すべての障害者支援

障害者が持てる機能を最大限に発揮して、熱い闘いを繰り広げるパラリンピック。東京2020大会に向け、競技団体とパラリンピアンの支援に、さまざまな角度から取り組んでいます。

表現活動を行う障害がある人たちのアート作品を軸に、多彩な展覧会などの企画や、横断的な情報発信を通じて多様性の意義と価値を伝えるプロジェクトです。

突出した能力はあるが、現状の教育環境に馴染めず不登校傾向にある小・中学生を選抜し、継続的な学習保障及び生活のサポートを提供します。

地域に根ざした新事業を全国につくりだす「モデル構築プロジェクト」と、障害者就労について全国のみなさんと議論する「就労支援フォーラムNIPPON」、この2つを大きな柱として、障害者の「はたらく」を全力で応援します。

2018年、日本財団の調査により、引きこもり、ニート、ミッシングワーカー、刑余者、若年認知症、難病、各種依存症など、生きづらささらには働きづらさのある方々がのべ1500万人におよぶことが判明しました。

ベトナムにおいて、障害者が主体的に生活水準を向上させられるよう、障害者ビジネスを行う企業に対して優遇金利で融資をしています。

福祉車両とは、障害者や高齢者の地域生活を応援するための車両です。障害の有無や年齢にかかわらず全ての人々が地域で豊かに暮らせる社会を目指し、1994年度からこれまでに累計4万台を超える車両を配備しました。

認知症高齢者や障害者等は、どのような人生を送りたいか、ということを尋ねられることがなかなかありません。

日本財団は、「手話はろう者の母語である」という視点に立って、手話の発展や普及、手話による教育に力を入れています。

電話のバリアフリーを目指す「電話リレーサービス」。この一環として、耳の聞こえない人が手話で電話をかけられる公衆電話ボックス「手話フォン」を設置しています。

障害者と防災をテーマとした国際会議に足を運び、国連機関や各国政府らにインクルーシブ防災の重要性を提言しています。

聴覚障害者のうち、手話を第一言語とするろう者は手話でコミュニケーションを行いますが、彼らが聴者の社会に参画するためには、手話の社会的な認知と手話通訳者の養成が不可欠となります。

義肢装具士は、人工の手足である義手・義足を患者一人ひとりに合わせて製作、調整するほか、リハビリ等を支援する医療専門職です。

「情報のバリアフリー化」を目指して、バリアフリー地図アプリ「Bmaps（ビーマップ）」の開発を行っています。

国際視覚障害者教育協議会と連携し、視覚障害者が一般学生と同等の教育環境で勉学に励むことが出来るよう支援しています。

ASEAN地域内に居住している条件を満たした聴覚障害者、視覚障害者、肢体障害者に奨学金を提供しています。

ON-NETは日本財団が米国のオーバーブルック盲学校（Overbrook School for the Blind）に設置した基金によって設立された、ASEAN諸国の途上国（タイ、フィリピン、マレーシア、インドネシア、カンボジア、ラオス、ベトナム、ミャンマー）の「視覚障害者支援ネットワーク」です。

ベトナムでは2000年まで、聴覚障害者向けの教育を提供できる中学校は全国で1校しかなく、聴覚障害者は高校や大学には行くことができませんでした。このような状況から、日本財団はベトナムのろう者に大学までの高等教育の機会を提供するプログラムの支援を開始しました。

日本財団は、 日本やアジア諸国の聴覚障害者の社会的地位の向上、聴覚障害者コミュニティや教育機関等の発展を担う聴覚障害当事者リーダーの育成を目指して、ろう者・難聴者を対象とした「日本財団聴覚障害者海外奨学金事業」を支援しています。

日本財団は創設から50年以上に渡り、国内外でさまざまな障害者事業を展開してきました。

ビジネスにおける障害者の社会参加を加速させるには何が必要かを考えるため、先進的な企業の取り組みを取材する記事を連載しています。

目の見えないシンガー、難聴のピアニスト、車いすのダンサーらがスポットライトを浴びながら素晴らしいパフォーマンスを繰り広げる障害者芸術祭から始まり、障害をはじめ言語、国籍等さまざまな違いを楽しむ多様性の祭典「True Colors Festival – 超ダイバーシティ芸術祭 –」へ発展。世界に向けてオンラインとオフラインを組み合わせながら様々なパフォーミング・アーツを発信していきます。