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南海トラフ、首都直下、千島海溝・日本海溝——発生リスクの高い巨大地震と命を守る防災

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いつ起きてもおかしくない巨大地震。そのリスクを知り、もしものときの対処法をシミュレーションしておくことが重要だ。Graphs/PIXTA
この記事のPOINT!
  • 日本には今後30年以内に発生が予想されている巨大地震がいくつも存在する
  • 被害は、個人が地震の防災対策を講じることで大幅に軽減することができる
  • 日頃から防災意識を持ち事前にイメージし備えることで、大切な命を守ることができる

執筆:日本財団ジャーナル編集部

世界で起きているマグニチュード6以上の地震の約2割を占めると言われる地震多発国・日本(※)。発生からまもなく7年目を迎える熊本地震では、災害関連死を含めて270人以上が亡くなり、県内で20万棟近い住宅が被災するなど大きな被害を出したことも記憶に新しい。

そして日本には、近い将来に発生する可能性が高い巨大地震がいくつも存在する。その中でも特に被害が大きいとされている南海トラフ地震、千島海溝・日本海溝の地震、首都直下地震は、30年以内に60〜70パーセントの確率で起こると予測されている。

日本地図:
・南海トラフ地震(海溝型地震)
30年以内にM8〜m9クラスの地震が発生する確率:70%程度

・千島海溝・日本海溝周辺海溝型地震
根室沖:30年以内に地震が発生する確率:60%など様々なケース
20メートルを超える大きな津波が予測される

・首都直下地震
南関東域で30年以内にM7クラスの大規模地震が発生する確率:70%程度
西日本全域に及ぶ超広域震災

・相模トラフ沿いの海溝型地震
30年以内に大正関東地震タイプなどM8クラスの地震が発生する確率:ほぼ0〜5%

・中部圏・近畿圏直下地震
老朽木造市街地や文化財の被災が懸念
日本で想定される大規模地震。発生予測確率は、地震調査研究推進本部による(2017年1月時点)。画像引用:内閣府防災情報ページ「地震災害」

この記事では、それら巨大地震の被害規模と、自宅や通勤・通学中などに発生したときの対処法、発生後にするべき行動を紹介したい。

発生リスクが特に高い3つの地震の被害規模

政府は主な活断層と海溝型地震を評価し、地震の発生する確率を4段階に分けて公表している。ここでは特に被害が大きくなることが予想されている3つの地震の概要と被害予想を紹介しよう。

南海トラフ地震

静岡県の駿河湾から九州の日向灘にかけての海底には、フィリピン海プレートとユーラシアプレートが接する溝状の地形「南海トラフ」がある。このエリアでは、今後30年以内に70~80パーセントの確率でマグニチュード8から9の巨大地震が発生すると予測されている。

政府が2019年5月に発表したデータによると、死者23万1,000人、全壊または焼失する建物は209万4,000棟と予測。また経済被害は東日本大震災の10倍以上となる220兆円を超えると想定している(※)。

日本地図:
静岡県から宮崎県にかけての沿岸部の一部では震度7となる可能性がある。それに隣接する周辺の広い地域では震度6強から6弱の強い揺れに。日本海側に行くほど隣接する周辺の広い地域で震度5〜4の揺れになると想定
南海トラフ地震の震度分布。画像引用:内閣府防災情報ページ「南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ/南海トラフ巨大地震の被害想定(施設等の被害・経済的な被害)(再計算)(令和元年6月)」

千島海溝・日本海溝周辺海溝型地震

北海道から岩手県の沖合にある「千鳥海溝」と「日本海溝」。30年以内に60パーセントの確率で起こると言われ、巨大地震と津波が発生した場合、千鳥海溝地震で死者は最大約10万人、経済的被害は約17兆円、日本海溝地震で死者が最大約19万9,000人、経済的被害は約31兆円に上ると推計される。

また日本海溝沿いでマグニチュード9.1の巨大地震が発生した場合は、東北や北海道の各地で10メートル、千島海溝沿いでマグニチュード9.3の巨大地震が発生した場合は北海道東部を中心に20メートルを超える津波が押し寄せると予想されている(※)。

