日本財団 × JFA子ども支援事業で連携協定を締結各々のリソース・強みを生かした取り組みを推進

日本財団と日本サッカー協会（東京都文京区、会長 宮本 恒靖／以下、JFA）は2026年3月17日、相互の連携をより強固にし、全ての子どもたちが自分の未来に希望を持ち、挑戦できる社会の実現を目指して包括連携協定を締結しました。

昨今、日本では子どもの自己肯定感の低さや基礎体力の低下、いじめや不登校児童の増加など、さまざまな課題が指摘されています。この現状を受け、「子ども未来プロジェクト」を共同で立ち上げ、サッカー選手など各種競技のアスリートらによる「ゆめのたねの教室」や安全にボール遊びなどができる仮設ケージ「キッズピッチ」、防災拠点の整備などに取り組んできた両者は、今般の協定締結を機に、双方が有する国内外でのネットワークや発信力等のリソースや強みを生かし、活動をさらに加速させ、拡大してまいります。

活動領域

1. 心を育む：子どもたちに夢を持つことの大切さを伝え、自己肯定感や自尊心を育む「機会」を創出
2. 体を育む：子どもたちがいつでも自由に安心して集まり、スポーツをすることができる「場」を創出
3. 災害から守る：日本全国どこででも起こり得る大規模災害に備えて防災拠点を整備し、子どもたちのための地域の「つながり」を創出

関係者コメント（連携協定締結セレモニー/2026年3月17日）

笹川 順平（日本財団 理事長）

国内では子どもを取り巻く社会課題が深刻になっています。このような中で、アスリートの内面に宿るパワーは、子どもを元気付け、勇気を与えます。
JFAと連携しながら当財団のネットワークや資金も活用し、しっかりと子どもたちをサポートしていきたく思います。

宮本 恒靖（日本サッカー協会 会長）

日本財団と包括連携協定を締結できたことを大変うれしく思います。日本財団が取り組まれている社会課題への挑戦とJFAが目指す社会、そこには共通点があります。特に、子どもたちの未来を守ること。そして、地域のつながりを強くすること。この二つのテーマに両団体が力を合わせて取り組むことで、大きな価値を生み出せると考えています。今回の日本財団との連携は、その取り組みを日本全国でさらに広げていくための第一歩になると考えています。

JFA、日本財団双方がこれまで実施してきた「子ども」を対象にした主な取り組み

日本財団：
出生前・乳幼児期～高校・大学期までを対象に、各世代を取り巻く社会課題を踏まえた支援事業を展開。2017年には、スポーツやアスリートの力で社会貢献活動を促進するプロジェクト「HEROs Sportsmanship for the Future」（外部リンク）を開始。子どもや障害者、災害復興支援、環境問題等の領域で社会課題解決に向けた取り組みを実施しており、昨今では、Jリーグ（2025年5月）やBリーグ（2025年7月）等、スポーツ団体と連携した取り組みも展開しています。また、子どもたちの夢や挑戦の後押し、子どもを取り巻く課題や支援活動に対する社会からの理解促進を目的として、サッカー日本代表で主将の遠藤航（リバプール）選手が出演する新CMを、2026年3月から2026年7月末まで、全国の地上波テレビ及びデジタル・インターネット広告等で放映します。

日本サッカー協会（JFA）について

日本サッカー界を統括し代表する団体で、「サッカーを通じて豊かなスポーツ文化を創造し、人々の心身の健全な発達と社会の発展に貢献」することを理念に、サッカーの普及・強化やサッカーを通じた社会貢献、国際親善などを行っています。主な事業は、①各カテゴリー日本代表チームの国際大会への参加と代表チームが出場する各種大会の開催、②選手育成、指導者や審判員の養成、③選手やチーム、指導者・審判員などの登録業務、④社会貢献活動、復興支援、国際親善など。