日本財団の能登半島地震での活動

過去に日本財団が助成し、今回被災されたNPOや福祉団体も多くあります。代車の配備や施設の修繕、事業継続のための助成も行いました。被災地の復旧・復興は息の長い取り組みとなることも予想されます。少しでも早く日常を取り戻すべく、民間の立場としてハード・ソフト両面における継続的な支援を実施していきます。

イラストで学ぶ防災の知恵

災害時に役立つ防災の知恵を、イラストと合わせて4ステップで分かりやすくまとめています。日本財団のInstagramやXで、毎年公開している人気シリーズです。
それぞれの詳細は下記サムネイル画像からもご覧いただけます。

家族で決めておきたい連絡のルール

大きな地震が発生すると、携帯電話などの音声通信がつながりにくくなり、家族や大切な人の安否確認が難しくなることがあります。離れ離れで被災したときに、一つの連絡手段が上手くいかなくても、別の方法を試せるように、普段からみんなで話し合っておくことが大切です。

日本財団は、そんな話し合いに役立つカードを作りました。みんなで①～④を書き込んで、よく目にするところに貼っておくなど、ぜひ参考にしてください。

①集合場所・避難場所

②伝言メモの残し方

③災害用伝言サービス

④連絡の中継点となる遠方の親戚・知人

被災地支援ボランティアに登録・研修を受ける

日本財団ボランティアセンターでは、能登半島地震の発生直後の1月4日からスタッフを現地に派遣し、石川県珠洲市で支援活動と災害ボランティア派遣を検討するための情報収集を行いました。その結果を踏まえ、災害ボランティアの派遣や、街頭募金などの支援活動を行っています。

また、マッチングプラットフォームサイト「ぼ活！」を通して、いつ発生するか分からない災害に備え、災害現場で活動するボランティアのノウハウを学ぶことのできるセミナーの実施や、WEB記事での情報発信をしています。また、ぼ活！会員の方（登録無料）には、ボランティア活動やセミナーの情報を随時メールでお送りしています。

ボランティアを探す

引き続き、災害ボランティアを珠洲市に派遣し、足湯や炊き出しなどの避難所での支援活動を行っています。新規募集情報は適宜公開されますので、詳しくは「ぼ活！」サイトをご覧ください。

災害ボランティア研修を受ける

災害現場でのボランティア活動をしたことがない初心者向けの研修から、工具の使い方や被災者の方との接し方など、災害現場で必要な知識やスキルを学ぶ研修まで、様々なレベルの研修を実施しています。

未来の災害に備える基金に寄付する

日本財団は、東日本大震災などでの経験から、「災害復興支援特別基金」を立ち上げました。

東日本大震災の最大の教訓は、災害対策は起きてからでは遅いということです。
大災害が起きたとき、真っ先に動くための支援金を蓄えておく仕組みが必要です。

頂いたご寄付から、日本財団が経費を受け取ることはありません。
寄付の100%が、実際の災害支援活動に使用されます。

あなたも、災害大国日本の未来のため、この基金に参加してください。

日本財団とは？

日本財団は、日本最大の社会貢献団体です

令和4年に60周年を迎えた私たちは、子ども・災害・障害者・海洋環境など、国内外で幅広い社会貢献活動を支援してきました。その経験とネットワークを活かし、災害発生時の緊急支援に留まらず、災害に備える寄付の募集、被災地を支えるボランティアの派遣も推進しています。