調査レポート

子ども・若者

18歳意識調査

日本財団は、「18歳」の若者を対象にしたインターネットアンケート調査を継続的に行っています。

4月1日「特別養子縁組」法改正施行に伴う全国アンケート調査

日本財団は、2020年4月1日に施行される特別養子縁組制度の民法改正1)に合わせて「特別養子縁組」に関するアンケート調査を実施しました。

パパ・ママの育児への向き合い方と負担感や孤立感についての調査

ママ4,000人に聞いた、子育てQ&Aアプリ「ママリ」との共同調査

不登校傾向にある子どもの実態調査報告書

不登校傾向の中学生約33万人
初めて実態が明らかに

地方留学の推進に関する調査研究

日本財団は、2018年6月20日に概要版を掲載していた『「地方留学」の推進に関する調査研究』について全文を公開いたしました。

地方留学の推進に関する調査研究

「地方留学」経験者の約4割が、進学先地域への継続的な関わりを希望
都市部在住生徒のおよそ2.5人に1人が地方留学に関心

「里親」意向に関する意識・実態調査

日本財団は、2017年11月に『「里親」意向に関する意識・実態調査』を実施いたしました。

特別養子縁組に関する調査

日本財団は、2016年3月に「特別養子縁組・里親等に関する調査」を実施いたしました。


社会

自殺意識調査

4人に1人が「本気で自殺を考えたことがある」。これは、日本財団が2016年にWHO世界自殺予防デーにあわせて行った「日本財団自殺意識調査2016」の結果からわかったことです。

<日本財団災害復興支援活動報告書2018>活動報告書

日本財団が実施した、2018年度の災害復興支援活動の記録をまとめた報告書を公開いたしました。

「ダイバーシティ&インクルージョン」に関する意識調査

社会的マイノリティに対して「心の壁」を感じている人は73.4%
「心の壁」を減らすためのたった2つの解決策とは?

就労継続支援B型事業所調査報告書

日本財団は、2017年12月~2018年1月にかけて、障害者の就労支援を行う事業所(就労継続支援B型事業所)へのアンケート調査ならびに障害者就労支援諸制度の国際比較のため、オランダ・ドイツへの視察調査を実施しました。

社会的養護のアウトカムに関する系統的レビュー報告書

日本財団では、どのような養育形態が子どもの中長期の成長発達にとって望ましいのか、養育環境による子どもへの影響を明らかにするために、社会的養護の形態とアウトカム(成果)を扱った調査研究を網羅的に収集・分析した研究を行いました。

益城町内の避難所利用者の状況調査、結果分析

「仮設住宅移行予定の42%が高齢者のみの世帯」と判明

益城町内の在宅避難者世帯の状況調査、結果分析

日本財団は、熊本地震による被災者の避難生活における被害拡大を防ぐことを目的に、益城町内にて、1,243世帯(3,195人)への聞き取り調査を実施。調査結果と今後の取り組みを発表しました。

益城町内の避難所および避難世帯の状況調査、分析結果

2,000人超が長期避難の可能性

ソーシャルイノベーションカンパニー調査報告書

日本財団は、東証一部上場企業1,680社及び未上場企業売上高上位の企業を対象として、ソーシャルイノベーションカンパニーに関する調査を実施しました。


海洋

陸域から河川への廃棄物流出メカニズムの共同調査」調査結果報告書

日本財団 × 日本コカ・コーラ共同事業

「海と日本人」に関する意識調査

「海に行きたい」7割、子どもの頃の体験が影響

「水辺の事故」調査分析結果

海水浴客は年々減少傾向にあるが遊泳中の死亡事故は横ばい状態

海洋教育全国アンケート調査報告書

海洋教育に関する国内初の全国調査の結果を公表


国際

ハンセン病の認知度調査

2015年1月25日の世界ハンセン病の日(※)に向けて日本財団は、ハンセン病の認知度調査(PDF/106KB)を行いました。