2021年のプレスリリース一覧

日本財団と環境省は昨年に引き続き、増加し続ける海洋ごみ対策を目的として、全国一斉清掃キャンペーン「海ごみゼロウィーク2021」と、国内の対策事例を募集・発信する「海ごみゼロアワード2021」を共同で実施

日本財団は2021年3月17日、全国で初めて大分県と「家庭養育推進自治体モデル事業」にかかる協定を締結しました。本事業は、すべての子どもがその権利を尊重され、安全で安心であたたかい家庭において育つことを

日本財団は1月、8カ国の女性を対象に少子化をテーマとした意識調査を実施しました。世界の人口は2020年、77億人を超え、国連は今世紀半ば過ぎに100億人に達すると予測しています。そうした中、先進国の多く

日本財団は、困難を抱えている子どもたちが、放課後に安心して過ごせる居場所を提供し、生き抜く力を育むことを目的とした「子ども第三の居場所」を設置・支援しています。2016年から始まった本事業は、この度、2

日本財団は、2021年3月14日（日）20:30に、テレビ&ビデオエンターテインメント「ABEMA」にてONE LIVE #22 特別編「HEROsたちの哲学」を配信いたします。競技場の外でもス

日本財団は、防災、災害支援の輪を未来につなげることを目的としたYouTubeライブ番組を2021年3月11日（木）19時より生配信します。

ザ・エコノミスト・グループと日本財団は、2021年3月3日、第8回ワールド・オーシャン・サミットにおいて、新たなイニシアチブ「Back to Blue （バック・トゥ・ブルー）」の創設を発表しました。

日本財団は、パフォーミングアーツを通じて、障害・性・世代・言語・国籍など、個性豊かな人たちと一緒に楽しむ芸術祭、「True Colors Festival 超ダイバーシティ芸術祭 -世界とつながるともっ

日本財団は「難病の子どもと家族を支えるプログラム」の一環として、東京おもちゃ美術館と共同開発した難病の子どもと家族が一緒に遊べるおもちゃセット「あそびのむし」を配布し、このほど配布が完了しました。本配布

日本財団は、新型コロナ療養施設として設置・東京都が運営している日本財団災害危機サポートセンターのうち日本財団パラアリーナについて、再度パラアスリートの練習拠点とすることを決定しました。2021年4月1日

日本財団は「脱炭素」をテーマに34回目の18歳意識調査を1月中旬に実施しました。その結果、温暖化の主な原因については66.7%が「人間の社会活動に伴う温室効果ガスの排出」と答え、温暖化リスクについても7

日本財団は、高齢者福祉施設等（以下、高齢者施設）に勤務する方などを対象に、無料PCR検査を定期的に実施する旨を本年1月に発表しました。その後、検査手法等をあらためて検討し、本日、2021年2月24日から

日本財団は、造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善のために必要な資金「設備資金」と、資材の仕入れ、諸経費のために必要な資金「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設けています。当財団

2021年1月19日に発表いたしました高齢者福祉施設等に勤務する方を対象とした無料PCR検査事業に関連して、拠点となる検査センターを2月8日に東京・お台場の船の科学館敷地に開設する旨、ご案内申し上げまし

日本財団は、ビジネスにおいての障害者インクルージョン（雇用・製品サービスが障害者にも不自由なくアクセスできる）の推進を目指し、The Valuable 500（V500）とグローバル・インパクト・パート

日本財団は、このたび第4弾の新型コロナウイルス対策支援として、エッセンシャルワーカーのうち高齢者福祉施設及び療養型病院等（以下、「介護施設等」という。）に勤務する方などを対象に、無料PCR検査を定期的に

日本財団は「教育格差」をテーマに33回目の18歳意識調査を昨年12月上旬に実施しました。その結果、他の人に比べて学習環境に差があると感じている人は4割強に上り、その理由のトップは「集中して勉強できる環境

日本財団は、夫婦や家族で「遺言」について話し合う機会にしてもらいたいと、1月5日を「遺言の日」に制定し、遺言の必要性を発信しています。この度、遺言の日に合わせて60歳～79歳までの男女2,000人を対象

日本財団は、夫婦や家族で「遺言」について話し合う機会にしてもらいたいと、1月5日を「遺言の日」に制定し、遺言の必要性を発信しています。この遺言の日に合わせて、老後の不安や進まない終活をユーモアで笑顔に変