2016年のプレスリリース一覧

日本財団は、熊本地震発生直後から被災状況の把握や各種ニーズ調査を行い、被災された方々の気持ちに寄り添いながら、復興が加速するよう様々な支援活動を展開しています。 地震発生から4ヵ月が経ち、復旧から復興

日本財団と東京大学先端科学技術研究センターが共同で実施するプロジェクト「異才発掘プロジェクト ROCKET」では、2016年8月28日（日）～30日（火）に、軽井沢で2泊3日の親子セミナーを開催し

日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2016ロゴ 日本は、高齢化、人口減少など社会構造の大きな転換点を迎えており、今までの手法では社会問題の解決が難しくなっています。日本財団は、複雑化する社会

海洋基本法に基づき、総合海洋政策本部長を務める安倍晋三首相は、若い世代が、海に関心を持てるような海洋教育の取り組みを強化していくため、産学官オールジャパンによる海洋教育推進組織　「ニッポン学びの海プラ

日本財団は、歯科医師による社会貢献活動「TOOTH FAIRY（歯の妖精）」プロジェクトに寄せられた歯科撤去金属（金・パラジウムなど）のリサイクルで得た寄付金を活用し、重い障害のある子どもや難病児

日本財団は、熊本地震発生直後から被災状況の把握とともに各種ニーズ調査を行い、被災された方々の気持ちに寄り添い、速やかに復興が進むよう、さまざまな支援活動を展開しています。困難な生活状況の中、子ども達が

日本財団は、熊本地震発生直後から被災状況の把握とともに各種ニーズ調査を行い、被災された方々の気持ちに寄り添い、速やかに復興が進むよう、さまざまな支援活動を展開しています。 この度、日本財団は困難な避難

日本財団は、歯科医師による社会貢献活動「TOOTH FAIRY（トゥース･フェアリー）」プロジェクトとして、これまでの難病児支援やミャンマーでの学校建設に加え、新たな事業となるパラアスリートへの障

日本財団は、鳥取県と共同で実施している「日本一のボランティア先進県」プロジェクトの一環として県内のNPO法人等18団体の事業の開始にむけて、キックオフ結団式を7月29日（金）に鳥取県庁知事公邸で開催し

帆船「みらいへ」（写真提供：一般社団法人グローバル人材育成推進機構 帆船「みらいへ」事業部） 日本財団は、地震発生直後から被災状況の把握とともにニーズ調査を行い、被災された方々の気持ちに寄り添い、

日本財団は、造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善のために必要な「設備資金」と、資材の仕入れや 販売、加工などのために必要な「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設けており、20

日本財団は、就労困難、子どもの貧困など、従来の手法では解決困難な社会課題の解決に向け、9月下旬に大規模イベント「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム」を開催し、新しい「にっぽんの将来」をつく

日本財団は、世界中で海の恵みを守るために活動をしている方々が集まり、各々の実践に基づく知見を共有し、分野や立場を超えて意見を交換するイベント「海の人材育成に関する国際シンポジウム」を、2016

日本財団は少年院出院者や刑務所出所者の再犯防止を目指し、企業と連携して少年院出院者や刑務所出所者に就労機会を提供する「職親（しょくしん）プロジェクト」に取り組んでいます。4つ目の拠点が和歌山で立ち上が

日本財団は、江戸川区と協力して自殺対策推進モデルの構築に取り組むにあたり、下記のとおり協定締結式を行います。 日本では昨年2万4千人が自殺で亡くなりました。日本の自殺率は先進7カ国で突出して高く、若者

総合海洋政策本部･国土交通省･日本財団は、次世代を担う子供たちを中心に、多くの人の海への好奇心を喚起することを目指した「海の日」行事“海と日本プロジェクト”を開始いたします。 本プロジェクトは、総合海

日本財団は少年院出院者や刑務所出所者の再犯防止を目指し、企業と連携して少年院出院者や刑務所出所者に就労機会を提供する「職親（しょくしん）プロジェクト」に取り組んでいます。神奈川において、協力企

日本財団は、2015年11月18日より鳥取県と共同で実施している「日本一のボランティア先進県」のプロジェクトとして、鳥取県の地方創生に寄与する取り組みを支援する「鳥取助成プログラム」について、第1期と

日本財団は、造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善のために必要な「設備資金」と、資材の仕入れや 販売、加工などのために必要な「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設けており、20

日本財団は、熊本地震の支援策「死者・行方不明者の遺族・親族への弔慰金・見舞金の支給」について、熊本県益城町で死亡した方のご遺族に対し、下記のとおり弔慰金10万円を贈ります。弔慰金は日本財団常務理事の大