若者に自殺を考えさせる多くの原因は「いじめ」、「不登校」経験も強く関連。そのとき相談する相手は誰?

執筆:日本財団ジャーナル編集部

この記事のPOINT!

  • 日本の若者の4人に1人が自殺念慮を抱え、10人に1人が自殺未遂を経験したことがある
  • 自殺念慮や自殺未遂の原因の多くは「いじめ」、また「不登校」経験も強く関連
  • 困難に直面した若者に必要なのは、彼らの声にじっくり耳を傾ける姿勢

日本に暮らす18〜22歳の若者のうち、4人に1人が自殺を本気で考えたことがあり、10人に1人が自殺未遂を経験したことがある。そして、その原因の半数が学校問題を占め、さらにその半数は「いじめ」が原因であることが日本財団の調査により判明した。

未来を担う若者たちによる悲しい決断を止めるため、私たちにできることは何だろうか。調査結果をもとに現状をひもとき、解決の糸口を探りたい。

回答した30%の若者が本気で自殺を考えたことがある

日本における若者の死因で最も多いのが自殺ということをご存じだろうか。2018年には1年間で2万598人、1日にすると平均56人が自ら命を絶っている。これは、先進7カ国の中で突出して高く、若者の死因の1位が自殺であるのは日本のみ。この現状を受け、国は2016年に自殺対策基本法を大きく改正し、47都道府県と各市区町村による「自殺対策計画づくり」が義務化された。

そうした背景から、日本財団は長野県および東京都江戸川区と協力し、2016年より「日本財団いのちを支える自殺対策プロジェクト」を開始。自殺に追い込まれてしまう人を減らすための「自殺対策実践モデル」を構築し、実施している。今回は、このプロジェクトの一環として行っている「自殺意識調査」の2018年度における結果を「若者」の回答に絞ってご紹介したい。

まずは18〜22歳の若年層における「自殺念慮(本気で自殺したいと考えたことがあること)」と「自殺未遂(自殺未遂経験があること)」の状況から見ていこう。

男女平均で30%の人が「自殺念慮」を持ったことがあり、11%が「自殺未遂」の経験があると答えている。ただし男女別で結果を見ると、いずれも女性の方が多い。

図表: 若年層の男女別自殺念慮の有無

若年層の男女別自殺念慮の有無を示す円グラフ。18〜22歳の若年層のうち、男性は自殺念慮あり26%、なし74%、女性は自殺念慮あり34%、なし66%。
男性は26%、女性は34%の人が本気で自殺を考えたことがある

図表: 若年層の男女別自殺未遂の有無

若年層の男女別自殺未遂の有無を示す円グラフ。18〜22歳の若年層のうち、男性は自殺未遂あり9%、なし91%、女性は自殺未遂あり13%、なし87%。
男性は9%、女性は13%の人が自殺未遂を経験したことがある

彼ら、彼女らはなぜ、自殺念慮を持つに至ったのだろうか。その原因を複数回答および自由記述で回答してもらった結果、最も多かったのが「学校問題(48%)」と約半数近くの人が答えた。他には「家庭問題(33%)」「健康問題(24%)」が多く見受けられる。また男女別で結果を見ると、女性の方が12%多く「家庭問題」を原因として挙げている。

図表:若年層の自殺念慮の原因

若年層の自殺念慮の原因を示す棒グラフ。学校問題が原因と回答した男性46%、女性50%、家庭問題が原因と回答した男性25%、女性37%、健康問題が原因と回答した男性23%、女性24%、男女問題が原因と回答した男性20%、女性19%、経済生活問題が原因と回答した男性14%、女性12%、勤務問題が原因と回答した男性11%、女性10%、その他が原因と回答した男性7%、女性5%。
原因の上位3位を占める「学校問題」「家庭問題」「健康問題」。いずれも女性の方が数値を上回っている

