2014年のプレスリリース一覧

日本財団は、台風により使用不可能になった旅客船「日本丸」の代替船をパラオ共和国に寄贈するにあたり、引渡式典を下記のとおり開催します。 1989年、日本財団がパラオ共和国に寄贈した旅客船「日本

日本財団は、日本の自衛隊とミャンマー国軍の交流機会を設けるため、「日本・ミャンマー将官級交流プログラム」を発足。この度、ミャンマー軍訪日団（全10名、団長：イェ・アウン中将）が来日し、下記のとおり舞鶴

日本財団は、日本の自衛隊とミャンマー国軍の交流機会を設けるため、「日本・ミャンマー将官級交流プログラム」を発足。この度、ミャンマー軍の訪日団（全10名、団長：イェ・アウン中将）が来日し、下記のとおり浜

日本財団は、日本の自衛隊とミャンマー国軍の交流機会を設けるため、「日本・ミャンマー将官級交流プログラム」を発足。この度、ミャンマー軍の訪日団（全10名、団長：イェ・アウン中将）が来日し、下記のとおり防

日本財団は、経済同友会の協力を得て、東北の被災地の地域課題の解決につながるだけではなく、企業の人材育成にも大きな成果が見込まれる、東北への人材派遣プロジェクト「WORK FOR 東北」企業向けセミナー

日本財団は、東京大学先端科学技術研究センターと共に「異才発掘プロジェクト ROCKET」を開校。将来の日本をリードし、イノベーションをもたらす人材を育成します。 日本の教育システムは、オールマイティで

日本財団は、50ヵ国90人の行政官が初めて一堂に会する総会を開催し、世界の海洋の諸問題を議論します。 気候変動に伴う海洋の環境変化や水産資源の減少など、海洋に関する問題が世界的に進行し、早急な対応が

日本財団は造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善のために必要な「設備資金」と、資材の仕入れや 販売、加工などのために必要な「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設けており、201

日本財団の奨学事業「日本財団アジア・フェローシップ」（API=Asian Public Intellectuals）※の一環で、「アジアの災害と紛争の現場から〜市民参加と協働による創造的復興〜」と題し

アール・ブリュット作品等を展示する全国の美術館4館による初めての合同企画展「TURN / 陸から海へ（ひとがはじめからもっている力）」がいよいよスタート。京都・みずのき美術館を皮切りに全国を巡回します

日本財団は東日本大震災復興支援の一環として、岩手県内の水産海洋系高校３校が共同利用する実習船の再建を支援、2014年11月4日に進水式を以下のとおり開催します。 岩手県立の水産海洋系高校3校（宮古水産

日本財団は、「和歌山県と連携した海洋教育の推進及びセーリング競技の普及促進」を図るため、和歌山県体育協会に対して、誰もがセーリングを安全に楽しめるよう設計されたアクセスディンギーなどヨット66艇の配備

日本財団は、社会的養護を必要とする子どもたちが、より家庭的な環境で暮らすことのできる社会をめざして、里親研修や里親家庭・ファミリーホームの改修等に取り組んで参りました。 産みの親が何らかの事情で育て

日本財団は、グレイトブリテン・ササカワ財団と英国王立国際問題研究所（チャタム・ハウス）の協力のもと、ジョン・メージャー元英国首相を基調講演者として招き、10月2日、3日に下記の通り「日英グローバルセミ

日本財団はこれまでに育成してきた「日本財団ホスピスナース」を対象とし、ホスピス緩和ケア分野の新しい学びを提供するだけではなく、コミュニケーション能力の向上を　目指したグループワークを行う研修会を実施し

日本財団は、今年度2回目となる定例記者発表会を下記の通り開催いたします。近く予定されている主な取り組みを発表するほか、局地的な豪雨で発生した広島土砂災害への支援活動について報告します。 記

東日本大震災からの復興を支援する民間人材を被災地の自治体等に派遣する日本財団「WORK FOR東北」では、これまでの就労者が一堂に会する研修会を初めて開催します。 日本財団は、復興庁と協働し、行政と

アール・ブリュット作品等を展示する全国の美術館4館による初めての合同企画展を前に、同企画展を監修するアーティストで東京藝術大学教授の日比野克彦氏が知的障がい児と共に、2泊3日ショートステイ（短期滞在）

日本財団は、福島原発事故による福島県民の健康への影響を検証し、国内外の専門家らが議論するための国際専門家会議「放射線と健康リスクを超えて〜復興とレジリエンスに向けて〜」を開催、福島の復興施策に役立てて

タイ・バンコクで7月30日から8月1日まで開催された「アジア女性社会起業家セミナー」の報告会を9月14日、東京で開催致します。 本セミナーでは、メコン地域（カンボジア・タイ・ミャンマー・ラオス・ベト