2021年のプレスリリース一覧

調査結果 主なポイント コロナ禍以降の留学意欲：全体の40.7%（学生の42.5%） 留学への意欲・興味・関心ありうち31.7%はコロナ禍で留学への関心が減退、21.4%は現在も回復していない日本

日本財団と大阪大学（大阪府吹田市、総長 西尾章治郎）は、このたび、「日本財団・大阪大学感染症対策プロジェクト」の一環として建築する「感染症」に関する研究棟のコンセプトデザインを発表いたしました。デザイン

⽇本財団は、アスリートと共に社会貢献活動の輪を広げていくことを⽬的とした「HEROs～Sportsmanship for the future～」（以下 HEROs）プロジェクトを実施しています。この一

日本財団は、2021年12月6日（月）（日本時間）に、国際的な海洋技術開発コンソーシアムであるDeepStar※1と、連携技術開発プログラム設置に関する協力覚書を締結しました。本協定により日本財団とDe

日本財団と株式会社メルカリ（以下、メルカリ）は、本年9月から販売を開始した「寄付型梱包資材」※2が販売開始2カ月で15,000枚を突破したことをお知らせいたします。

社会的マイノリティへの偏見・差別は、東京2020大会後10ポイント減少「D&Iへの意識高まった」10代の約6割に対し、50代は約3割に留まるD&Iの理解や支持については、関東地方で高く、

日本財団は、アスリートと共に社会課題解決の輪を広げていくことを目的とした「HEROs Sportsmanship for the future」（以下HEROs）プロジェクトにおいて、社会貢献活動を行う

日本財団は2021年11月11日、福岡市と「家庭養育推進自治体モデル事業」にかかる協定を締結しました。本事業は、すべての子どもがその権利を尊重され、安全・安心であたたかい家庭において育つことを目指す共同

日本財団は、造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善のために必要な資金「設備資金」と、資材の仕入れ、諸経費のために必要な資金「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設けています。202

株式会社セブン‐イレブン・ジャパン（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：永松 文彦）、日本財団と広島県（知事：湯﨑 英彦）は、広島市（市長：松井 一實）の協力のもと、限りある資源の有効な活用と海洋プラ

調査結果 主なポイント コロナ禍以降に増した経験：政治・選挙が自分に影響すると感じる（増えた計33.9%）、政治・選挙・社会問題に自分の考えを持つ（増えた計27.9%）、身近な人と政治・選挙・社会

日本財団が行う、アスリートと共に社会課題解決の輪を広げていくことを目的とした「HEROs Sportsmanship for the future」（以下HEROs）プロジェクトのHEROsアンバサダー

日本財団は、近年、大きな社会課題となっている「ヤングケアラー」支援の第一弾として、日本ケアラー連盟、ケアラーアクションネットワーク協会に、計1,475万円を助成することを決定しました。ヤングケアラーに対

岡山市(市長：大森 雅夫)、倉敷市(市長：伊東 香織)、株式会社セブン‐イレブン・ジャパン（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：永松 文彦、以下「セブン‐イレブン」）、日本財団は、限りある資源の有効な

日本財団と環境省は、国内における海洋ごみ対策の優れた取り組みを発掘し広く発信することを目的に、「海ごみゼロアワード2021」を共同実施しています。2021年10月6日（水）に、外部審査委員による審議を経

アジア・太平洋地域でトップ10に入ったのは日本（2位）、オーストラリア（7位）、中国（10位）の3カ国のみ。欧州がプラスチック管理の取り組みでリードする一方、世界のプラスチック生産量の半分を占めるアジア

日本財団は、難病の子どもと家族の孤立を防ぐための施設「地域連携ハブ拠点」を設置・支援しています。本日、2021年10月1日に、全国27拠点目、宮崎県内初となる「HALE（ハレ）たちばな」を開所しました。

調査結果 主なポイント 2021年衆院選の投票意向：投票する／多分投票する55.2％投票しない／多分投票しない理由の上位3項目：面倒（51%）、忙しい（22.5%）、投票の仕方を知らない（16.2

日本財団が推進する渚の交番プロジェクトのもと、一般社団法人 みんなでびぜん・岡山県備前市が運営する「渚の交番 ひなせうみラボ」が、2021年9月27日（月）に備前市日生町頭島にオープンしました。

日本財団は、家族や親族が集まるお正月を「遺言」について話し合う機会にしてもらいたいと、1月5日を「遺言の日」に制定し、遺言の必要性を発信しています。この遺言の日に合わせて、第6回ゆいごん大賞「ゆいごん川