自殺未遂の原因を探ると、上位3つは自殺念慮と同様であった。ただし、女性に絞った場合は「家庭問題」が「学校問題」をわずかに上回った。

図表:若年層の自殺未遂の原因

若年層の自殺未遂の原因を示す棒グラフ。学校問題が原因と回答した男性49%、女性45%、家庭問題が原因と回答した男性29%、女性46%、健康問題が原因と回答した男性26%、女性29%、男女問題が原因と回答した男性17%、女性23%、経済生活問題が原因と回答した男性14%、女性13%、勤務問題が原因と回答した男性13%、女性10%、その他が原因と回答した男性6%、女性が7%。
自殺念慮同様、上位を占めるのは「学校問題」「家庭問題」「健康問題」。ただし、女性だけ見ると、「家庭問題」の方が「学校問題」を上回っている

48%の若者が苦しんでいる「学校問題」とは、具体的に何を指しているのだろうか。自由記述で回答してもらったところ、49%が「いじめ」における他者からの身体的・精神的被害を原因としていた。自殺念慮を持ち、自殺未遂を経験している4人に1人が答えていることから、若者にとって「いじめ」問題は非常に深刻と言える。

続いて32%の若者が挙げる「家庭問題」においては、配偶者や両親、子ども、親戚などの親族や元親族など、 家庭に関わる人間関係の不和が原因であると65%が感じていた。若年層の5人に1人に対し自殺念慮や自殺未遂の影響を与えている。

図表:若年層の自殺念慮・未遂における最多原因

若年層の自殺念慮・未遂における最多原因を示す表。学校問題の最多原因はいじめで225件、問題内の割合49%。いじめの定義は、学校における他者からの身体的・精神的被害。家庭問題の最多原因は家庭不和で201件、問題内の割合65%。家庭不和の定義は、配偶者や両親、子ども、親戚等の親族や元親族等、家庭に関わる人間関係の不和。健康問題の最多原因は精神疾患で79件、問題内の割合35%。精神疾患の定義は、精神的健康不良の内、うつ病や双極性障害等、明確な病名または症状が示されるもの。男女問題の最多原因は失恋で88件、問題内の割合49%。失恋の定義は、失恋や婚約破棄など恋愛関係の終了。経済生活問題の最多原因は経済的困窮で82件、問題内の割合69%。経済的困窮の定義は貧困・困窮等、全般的な経済状態の悪さ。勤務問題の最多原因は精神的負荷で39件、問題内の割合40%。精神的負荷の定義は、パワハラやいじめなど職場における他者からの身体的・精神的被害。
学校や家庭における人間関係が、最も自殺念慮・未遂の原因につながっている

若者にとって深刻な「いじめ」や「家庭不和」が、それだけの理由で自殺念慮や自殺未遂の原因となり得るのかを調べるため、複数の問題を挙げていた人を対象に「いじめ」「家庭不和」と他の問題との複合率を調査した。すると、「いじめ」に関しては複合率よりも単体率が高く22%となった。「いじめ」が若者に大きな影響を与えることが分かる。一方で「家庭不和」の単体率は7%にとどまり、「いじめ」との複合率が12%と最も高かったことも見逃せない。家族や親族との問題を抱えた若者は、学校での「いじめ」問題も同時に抱えているケースが多いと考えられる。

図表:学校問題における「いじめ」の他の問題との複合率

学校問題における「いじめ」の他の問題との複合率を示す表。いじめ単体の場合は単体率22%で62件。家庭不和との複合率14%で38件。失恋との複合率9%で26件、家庭内暴力との複合率8%で23件、精神的負荷との複合率6%で18件、精神疾患との複合率6%で16件、経済的困窮との複合率5%で14件、精神不良との複合率4%で12件、病気(判定不可)との複合率4%で11件、孤独感との複合率4%で10件、人間関係(勤務問題)との複合率2%で7件。裏切り、希死念慮との複合率2%で5件。心身の悩み、身体疾患、体調不良、不和(男女問題)との複合率1%で4件。いじめ(男女問題)、過労、借金との複合率1%で3件。家族の不幸、孤独、自責の念との複合率1%で2件。収入、出費、不首尾との複合率0%で1件。総数は100%で281件。
「いじめ」だけが自殺念慮や未遂の原因と答えた人が22%いた

