能登半島地震被害を受けた海女・漁業関係者へ「海の地図」提供「海の地図」初の活用事例創出

日本財団と日本水路協会（東京都品川区、理事長 藤田雅之）は、日本全国の浅海域を測量・地図化する「海の地図PROJECT」を推進しています。2025年9月4日、石川県漁業協同組合輪島支所において、海女や漁業者の方々へ今回提供する「海の地図」の先行提供に関する説明を行いました。
2024年1月1日に発生した能登半島地震により、沿岸の浅海域も甚大な被害を受けました。これを受けて、本プロジェクトでは航空レーザー測量（ALB）を用いた緊急調査を実施したところ、能登半島北部沿岸において地震後大きく海底が隆起していることを明らかになりました。
本プロジェクトで作成中の「海の地図」は、測量と並行して公開に向けた準備を進めています。一方で、緊急調査で明らかになった情報を復興に役立てていただくため、今般被災地域の漁業関係者に対し、先行して「海の地図」を提供することとなりました。

今回漁業関係者に提供された海の地図は2種類です。

1. 紙版：船上でも使用できるようラミネート加工を施しています。
2. スマートフォン版：スマートフォン上で閲覧できるだけでなく、GPS位置情報を活用して現在の位置情報や、地図上にピンを設置し、漁場や危険水深の場所をマッピングすることもできます。

今後、本プロジェクトでは、緊急調査で明らかになった海底地形データを漁業のみならず様々な分野の復興活動に役立てていただけるよう呼びかけるとともに、全国版の一般公開に向けて測量と公開手法の検討を進めてまいります。

海の地図PROJECTについて

詳細な海底地形情報が把握されていなかった浅海域において、日本初の試みとして全国的な航空測量（ALB）を行い、10年間で日本の総海岸線約35,000kmの約90%の「海の地図^※」の整備を目指すものです。
本プロジェクトで作成した海の地図は、海難事故防止、防災、ブルーカーボン促進、生態系の保全など様々な分野における活用が期待されています。