寄付事例

全国にドラッグストア・調剤薬局を展開する株式会社マツキヨココカラ&カンパニー様より、昨年度に続き、対象商品のお買い上げ金額の一部をご寄付いただくキャンペーンを実施頂きました。2022年度および2023年度は、様々な困難に直面している子どもたちを対象に放課後の居場所を提供し、食事、学習習慣・生活習慣の定着、体験の機会を提供する「子ども第三の居場所」事業へのご寄付を頂きました。

全国にドラッグストア・調剤薬局を展開する株式会社マツキヨココカラ&カンパニー様より、新型コロナウイルス感染症拡大の状況下、最前線で奮闘する医療従事者を支援する目的で対象期間中の花王商品のお買い上げ金額の一部を医療従事者の支援基金としてご寄付いただくキャンペーンを実施頂きました。

スイスを拠点とする売上高世界最大の食品メーカー、ネスレの日本法人。過去にも度重なる災害時には「ご当地キットカット」の売上の一部をご寄付いただく等、災害対策に向けた取り組みでの連携を行って参りました。2021年度は、「キットカット」全製品の売上金の一部を日本財団へご寄付頂き、寄付金は感染対策に有効な医療機器や消耗資材を全国111カ所の日本財団在宅看護センターと救急医療病院を対象に配布する事業に活用致しました。

LINEスタンプ、LINE Pay、LINEポイントや、LINE GAME内で販売したアイテム等の売り上げのご寄付をいただきました。いただいたご寄付は、全国の災害現場で活動する軽トラックや機材や、子ども第三の居場所での子どもたちが外で遊ぶための遊具として活用させていただきました。

楽天グループが2011年に開始したインターネット募金プラットフォーム「楽天クラッチ募金」内、「令和6年7月からの豪雨災害支援募金」へお寄せいただいた募金を、日本財団の災害復興支援活動へご寄付いただきました。同プラットフォームでは、楽天ポイントをはじめとする様々な決済手段を使って、多様な社会貢献活動へ募金をしていただくことができます。

メルカリと日本財団は、取引時の寄付を促進するため、「寄付型梱包資材」を共同開発しました。この資材の購入1セット（10枚入り）につき50円が寄付されます。さらに、出品して得た売り上げをメルぺイ残高を通じて寄付歴る「メルカリ寄付」や、出品時に簡単に寄付設定ができる「かんたん寄付」機能も提供しています。これらの取り組みにより、より手軽に社会貢献ができるようになりました。

Yahoo!ネット募金はVポイントを使って、NPO等の団体に簡単に寄付ができるサービスです。
国際協力、環境、福祉など、さまざまな分野で活動する団体に対して定常的に寄付を募る「募金」のほかに、災害発生後すばやく募金を始め、迅速な支援につなげる「緊急支援募金」があります。
日本財団は、Yahoo!ネット募金で子どもサポート支援や災害復興支援等の基金で寄付を集めています。

『マネーフォワード ビジネスカード』スポンサーポイント」は、参加企業・個人事業主が『マネーフォワード ビジネスカード』で決済を行うと、還元されるポイントの一部^※1を、特定の団体や基金に寄付できる仕組みです。

株式会社マネーフォワード様からのご寄付・ご協力により、カード決済の還元ポイントを日本財団が提供する6つの基金に寄付いただいております。これにより、参加企業や個人事業主は、ビジネスを通じて、復興や災害支援、難病児支援、障がい者支援、環境保全活動など、様々な社会課題に貢献することができます。

手軽に交換できるマイルで、多数の特典が利用できる「セブンマイル」。日本財団は、子どものサポートに係る複数基金や災害復興支援特別基金など、その時々に必要な分野で、「セブンマイル」を通じたご支援を受け付けております。株式会社セブン＆アイ・ホールディングス様からのご寄付・ご協力により、皆さまのマイルが大きな力となって現場に届いています。

セブンマイルプログラムは、セブン＆アイグループの店舗でお買物をするとマイルが貯まる便利な会員向けサービスです。
貯まったマイルは、セブン＆アイグループの商品やクーポンと交換できるだけでなく、さまざまな支援団体のプロジェクトへ寄付することもできます。
寄付は10マイルから可能で、小さな寄付の積み重ねが大きな力となり、社会貢献につながります。