図表:家庭問題における「家庭不和」の他の問題との複合率

家庭問題における「家庭不和」の他の問題との複合率を示す表。いじめ(学校問題)との複合率12%で38件。経済的困窮、不和(学校問題)との複合率11%で33件。家庭不和単体の場合は単体率7%で23件。精神疾患、失恋との複合率7%で22件。学業との複合率7%で20件。精神不良との複合率5%で14件。孤独、裏切り、不登校との複合率3%で10件。人間関係(勤務問題)との複合率3%で8件。病気(判定不可)、心身の悩みとの複合率2%で6件。体調不良、身体疾患との複合率2%で5件。精神的負荷、不和、その他(学校問題)、希死念慮との複合率1%で4件。出費、借金、部活との複合率1%で3件。収入、人間関係(男女問題)、DV、中退、人間関係との複合率1%で2件。不安、不満、不首尾、就活、過労、低自己肯定感との複合率0%で1件。総数は100%で281件。
「家庭不和」問題を抱えた若者が「いじめ」問題も同時に抱えている場合が多い

自殺念慮・自殺未遂に強く関連しているのは「不登校経験」

若者にとって学校問題が自殺念慮や自殺未遂の原因の多くにつながることが分かった。そこで今度は、学校関連の出来事と自殺念慮や自殺未遂の関連性を掘り下げてみたい。

1年以内に限らず自殺念慮経験と、学校関連の出来事の関係を見てみよう。前述の通り、自殺念慮経験者は男女平均で30%だった。しかし「学業不振者」に絞れば49%、「学校での人間関係の不和経験者」においては51%と、それぞれ約半数もの若者が自殺念慮を持った経験がある。

さらに「いじめ経験者」の場合は58%、「不登校経験者」にいたっては68%もの若者が自殺を本気で考えたことがあるという。直近の経験のみならず、過去の学校関連のネガティブな経験が自殺念慮と深く結びついていることが分かる。

図表:過去の学校関連の経験と過去の自殺念慮の有無

過去の学校関連の経験と過去の自殺念慮の有無を示す帯グラフ。学業成績不振や急激な低下の経験なしの場合、過去の自殺念慮あり29%、なし72%、経験ありの場合、過去の自殺念慮あり49%、なし51%。不登校の経験なしの場合、過去の自殺念慮あり27%、なし73%、経験ありの場合、過去の自殺念慮あり68%、なし33%。学校でのいじめの経験なしの場合、過去の自殺念慮あり26%、なし74%、経験ありの場合、過去の自殺念慮あり58%、なし42%。学校での人間関係の不和の経験なしの場合、過去の自殺念慮あり26%、なし74%、経験ありの場合、過去の自殺念慮あり51%、なし50%。
6~7割の「不登校」「いじめ」経験者が本気で自殺を考えたことがある

また自殺未遂の経験も、同様に学校関連のネガティブな経験との関連性が見受けられる。全体の数字で見れば自殺未遂経験者は11%にとどまっているが、「学業不振者」や「人間関係の不和経験者」に絞るとおよそ2倍の22%が自殺未遂を経験している。「いじめ経験者」は24%、「不登校経験者」は31%と、学校問題によってその数字は格段に上がる。

図表:過去の学校関連の経験と過去の自殺未遂経験の有無

過去の学校関連の経験と過去の自殺未遂経験の有無を示す帯グラフ。学業成績不振や急激な低下の経験なしの場合、過去の自殺未遂あり10%、なし90%、経験ありの場合、過去の自殺未遂あり22%、なし79%。不登校の経験なしの場合、過去の自殺未遂あり9%、なし91%、経験ありの場合、過去の自殺未遂あり31%、なし70%。学校でのいじめの経験なしの場合、過去の自殺未遂あり9%、なし91%、経験ありの場合、過去の自殺未遂あり24%、なし76%。学校での人間関係の不和の経験なしの場合、過去の自殺未遂あり8%、なし92%、経験ありの場合、過去の自殺未遂あり22%、なし78%。
「不登校」「いじめ」にあった若者の20〜30%が自殺未遂を経験している

次に1年以上前に起きた学校関連のネガティブな経験と、同じく1年以上前に経験した自殺念慮や自殺未遂の関連性を確認する。すると、「不登校」の経験が自殺念慮、自殺未遂に多大な影響を及ぼすことが分かった。