東日本地図:
日本海溝沿いでは、福島県南相馬市で19m、宮城県気仙沼市で16m、岩手県宮古市で30m、青森県八戸市で27m、千島海溝沿いでは、北海道えりも町や釧路町で28mの高い津波が推計されている
日本海溝モデルの満潮時想定沿岸津波高(左)と 千島海溝モデルの満潮時想定沿岸津波高(右)。画像引用:内閣府「日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震の解説ページ」

首都直下地震

今後30年以内に70パーセントの確率で起きると予測されている、マグニチュード7クラスの大地震。最悪の場合、死者はおよそ2万3,000人で、そのうち1万6,000人は火災によるものと予想されている。

経済被害はおよそ95兆円と日本の国家予算に近い額が失われ、首都中枢機能が大打撃を受けるだけに、世界経済にも大きな影響を及ぼすと言われている(※)。

首都圏地図:
東京沿岸部の一部で震度7、隣接する周辺地域で震度6弱〜6強、山間部に行くほど隣接する周辺地域で震度5〜4の揺れになると想定
首都直下地震の震度分布。画像引用:内閣府防災情報ページ「特集 首都直下地震の被害想定と対策について(最終報告)」
首都圏地図:
ほとんどがビル化されている山手線の内側の都心部では火災が燃え広がらない一方、木造住宅密集地域が多い山手線の西側や東側のいわゆる下町と言われる区域は全壊焼失する想定が高くなっている
首都直下地震による250mメッシュ別の全壊・焼失棟数。画像引用:内閣府防災情報ページ「特集 首都直下地震の被害想定と対策について(最終報告)」

もしも地震が発生したら。シチュエーション別対策

地震発生の際には、落ち着いて適切な行動をすることで被害を軽減したり、回避したりすることができる。では実際にどのように対処すればよいのか、シチュエーション別に紹介したい。

[屋内]

●自宅

・基本行動

揺れを感じたら、まずは身の安全を守ることが最優先。頭部を保護し、丈夫なテーブルや机の下など安全な場所に隠れること。隠れる場所がなく、棚や棚に載せてあるものが落ちてくる可能性がある場合は、できるだけ離れよう。

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地震による揺れを感じたら、まずは身の安全を確保することが第一

・就寝中

まず寝室には棚やタンスなど倒れそうなものは置かないようにすること。地震が発生した際は布団や枕で頭を保護し、揺れが収まるのを待つ。

ベッドの下にスペースがある場合は、下に入って安全を確保。窓ガラスがある場合はできるだけ離れよう。

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事前の対策として、寝室には倒れそうなものなどを置かないようにし、頭の上にものが落ちてこない場所に寝るようにしよう

・トイレ・お風呂

ドアが変形してしまう可能性があるため、まず扉を開ける。トイレは照明などの破損、お風呂はすべりやすく転倒の恐れがあるため、揺れが収まるまで低い姿勢をとり、腕を使って頭部を守ろう。

・台所(料理中)

料理中の場合、調理器具や油でけがややけどを負う可能性があるので、コンロからはできるだけ離れ、身を守ろう。

最近のガスメーターは強い揺れを感知すると自動で火が止まる仕組みになっているため、火を止めるのではなく火から離れることが重要。

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無理して火を消しに行かず、テーブルがあればその下に身を伏せ、揺れが収まるのを待とう

●職場

キャビネットや棚、ロッカー、コピー機などから離れて、机の下に隠れて頭部を守ろう。外へ逃げる際は落下物に注意し、エレベーターは使わないようにする。

●エレベーター

揺れを感じたら、全ての階のボタンを押し最初に停止した階で降りるのが基本だが、その階が安全か見極めてから降りるようにしよう。中に閉じ込められたときは、非常用のインターホンを押して救助が来るのを待つ。

