みんなで災害に備える日本へ。日本財団の災害復興支援活動

今、あなたができるアクション

家族で決めておきたい連絡のルール
被災地支援ボランティアに登録・研修を受ける
未来の災害に備える基金に寄付する

家族で決めておきたい連絡のルール

大きな地震が発生すると、携帯電話などの音声通信がつながりにくくなり、家族や大切な人の安否確認が難しくなることがあります。離れ離れで被災したときに、一つの連絡手段が上手くいかなくても、別の方法を試せるように、普段からみんなで話し合っておくことが大切です。

日本財団は、そんな話し合いに役立つカードを作りました。みんなで①～④を書き込んで、よく目にするところに貼っておくなど、ぜひ参考にしてください。

①集合場所②置き手紙③伝言サービス④連絡の取り次ぎを記載できるカードイメージ画像 — 「災害が起きたら」連絡方法カード

「災害が起きたら」連絡方法カード（PDF / 965KB）

①集合場所・避難場所

家族が別々の場所で被災したとき、「どこで落ち合うか」「どこに避難するか」を決めておきましょう。

②伝言メモの残し方

連絡先などを伝えるメモを、家族に残す「場所」を決めておきましょう。
（例：玄関のドアの裏側にガムテープで）

③災害用伝言サービス

各種災害用伝言サービスの「使い方を確認」し、「登録する電話番号」を決めておきましょう。

※ 「災害用伝言ダイヤル171」「携帯電話各社の災害用伝言版」「災害用伝言版web171」があります。詳しくはそれぞれのホームページで。

④連絡の中継点となる遠方の親戚・知人

災害時に連絡の取り次ぎをしてくれる遠方の親戚・知人の家を決めておきましょう。

イラスト © 文平銀座+NPO法人プラス・アーツ

ご存じですか？日本財団の災害支援活動

新型コロナ対策

軽症者向けの療養施設（臨時病床）設置や、一都三県の高齢者施設等従事者向け無料PCR検査、全国の救急医療施設や感染症指定病院等への資機材整備費支援など、様々な施策を展開しています。

熱海土石流への対応

令和3年7月の大雨が伊豆山地域の急峻な地形にもたらした局地的災害。捜索エリアと被災場所が重なり、さらにコロナ禍で復旧活動に大きな制約がある中、地元災対本部や災害ボランティアセンター、経験豊富なNPO等と連携して支援活動を実施しました。

熊本地震の支援

2016年4月、震度7の直下型地震が連続して2度発生し、被害が甚大となった熊本地震。県との協同により発災直後から現地支援センターを設置し、緊急対策支援やNPO助成、住宅・事業再建資金の融資、熊本城の再建支援等を実施しました。

被災地支援ボランティアに登録・研修を受ける

日本財団ボランティアサポートセンターでは、ボランティアマッチングサイト「ぼ活！」を通して、いつ発生するか分からない災害に備え、災害現場で活動するボランティアのノウハウを学ぶことができるセミナーを日頃から実施しています。また、災害が発生した場合には、「ぼ活！」を通じてボランティアを募集し、災害現場に派遣しています。

「ぼ活！」に参加するためには、事前のご登録（無料）が必要です。災害時の支え合いのため、みなさんのご登録をお待ちしております。

※ 2022年4月1日より、「ぼ活！」の運営者は、日本財団ボランティアサポートセンターから日本財団ボランティアセンターとなりました。

災害ボランティア研修～入門編～（オンラインセミナー）

災害現場でのボランティア活動をしたことがない人でも活動できるよう、参加の方法から活動当日の1日の流れ、出発前、活動中、活動後の注意点などを具体的に紹介。必要な持ち物や事前の準備方法なども、現場経験豊富な講師からお話しします。このセミナーを受ければ災害ボランティアに参加するための基本的な知識をひと通り学ぶことができます。