「不登校」経験者は、経験したことがない若者に比べ、3.3倍の若者が本気で自殺を考えたことがあり、同様に2.5倍の若者が自殺未遂を経験している。

また、未経験者に比べて「いじめ」は2.2倍、「人間関係の不和」は1.5倍の若者が自殺念慮を抱え、自殺未遂に関しては「いじめ」が1.6倍、「人間関係不和」が1.9倍の若者が経験している。

図表:過去の自殺念慮・未遂経験への過去の学校関連の経験の影響力

過去の自殺念慮・未遂経験への過去の学校関連の経験の影響力を示す棒グラフ。学業成績不振や急激な低下の経験者は、自殺念慮の経験あり、自殺未遂の経験あり、ともに1.2。不登校の経験者は、自殺念慮の経験あり3.3、自殺未遂の経験あり2.5。学校でのいじめの経験者は、自殺念慮の経験あり2.2、自殺未遂の経験あり1.6。学校での人間関係の不和の経験者は、自殺念慮の経験あり1.5、自殺未遂の経験あり1.9。転校の経験者は、自殺念慮の経験あり0.7、自殺未遂の経験あり0.8。進路に関する悩みの経験者は、自殺念慮の経験あり1.1、自殺未遂の経験あり1.0。
「不登校」の経験が自殺念慮や自殺未遂に大きく関連している

以上のことから、学校関連のネガティブな経験と自殺念慮、自殺未遂の関連性は高く、中でも「不登校」による影響が大きく関係する。ただ、「不登校」そのものが必ずしも原因とは言い切れない。不登校になる背景には「いじめ」や「人間関係の不和」があることも考えられる。

とはいえ、不登校状態や不登校経験が、自殺念慮や未遂に対し高いリスクを背負っていることが分かった。そのような状況にある若者に対して適切な見守りや配慮を行うことで、最悪の結果を回避できる可能性も見えた。

また「転校」をした場合の自殺念慮、自殺未遂のリスクが低減していることにも注目したい。不登校状態の場合は無理に1つの学校に通わせるのではなく、別の学校もしくはそれに代わる居場所を提供するといった解決方法も有効と言えるだろう。

追いつめられた若者が頼りたいのは、身近で大切な人たち

では実際に困難に直面した際、若者たちは誰に相談しているのだろう。男性は「両親や祖父母」、「学校(時代)の友人」、「恋人」、「カウンセラー・相談員」、「学校(時代)の先生」と続き、女性は「両親や祖父母」、「学校(時代)の友人」、「恋人」、「カウンセラー・相談員」、「学校以外の友人」と続いた。

「不特定多数がみれるサイト」と「会員制サイト」については、「不特定多数がみられるサイト」の相談率の方が高く、なおかつ10 代・20 代、特に女性の特徴的な相談先と言える。しかし、相談率自体は0〜4%であり、「学校(時代)の友人」、「恋人」、「学校(時代)の先生」、「カウンセラー・相談員」に比べるとかなり低かった。

図表:困難に直面した場合の相談相手

困難に直面した場合の相談相手を示す棒グラフ。配偶者は男性3%、女性2%。両親や祖父母は男性、女性ともに13%。兄弟姉妹は男性2%、女性1%。子ども、親戚は男性、女性ともに1%。恋人は男性6%、女性9%。学校(時代)の先生は男性5%、女性4%。学校(時代)の友人は男性8%、女性11%。学校外の友人は男性3%、女性5%。職場の上司・同僚は男性0%、女性1%。その他の友人は男性1%、女性0%。カウンセラー・相談員は男性、女性ともに6%。宗教関係者、公的機関の相談窓口、民間の相談窓口は男性6%、女性0%。医師・医療機関は男性1%、女3%。法律の専門家は男性、女性ともに0%。不特定多数がみれるサイトは男性1%、女性4%。会員制サイトは男性1%、女性2%。テレビ・ラジオ・雑誌投稿は男性、女性ともに0%。
男女いずれも相談相手として上位が「両親や祖父母」、「学校(時代)の友人」、「恋人」、「カウンセラー・相談員」と続く

今後、若者の自殺対策に必要な取り組みとは?

