2022年のお知らせ一覧

日本財団 DIVERSITY IN THE ARTS（ニッポンザイダン ダイバーシティ・イン・ジ・アーツ）は2018年から続く、障害のあるアーティストによる作品の公募展「日本財団 DIVERSITY I

日本財団では、次の災害に備えるために、隣接する地域の団体・組織間において顔の見える関係性を構築することを目的としたワークショップを宮城県丸森町にて開催します。2011年東日本大震災、2019年台風19号

表記の業務委託を受託する事業者を募集します。

日本財団は、こどもの権利・利益を第一に考えるこども政策の実現を目的に、全国4ヵ所（鳥取県、山形県、福岡県、岐阜県）でシンポジウム「こどもの視点にたった政策とは」を開催いたします。2023年4月にはこども

日本財団では、今後、成長が見込まれる海洋開発分野への我が国の参入を目指し、産学官との連携のもと、総合的な技術力の向上に向けた取り組みを進めております。米国・ヒューストンは、メキシコ湾油田地域を有し、世界

日本財団広報におけるメディアリレーション業務に関する一部業務委託の総合評価落札方式による一般競争入札の参加資格を得ようとする者の申請方法等についてお知らせします。

2022年1月19日に設置いたしましたトンガ救援基金に25,122件の個人や法人の皆様より総額90,654,870円のご寄付のお申し出をいただいております。（4月28日時点）

日本財団は、2022年4月29日（金）、5月3日（火）〜5月5日（木）は休業いたします。この間にいただいたお問い合わせは、順次対応させていただきます。ご不便をおかけしますが、ご了承ください。

日本財団と東京大学（総長 藤井 輝夫）は4月19日、世界的に増加し続けている海洋プラスチックごみ（以下、海洋プラごみ）の問題に関して、科学的知見を充実することを目的として2019年5月に開始した共同プロ

2022年度において、『2022年度「18歳意識調査」の調査設計、実施及び報告業務委託』の総合評価落札方式による一般競争入札の参加資格を得ようとする者の申請方法等についてお知らせします。 受付を終

日本財団は、2023年4月に予定されているこども家庭庁の発足を機に、こども政策の充実とこども基本法の制定に向けて、官民が共に議論するシンポジウム「こどもの視点にたった政策とは」を全国4都市（鳥取県、山形

日本財団は、ウクライナから日本に避難するウクライナ国民の皆さまへ、渡航費・生活費・住環境整備費を支援します。下記のとおり詳細をご案内します。

日本財団は2022年度において、「日本財団第二ビルトイレ改修工事」につき、一般競争入札参加業者を以下のとおり募集します。参加資格を得ようとする者の申請方法等についてお知らせします。

2021年度「メットライフ財団×日本財団 高齢者の豊かな居場所プログラム」（募集期間：2021年11月24日（水）～2021年12月15日（水））について、ご申請をいただいた事業のうち、1事業に支援を決

2022年1月15日に発生した海底火山フンガトンガ・フンガハアパイの大規模な噴火により被害を受けたトンガ王国に対するトンガ救援基金に､25,030人･団体の皆さまより総額89,577,322円のご寄付を

日本財団は、2022年度当初に以下の事業支援を決定しましたので、お知らせいたします。2022年4月1日に決定した助成金額は140億6388万円です。当年度途中においても、予算枠の範囲内で支援事業の具体化

日本財団では、1994年度から「障害の有無や年齢にかかわらず、すべての人々が地域で暮らせる社会」を目指し、高齢者や障害者の在宅サービスに適した福祉車両を重点的に配備してきました。

海への興味関心・好奇心を喚起し、豊かな海を未来へ引き継ぐアクションの輪を広げていくために実施している日本財団「海と日本プロジェクト」と、世界一の⻑寿テレビアニメ「サザエさん」がコラボレーションすることに

日本財団みらいの福祉施設建築プロジェクトの審査過程において、次のようなメールがありました。

日本財団は、記念日「養子の日（4月4日）」に、特別養子縁組制度を広く知ってもらい理解を深めていただくためのオンラインイベント「養子の日 2022」を、4月3日（日）13:00～17:10に開催いたします