同社主催のイベント「BAYCREW’S FESTIVAL’24 OSAKA」にて、チャリティバザーと募金活動を実施いただき、能登半島復興支援のためのご寄付をいただきました。イベントではファッションショーやライブ、マーケット、ワークショップなど多彩なコンテンツが展開されるとともに、多くの来場者に社会貢献活動にご参加いただくことができました。

日本財団は、1% for the Planet(R)の環境プログラムパートナーです。
1% for the Planet(R)は、企業や個人が年間メンバーシップと日常的なアクションを通じて環境問題の解決を支援することを促すグローバルなムーブメントです。
日本財団の一部の承認されたプロジェクトへのご支援は、1% for the Planet(R)の会員資格のための支援として認定されます。

「メットライフ財団×日本財団 高齢者・子どもの豊かな居場所プログラム」
米国大手生命保険会社の一つであるメットライフ。この度メットライフ財団様よりご寄付を受け、同社の日本法人であるメットライフ生命保険株式会社様との密な連携のもと、「メットライフ財団×日本財団 高齢者・子どもの豊かな居場所プログラム」開始に至りました。
本プログラムでは、メットライフ財団様から頂くご寄付を活用し、2021年9月から約3年間で、高齢者ホスピス10施設と、困難な状況にある子どものための施設「子ども第三の居場所」2施設の計12カ所開設します。また、メットライフ生命の社員の皆さまには、日本財団が展開する全国の高齢者および子ども向け施設におけるボランティア活動に参加いただきます。高齢者と子どもの支援に力をいれる日本財団は、同じく同分野に注力する同社と共に、豊かな地域社会の創造に取り組みます。

「日本財団は、Googleの慈善事業部門であるGoogle.org（外部リンク）からの支援300万米ドルにより、新型コロナウイルス禍で打撃を受けた日本の非営利団体をデジタルの力で支援するための「デジタルトランスフォーメーション基金」を設立しました。同基金では、困難を抱える人たちがDX（デジタル・トランスフォーメーション）の導入によってよりよい生活を送ることを目的とし、特別支援学校や長期入院中の子ども等に向けたVR等による体験コンテンツ開発事業や、子ども達を対象としたオンライン食育プログラム等の支援を開始しています。

「3.11 これからも、できること。」

災害分野での強固な連携をはかるLINE株式会社様・ヤフー株式会社様の共同企画、「3.11 これからも、できること。」にて、日本財団の主力事業である災害対策事業へのご寄付を呼びかけていただきました。寄付者の皆さまにはLINE Payを通じ、頻発化・激甚化している災害に備え、被災時の速やかな生活再建をサポートいただくためのご寄付を頂きました。

クロネコヤマトでおなじみの運送会社ヤマト運輸株式会社様より、全国の日本財団「子ども第三の居場所」（※159拠点 2024年11月末時点）へ、食料品・飲料や日用品を定期的に寄贈いただくプロジェクトが開始されました。届けられるのは、品質には問題がないものの、運送の過程で外装に傷や汚れが付き、廃棄される予定だった商品で、「もったいない」という想いから始まりました。「子ども第三の居場所」に届けられたお菓子やジュースに子どもたちは大喜び、洗剤やトイレットペーパーなどの日用品は日々の運営に大助かりとスタッフからの声が届いています。

長年TOOTH FAIRYにご賛同いただいている生活用品メーカー、ライオン株式会社様。2022年度、2023年度にかけて、歯ブラシを累計5,180本、歯磨き粉を累計4,000本をご寄贈いただきました。いただいた歯ブラシや歯磨き粉は、口腔衛生が深刻な問題となっているミャンマーの子ども達や、入院する子どもに付き添うご家族へ寄贈しました。歯ブラシをもらった子どもやご家族からは、「買い物も難しい状況だったので、心が軽くなった」「元気をもらえた」など感謝の声が数多く上がっています。

2022年度には「日本で過ごすクリスマスが少しでも心温かいものになるように」との思いからウクライナ避難民の方々へ化粧品セットを、2024年度には子育て中の親御さんや被災地の皆さまへスキンケアセットをご寄贈いただきました。