結果と考察

• 学校生活や日常生活に強い困り感を持つ若者は14.0%（全国の20～25歳 約714万人から推計すると約100万人）
• 学校生活や日常生活に強い困り感を持つ学生のうち就職活動で何らかの困難を感じた人は97.0%にのぼり、診断や自覚の有無に関わらず、多くの若者が困り感を持っていて、就職活動に影響している
• 強い困り感のある学生は学生生活で早期につまづいているため、就職活動の時期を待たずに、早い段階から日々の学生生活における支援が必要
• コミュニケーションに関連した困難は大きく、面接等就職活動にも影響があると推測される
• 大学生にも、学習における困難が一定数みられる
• 医療機関等で発達障害の診断をされたことがある人は5.1%、診断はされていないが自分で「あてはまると考えられる」と回答した人は12.2%で、合計17.3%（全国の20～25歳 約714万人から推計すると、診断をされたことがある人は約36.4万人、あてはまると考えられる人は約87.1万人）

調査概要

調査手法	Web定量調査
調査対象者・サンプル数	【一次調査】 全国居住、20～25歳男女 17,398s 【二次調査】 大学3・4年生（6年制の場合5・6年生）/大学院生/大学を卒業・中退して2年以内 就職活動の経験がある 一次調査の「学校生活／日常生活における困りごと」が6つ以上あてはまった人 728s
調査時期	2024年11月

詳細な調査レポートについては、こちらをご覧ください。