日本財団｢18歳意識調査｣第27回テーマ：東京オリンピック・パラリンピックについて ―結果速報―

日本財団は7月上旬、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により1年延期が決定した「東京オリンピック・パラリンピック」をテーマに18歳意識調査を実施しました。

大会開催については「予定どおり開催」が28.0％と最も多く、「(さらに)1年延期し22年に開催」22.3%、「中止」19.7%、「簡素化して開催」18.5％と意見が割れました。簡素化の方法として「観客席の縮小、チケット販売の制限」「閉会式・開会式の縮小」などが並び、中止となった場合の影響については2人に1人が「コロナウイルス感染の拡大リスクの軽減」を挙げ、「経済波及効果の損失」「アスリートのモチベーション低下」といった意見が続いています。課題となるアスリートのモチベーション維持については3割が「開催の早期決定」、次いで「アスリートや関係者のメンタルケア」を求めています。

東京五輪・パラリンピックの開催については、東京五輪 22.7%、パラリンピック 0.9%、ともに楽しみ 31.9%で半数以上(55.5%)が楽しみにしているものの、昨年7月に実施した「18歳意識調査」第16回 テーマ：東京オリンピック・パラリンピックについてでの調査結果(68.5％)より落ち込んでいます。

調査結果ポイント

• 東京五輪 「予定通り開催」28%でトップ
  延期、簡素化、中止で意見が割れる
• 簡素化すべき点「観客席の縮小、チケット販売の制限」26%
  「閉会式・開会式の縮小」26%
• 中止した場合の影響
  「コロナ感染拡大リスクの軽減」52%
  「経済波及効果の損失」47%
  「アスリートのモチベーション低下」39%
• アスリートのモチベーションをどう維持するか
  「開催判断の早期決定」31%
  「アスリートや関係者のメンタルケア」20%
• 大会成功の備え「新型コロナウイルス対策」74%
• 求めるコロナ対策「3密を防いだ会場運営」68.9%
  「ワクチンや治療薬の普及」46%
  「入国の際の検査の徹底」34%

調査概要

• 調査対象：全国の17歳～19歳男女 1,000人
• 除外条件：印刷業・出版業/マスコミ・メディア関連/情報提供サービス・調査業/広告業
• 実施期間：2020年7月3日（金）～7月5日（日）
• 調査手法：インターネット調査

第27回18歳意識調査「テーマ：東京オリンピック・パラリンピック」について報告書