●スーパー・デパート

バックや買い物かごなどで頭を保護し、ショーケースなど倒れやすいものがある場所からは離れて揺れが収まるのを待とう。

エレベーターホールなど比較的商品の少ない場所や建物の支柱付近などに身を寄せるとよい。避難の際にエレベーターは使わないようにしよう。

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商品が落ちてくることがあるので、バッグや買い物かごなどで頭を守ろう

●地下街

地上より比較的安全だが、人が押し寄せてパニックが起きたり、火災が発生するなどの危険性も。もし火災が発生したら周りの人と協力して消火活動をする、避難する際は身をかがめてハンカチで口を覆う。

地下街は60メートルごとに非常口が設置されている。非常口にたどり着いてもいきなり外には出ずに安全かどうか状況を確かめよう。

[屋外]

●住宅地やオフィス街(歩行中)

建物や看板、ブロック塀や門、自動販売機、電信柱など、倒壊の危険性がある場所からはできるだけ離れよう。

ガラスなどの落下物にも注意が必要だ。また歩道が危険だからといって車道に避難すると、走ってきた車と衝突するなどの危険もあるため注意しよう。

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窓ガラスや看板などが落ちてきて、破へんが広範囲に飛び散る可能性があるので、バッグなどで頭を守りながらできるだけ建物から離れよう

●海岸

津波が襲ってくる可能性があるので、避難指示を待たずに高台を目指して避難することが重要。近くに高台がない場合は、3階建て以上の建物を目指そう。

海水浴中の場合は、監視員やライフセーバーの指示に従う。

●川べり

津波は川をさかのぼるため、流れに沿って上流に避難しても追いかけてくる。川の流れに対して直角方向に素早く非難することが重要。

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川べりでは流れに対して直角方向に逃げることが大切

●山・丘陵地

落石に注意し、急傾斜地や崖など危険な場所からはできるだけ離れよう。

登山中の場合は、地震で地盤がゆるみ、崩れやすくなっている可能性があるので、足元に注意を払いながら避難しよう。

●移動中

・電車・バス

揺れを探知すると急停止することがあるので、立っている場合は手すりやつり革をしっかり握る。座っている場合は姿勢を低くして頭を鞄などでガードしよう。

むやみに車外に出たりせず、乗務員の指示を待つ。駅のホームにいる場合は落下物に注意しよう。

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つり革やシートをしっかり持って転倒しないように注意しよう

・地下鉄

基本は電車やバスと同じ。「海抜ゼロメートル地帯」「海岸地域」などは津波や河川の水が流れ込む危険性があるが、浸水してくるまでには時間がかかる。パニックにならず、冷静に避難しよう。

・自家用車

運転中は急ブレーキをかけたりしないこと。ハザードランプを点灯させ、ゆっくりスピードを落としながら道路の左側に停車。エンジンを切り、揺れが収まるまでは車外に出ず、カーラジオなどで災害情報を確認しよう。

避難する場合は、車のキーをつけたままドアをロックしないで窓は閉める。連絡先を書いたメモなどを見えるところに置くと安否も分かりやすい。

高速道路の場合は、約1キロメートルごとに非常口が設けられているので、そこから地上に降りることができる。

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車はロックせずに連絡先を見えるところに置き、貴重品を持って避難しよう

地震による揺れが収まってからの対処法

●身の安全の確保

まずは周囲を確認し、身の安全を確保。慌てて行動すると、転倒した家具類や飛び散ったガラスなどでけがをする恐れがあるため、スリッパや靴を履いて足を守ろう。窓や戸は開けて、出口を確保する。

自宅内で火災が発生した場合は、大声で周囲に知らせ、消火活動を行う。燃え上がった火が目の高さまで大きくなったときは周囲にも声をかけながらすぐに避難しよう。

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避難する際は近所にも声をかけて、もし助けが必要な人がいれば、助け合おう

●避難の判断

災害が発生した際はデマや根拠のないうわさが流れやすい。テレビ、ラジオ、役場等の情報に注意し、正しい状況を把握するように努めよう。

役場からの避難指示が出たら従う。建物倒壊や火災が発生している場合、津波警報が出ている場合は一刻も早い避難が必要となるが、自宅が安全な場合は在宅避難(別タブで開く)という選択肢も入れよう。

