第4回 「海と日本人」に関する意識調査の結果を発表「海が好きだ」という人は年々減少
一方で小学生の75%は海に行きたいと思っている

日本財団は、7月15日の「海の日」を前に、海に関する意識調査を実施し、その結果を発表いたしました。

この調査は、四方を海に囲まれ、海の恩恵を受けて生活をしている日本人が海に対して持っている意識や行動の実態を明らかにすることを目的とし2017年より2年に一度実施しています。4回目となる今年は初の小学生親子調査も実施しました。調査結果からは、海への愛着度や興味関心等が全体的に低下していることが判明した一方で、若い世代の海への興味関心は比較的高いということが明らかになりました。

これを受けて日本財団常務理事の海野光行が「小学生の75%が海に行きたがっているが、子どもの体験というのは社会経済的状況に影響を受けるものである。体験格差をうめるべく臨海学校のプログラムなどをはじめとした公立学校や地域との連携を促進する活動により力を入れていきたい」とコメントしました。

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日本財団常務理事 海野光行

調査結果サマリー

  1. 「海離れ」という現象について
    • 気持ちや感情の上での「海離れ」が明らかになった
    • 「海が大切だ」と考えているが、行動につながっていない
    • タイムパフォーマンス意識が、海を遠ざけている
  2. 情報接触の仕方が、海との距離感を生み出す
    • 「フィルターバブル」が海離れを加速させている
    • 海の問題と自分の生活につながりが見出せない
    • 新たな海のイメージを提示することが必要
  3. コアターゲットとしての若い世代への期待
    • 高校生は、全世代の中でも海への関心が高い
    • 小学生は、75%が海に行きたいと思っている
    • 20代、30代の海への意識が低く、子どもへの影響も

調査について

1. 15歳~69歳への調査

調査手法 インターネット調査
調査対象者 日本国内に居住する15歳〜69歳
回収サンプル数 合計 11,600
調査期間 2024年5月10日~14日

2. 小学生親子調査

調査手法 インターネット調査(親から子どもへのヒアリング)
調査対象者 日本国内に居住する小学生(男女)とその親
回収サンプル数 合計 2,000
調査期間 2024年5月10日~13日

過去の調査結果はこちらよりご参照ください。

「海と日本人」に関する意識調査について

世界的に海洋危機が叫ばれる中、現在の日本人の海への意識、行動の実態を明らかにすることで、日本人と海との関わりにおける課題を抽出し、今後の海との関係性向上に貢献することを目的に2017年より2年に1回、定点調査として実施。2024年は4回目の発表。

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お問い合わせ

日本財団 海洋事業部

  • 担当:古谷
  • メールアドレス:kaiyo_info@ps.nippon-foundation.or.jp