「日本財団海のそなえシンポジウム2025」を開催水難事故防止に必要な「視点」とは

日本財団が企画・統括し、日本ライフセービング協会、日本水難救済会、うみらい環境財団が推進する「日本財団海のそなえプロジェクト」の一環として、2025年5月22日（木）に「日本財団海のそなえシンポジウム」を開催しました。
水難事故に関しては各所で様々な取り組みが行われている一方、毎年発生し続けています。そこで日本財団では2024年度から日本ライフセービング協会、日本水難救済会、うみらい環境財団と協同しながら「海のそなえプロジェクト」を実施しており、情報収集・調査を通じて既存の水難事故対策の常識を疑い、これらを踏まえた水難事故の現状とその防止策を発信しています。
今回のシンポジウムでは、ファシリテーターとしてタレントの田村淳さんや横澤夏子さんを迎え、各部門の専門家らとともに「データ」、「フローティングアイテム」、「教育プログラム」について特に焦点を当て、今後あるべき水難事故対策の姿について議論が行われました。

データ

これまで水難事故に関する統計は、関係各省庁等でバラバラに記録・公開されており、「溺れ」についての定義も定まっていませんでした。また、データをそのまま伝えるのではなく、受け手の視点に立った発信が必要です。
本プロジェクトでは、「溺れ」を、救助が入ったり命に係わる事故に発展する「重度の溺れ」と、それ以外の本人が「危なかった」と感じるものの、要救助者になることなく生還するような「軽度の溺れ」に分け、後者の「軽度の溺れ」の声も拾うことで、これまでの政府統計等では見えづらかった水難事故防止のヒントを得ました。シンポジウムでは今年度新たに一般の方からの溺れ経験談などをもとに作成した「これで、おぼれた。『おぼれ100』」が紹介され、正確な情報と伝え方の工夫について意見が交わされました。

フローティングアイテム

水辺の事故を防止するためには、ライフジャケットなどのフローティングアイテムを適切に着用することが重要です。一方、普段の水遊びなどでこれらのアイテムを着用することはまだ完全には浸透していません。シンポジウムではライフジャケット着用を「当たり前」とするにはどうすればよいか、また、積極的に着用したくなるようなアイテムはどのようなものなのかについて、実際に教育や開発に携わる現場の声を交えて議論が行われました。

教育プログラム

これまでの水難教育は、いざというときどうするのか、の「対処」の部分に重きが置かれていました。しかしそもそも事故を起こさない「溺れない力」を育てることはより重要です。そのために、学校・地域・専門家の連携によって、子どもたちに「なぜ危ないのか」「どうすれば防げるのか」を考えさせる教育が求められます。シンポジウムでは、これからの水難防止教育に求められることや「教え手」不足に対応するべく、地域などとの連携を行うこと、子どもたちの視点にたったプログラム開発の重要性などが議論されました。

今後の取り組みについて

水難事故の被害に遭う方を減らすため、日本財団では引き続き「海のそなえプロジェクト」を推進していきます。2025年度は、昨年から継続して実施している「報道実態調査」などの調査に加え、カヌー・スラロームセンターを利用した流れのある水面での溺水防止プログラム、フローティングアイテムの普及や実証を目指す「海のそなえハウス」の関東近郊海岸への設置などを予定しています。

開催日時	2025年5月22日（木）12:45~14:35
開催場所	TOKYO FMホール
主催	うみらい環境財団
共催	日本財団、日本ライフセービング協会、日本水難救済会
協力	河川財団、水難学会