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デマやうわさに惑わされず、テレビ、ラジオなどから正しい情報を収集しよう

●会社や外出先での帰宅困難

地震発生後は、通行できる道路や駅に人が押し寄せパニックが起きる恐れがあるため、むやみに移動しないこと。

家族の安否が心配な場合は、スマートフォンから災害掲示板などを利用する。帰宅困難者が待機できる「一時滞在施設」が庁舎やオフィスビル、ホテルなどで開設されるので、その利用も選択肢に入れよう。

徒歩で帰宅する場合は、混雑が発生しそうなルートは避けよう。夜は足元が見えにくく危険なので、遠距離移動になる場合は時間帯も考えて行動すること。

徒歩で帰宅する途中、トイレ・水道水・休憩場所を提供してくれる「災害時帰宅支援ステーション」としてコンビニエンスストアやファミリーレストラン、ガソリンスタンドなど開放される施設があるので、利用しながら帰宅しよう。

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「災害時帰宅支援ステーション」のステッカー。対象の店舗には店先にこのステッカーが貼られている
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東京防災マップ(外部リンク)では「「災害時帰宅支援ステーション」も検索することが可能。公式サイトで公開している自治体も多いので事前にチェックしておこう

災害時の家族のルールを決めておくことで、安心して行動できる

災害の発生に備え家族で防災ルールを決めて、共有することも重要だ。そうすることで、別々の場所で地震に遭っても落ち着いて行動することができる。

●地震発生時

これまで一般的な対処法についてお伝えしてきたが、その方法が必ずしも自分たちに当てはまるとは限らない。例えば地震発生時に机の下に隠れるのが原則だとしても、近くに倒れやすいものがある場合は適していない。

地震が発生した際、どの場所が安全でどの場所が危険か、どの場所から外に避難できるかなどを事前に話し合っておこう。

●家族の集合場所と待ち合わせ時間

家族が離れた場所で被災した場合の集合場所や避難所を事前に決めておこう。避難所や避難場所は混み合うことも予想されるため、「○○小学校の体育館の入り口横」など細かく設定しておくとよい。

また集まる時間とどれくらい待つかのルールを決めておくと行き違いも防げる。例えば「決めた時間に30分経っても集まらなければ、次に決めた時間に集合する」などと明確に設定。集合場所が決まったら、自宅や勤務先、学校など普段いることの多い場所から、実際に歩いて避難ルートを確認しておこう。

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災害が起きたときには、家族でどこに集合するか、どうやって連絡をとるかなどをルールとして決めておくことが重要

●家族の連絡方法

災害時には携帯電話の音声通話はつながりにくくなるため、それ以外の連絡手段を決めておこう。

LINE(外部リンク)

音声通話が難しい状況でも、データ通信さえできればメッセージを送ることができるほか、スマートフォンのGPS機能をONにしていれば、位置情報も送れる。

震度6以上など大規模な災害が起こった際にはホームタブに「LINE安否確認」が出現。タップするだけでLINE上の友達に状況を共有できる機能も。また、LINEのほかTwitterやFacebookなどのメッセージ機能も災害時には活用しやすい。

災害伝言ダイヤル(171)(外部リンク)

固定電話、携帯電話、インターネット、公衆電話(無料)から利用可能な、安否の確認や避難場所の連絡などが行えるサービス。安否情報を音声で残すことができる。

災害用伝言版(web171)(外部リンク)

パソコンや、大手キャリア以外のスマートフォンからはweb171に、スマートフォンからは各社の災害用伝言版アプリにアクセスし、テキストメッセージで安否情報を残すことができる。「災害伝言ダイヤル」とも情報が共有されており、キャリアが違うユーザー同士でも検索することが可能だ。

これらの対策がまだだという人は、今からでも決して遅くはないのでぜひ進めてほしい。地震を知り、防災対策を重ねることで被害は軽減できる。自分や大切な家族の命を守るために、もしものときの防災意識を高めよう。

  • 掲載情報は記事作成当時のものとなります。