これらの現状を踏まえ、日本財団では官民連携での協力体制を作り、若者を主とする自殺対策を検討している。その内容について、日本財団国内事業開発チームの児玉渚(こだま・なぎさ)さんにお話を伺った。

「東京都江戸川区では、『SOSの出し方教育』に力を入れています。恥ずかしいことじゃないから、辛くなったら誰かに相談してほしいと、子どもたちに伝える取り組みです」

具体的には、区立小中学校全校の子どもたちにはお守り型の「相談先一覧表」を配布。手渡す際に「相談先に迷ったら私に言ってね」と配布者が声を掛けることで、子どもたちが困難に直面した際に相談しやすい地域づくりに注力している。

また、長野県では県内の市町村長を対象に、自殺対策の必要性をアピールするキャラバンを開催した。

「自殺は鬱(うつ)が原因といったイメージが強いことが理由で、福祉分野が対応すべきだと思われることも多いんです。けれど自殺は、貧困や家庭環境のトラブルなど、社会全体で取り組むべき課題が要因にあることも多々あります」

自殺問題は、当事者意識を持って包括的に解決しなくてはならない。それを県のリーダーに理解してもらうことで、県全体で取り組みやすい環境をつくることが狙いであったと言う。

そんな活動を手掛ける児玉さんに、今後若者の自殺対策に必要な取り組みについて聞いたところ、「自殺未遂に関して言えば、まず傷ついた心身の治療を継続的に行える仕組みです。これまでの調査で分かったことの1つが、若年層に限らず、一度自殺未遂を経験している方はそれを繰り返している場合が多いということです。例えば薬物の過剰摂取で病院へ搬送されたとします。その際治療は施しても、自殺の原因までは対処されないため、自殺未遂を繰り返してしまうのです」と言う。

自殺まで追い込まれてしまう人のほとんどが、複数の原因を抱えているという。仕事に疲れて転職した先がブラック企業で、さらに借金を抱えてしまい…というように、さまざまな事柄が重なり、人は追い込まれるそうだ。

「そこで必要なのが、心身のサポートのノウハウを持ち合わせている訪問看護師などといった支援職の協力です。自殺未遂者の元へ通いながら、身体的なケアに加え、自殺を考える原因への対応を続けることで、自殺未遂の再発は防止できるかもしれません」

また調査の結果、自殺念慮のある若者が考える相談相手の大半が、身近な人物であったことも対策のヒントになったそうだ。

「友人や家族、恋人に『リストカットしてしまった』と相談された時、どのように接すれば良いのか分からない方も多いと思います。そこで、電話やチャットを活用して『相談を受ける側』へノウハウを伝授するサポート体制を構築できたらと思っています。学校問題に悩む若年層から相談を受けることの多い、先生などの支援職の方にも役立つはずです」

さらに「いじめ」や「不登校」を経験した若者がやり直せる社会をつくることも重要だと児玉さんは語る。

「学校へ行くことが苦痛になった子どもたちに、別の方法で社会と関われるセカンドチャンスを提供する。そんな居場所があれば、きっと多くの子どもの支えになると思うんです」

とは言え、最も必要なのはやはり周りにいる大人たちのサポートだ。

「悩みを相談されたら、とにかく共感して話を聞いてあげてください。一般常識を押し付けたり、助言をしたりするのではなく、じっくり声に耳を傾けること。自殺を考えるほど追い込まれている若者にとって、自分を分かってくれる存在がいると思えること、それが大きな支えになるのです」

〈日本財団第3回自殺意識調査概要〉

  • 目的:自殺意識に関する実態把握
  • 実施主体:日本財団
  • 調査日:2018 年 11 月 22 日(木)~ 2018 年 12 月 7日(金)
  • 調査方法:インターネット調査(アンケート登録モニタによる回答)
    1. 継続調査 有効回答数:15,362人…続紙「調査対象」参照 
    2. 補充調査(18~22歳) 有効回答数:3,126人…続紙「調査対象」参照
  • 分析内容:
    1. 日本全国の自殺に関する経験(自殺念慮、自殺未遂)およびその原因〈継続 調査〉
    2. 若年層の自殺に関する経験(自殺念慮、自殺未遂)およびその原因〈補充調査〉
    3. 自殺念慮・自殺未遂のリスク(自殺念慮・未遂のリスクが高い人の特徴、若年層の自殺念慮・自殺未遂のリスク、自殺リスクを高める要因、自殺リスクを抑える要因)

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